半導体業界、次なる買収ターゲットは？：M＆Aの嵐が収まる気配はなく（1/5 ページ）

大型M＆Aが続く半導体業界

　2016年の世界半導体業界は、これまでの9カ月近くで既に、2015年に続く超大型合併買収の波に襲われた年となっている。2015年と異なっているのは、2016年の方が買収契約の数が少ないにもかかわらず、買収金額がかなり高額の案件があるという点だ。例えばソフトバンクは、ARMを3兆円超の現金で買収すると発表している。

　このように買収金額が上昇していることを受け、湧き上がってくる疑問は、「現在買収ターゲットとして残っている企業は？」「“掘り出し物”といえる企業は？」などではないだろうか。

　半導体メーカーが引き続き買収に意欲的である要因としては、半導体業界の成長が全体的に減速していることの他、コストの上昇、ベンチャーキャピタルによる投資の減少、利益率の低さなどが挙げられる。

　しかし、米国の市場調査会社であるIC Insightsでマーケットリサーチ担当シニアアナリストを務めるRob Lineback氏は、EE Timesのインタビューに対し、「2016年の半導体市場では、“残存効果”が起こっている。メーカー各社は現在も、2015年に発表された合併買収に反応しながら、有利な地位を得ようと画策している」と述べる。「つまり、M＆Aの波によって、さらなる波が引き起こされているのだ。買収がうまくいかなかった（あるいは買収合戦に乗り遅れた）企業が次のターゲットとなっている。こうした状況が落ち着くまでには、この先1年を要するだろう」

買収先が減っていく？

　英国のプロフェッショナルサービスファームPricewaterhouseCoopers（PwC）のコンサルタントであり、US Semiconductor Advisoryの責任者を務めるRakesh Mehrotra氏と、同じくコンサルタントでUS Technology Deals Leaderを務めるRob Fisher氏は2016年8月、EE Timesの取材に対し、「合併買収の余地はまだ十分にある。過去18カ月間と比べると、ペースはやや遅くなるものの、合併買収の波は今後も続くだろう」と述べている。

　また両氏は、「今後は、よく似たレベルの中規模メーカーが、規模を拡大するために合併買収を行うとみられる。また、合併買収を試みたもののうまく実行できなかった企業が、より規模の大きい企業の買収ターゲットとなるだろう」と述べる。

　EE Timesは、どの企業が次なる買収ターゲットになるのかを確認すべく、複数の業界アナリストや観測筋にインタビューを行った。どのメーカーが、なぜ必要とされるのか、その理由について説明していきたい。