太陽電池、これまで10年これから10年（前編）：『EE Times Japan 10周年』特別編集（1/6 ページ）

　EE Times Japanでは、最新技術を中心に何度か太陽電池を取り上げてきた。2005年の創刊から10年を記念し、太陽光発電の歩みと、技術の流れ、今後の技術開発の方向性を解説する。

　太陽電池は戦後に発明された技術だ。当初は人工衛星や灯台など、長期間にわたり、独立して動作しなければならない機器で主に使われていた（図1）。

　一般的な電力源として利用しようという動きが始まったのは、1970年代のオイルショックからだ。石油をなるべく使わない技術として期待が掛かった。太陽が地球を照らす光を1時間分だけ発電に利用できれば、世界全体の1年間の電力需要を賄うことができる。もちろん、実際に利用可能な光はずっと小さい。それでも砂漠に巨大な太陽光発電所を建設し、超電導送電で各地に供給するという夢が描かれた。

　国内で実用的な電力源としての取り組みが始まったのは1994年だ。資源エネルギー庁所管の新エネルギー財団（NEF）による住宅用太陽光発電システムに対する助成制度である。助成制度は成功し、1kW当たりのシステム価格が、1993年の370万円/kWから、2005年には66万円/kWにまで順調に下がっていった。

図1　シャープが開発した最初期の太陽電池

停滞期を乗り越えて進む

　だが、状況は2005年に暗転。補助金がこの年に廃止されたからだ。順調に伸びていた国内出荷量は2006年から下り坂になる^＊1）。それまで世界の生産量の半数を占めていた日本メーカーの地位^＊2）も低下し始めた。システム価格は下がらなくなり、かえって上昇していく（図2）。

＊1） 同時期にエネルギーに対する国の政策が原子力重視に切り替わっている。例えば地熱発電研究に対する国の予算措置は2003年からなくなった。
＊2） 当時の世界生産量上位5社はシャープ、ドイツQ-Cells、京セラ、三洋電機、三菱電機だった。現在は上位5社を全て中国企業が占める。

図2　太陽光発電の国内導入量とシステム価格の推移　システム価格の推移　出典：エネルギー白書2014

　国の普及促進策はこの時点で失敗したといってよいだろう。状況があまりに悪化したこともあり、2009年には従来型の補助金が再開している。