トヨタ、DCM搭載拡大で「つながる化」を推進へ：UIEvolutionと業務提携も

　トヨタ自動車（以下、トヨタ）は2016年1月4日、自動車のつながる技術に関する取り組みを加速させ、“もっといいクルマづくり”を推し進めると発表した。米国において、2017年以降のモデル切り替えから車載通信機器（DCM：Data Communication Module）の搭載率を高め、対象地域を順次拡大。DCMの搭載率向上を通じて得られたビッグデータを、製品開発やアフターサービスに活用していくという。

2019年までにグローバルで共通化へ

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　DCMの搭載が拡大することで、膨大なデータ処理を行う必要が出てくる。トヨタは、インフラ機能を大幅に拡張し、現行の「トヨタ・スマート・センター」内に、「トヨタ・ビッグデータ・センター」（TBDC）を構築。TBDCで、DCMから収集されるデータの解析や活用、サービスへの展開を行う。また、国や地域で仕様の異なるDCMを2019年までにグローバルで共通化し、順次切り替えるとしている。

　さらに、トヨタはUIEvolutionと共同で、車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発することも発表した。スマートフォンアプリを車載システムで利用する際は、走行時の安全性を確保するとともに、車両の情報を保護することが重要になる。「このような分野で実績を持つのが、UIEvolution」（トヨタ）であるという。

　具体的には、車両データを用いたスマートフォンアプリの開発や、開発したサービス環境をトヨタが認証した外部サービス/アプリなどの事業者に提供することを挙げている。これにより、トヨタは「スマートフォンは、高いセキュリティ環境で車両データにアクセスすることが可能になり、安全な連携サービスを提供できると考えている」と語る。

　なお、DCM搭載車両は、事故発生時のエアバッグ展開と連動した緊急通報システムを標準設定し、万が一の際の迅速な初期対応をサポートするとしている。