パイオニア、オンキヨーとのホームAV事業統合とDJ機器事業の譲渡を発表：ビジネスニュース 事業買収

　パイオニアは2014年9月16日、ホームAV事業をオンキヨーと事業統合するとともに、DJ機器事業を米国の投資ファンド コールバーグ・クラビス・ロバーツ・アンド・カンパニー・エルピー（以下、KKR）に譲渡して、カーエレクトロニクス事業に集中するとの事業方針を発表した。

ホームAVはオンキヨーを存続会社にして2社で統合

　同社は、2014年6月にオンキヨーと香港の投資ファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジアと資本業務提携することで基本合意し、ホームAV事業の機能の一部を統合する方針で3社での検討を重ねてきた（関連記事：パイオニアがホームAV事業でオンキヨー＆香港投資ファンドと資本業務提携）。

　だが、「統合によるシナジーをできるだけ早く実現させる必要性があるものの、事業環境の変化に迅速に対応した戦略的かつ機動的な事業展開を長期的に検討することも重要であることから、事業の当事者であるパイオニアとオンキヨーの2社で本統合を検討していくことが有効と判断した結果、3社での最終合意には至らなかった」とする。

　これを受けて、パイオニアとオンキヨーの2社間で協議し、パイオニアのホームAV事業をはじめ、電話機事業、ヘッドフォン関連事業をオンキヨーと統合することでこの日、基本合意に至ったという。

　統合は、まずパイオニアが統合対象事業を完全子会社のパイオニアホームエレクトロニクス（PHE）に集約。パイオニアがオンキヨーの普通株式14.95％を取得するとともに、パイオニアはPHEの全株式をオンキヨーに対して譲渡する形で、PHEとオンキヨーが合併し、オンキヨーが存続会社として事業を継続するもの。両社のブランドは統合後も維持される見通し。

ホームAV事業の統合に関する説明資料 （クリックで拡大） 出典：パイオニア

　なお、両社は、2014年10月末日を目指して、統合に関する最終契約を締結し、2015年3月末までに統合完了を目指すという。なお、譲渡額などについては、「今後、両社で誠実に協議の上、決定する」としている。

DJ機器事業は新会社設立し、約15％の株式を保有へ

　DJ機器事業については、同事業を会社分割し「パイオニアDJ」として切り離した上で、KKRが設立する持ち株会社PDJホールディングスが、パイオニアDJの全株式を約590億円で取得するもの。同時に、パイオニアはPDJホールディングスの第三者割当増資を引き受け、PDJホールディングスの株式14.95％を保有するという。パイオニア 社長の小谷進氏は「引き続きパイオニアDJの14.95％の議決権を保有するパートナーとして、同社の成長のための協力体制を維持していく所存」とコメントし、パイオニアDJブランドは継続される見込み。譲渡時期については2015年3月を予定している。

DJ機器事業の統合に関する説明資料 （クリックで拡大） 出典：パイオニア

カーエレ事業に集中も、人員は削減

　パイオニアは、ホームAVやDJ機器以外にも一部残る非カーエレクトロニクス事業についても、「選択と集中を加速する」として、カーエレクトロニクス事業に経営資源を集中する方針。同時に、グループ全体の経営体制の再構築とスリム化を推進する。一連の事業再編を含め連結従業員数を現状よりも1割程度少ない国内約800人、海外約700人の合計約1500人体制に抑えるとしている。