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» 2018年09月19日 13時30分 公開

IDC Japanがユーザー調査:AIと機械学習、多くの企業でストレージ支出が増加へ

IDC Japanは、人工知能(AI)と機械学習(ML)がストレージ支出に与える影響をユーザー調査した。この結果、国内企業611社のうち、70%が「大きな影響を与える」と認識していることが分かった。

[馬本隆綱,EE Times Japan]

自社ITインフラの運用管理にも活用

 調査会社のIDC Japanは2018年9月、AI(人工知能)とML(機械学習)がストレージ支出に与える影響をユーザー調査した。この結果、調査した国内企業611社のうち、70%が「大きな影響を与える」と認識していることが分かった。

 ユーザー調査では611社のうち、AI/MLを「本番導入済み」「開発/試験中」「1〜2年以内に導入を計画」「時期は未定だが導入を検討中」と回答した企業は73.3%(448社)に達した。この448社に、「2018〜2020年の期間でAI/MLがストレージ支出に与える影響度合い」を聞いた。そうしたところ、25.4%の企業が「非常に大きな影響を与える」、44.6%の企業が「大きな影響を与える」と回答した。この2つを合わせると70.0%に達する。

 この448社に対し、AI/MLを導入したことによるストレージ支出の変化として、想定している課題を聞いた。回答率が50.3%と過半数に達したのが「AI/MLデータの増大への対応が求められる」ことである。その次に46.2%を占めたのは「AI/MLのストレージ予算の増加」、そして39.8%の回答率となったのが「AI/MLデータの統括的な管理が求められる」である。

 技術的な課題としては、「オブジェクトストレージの導入の増加」(33.8%)、「Software-Defined Storageの導入の増加」(31.2%)、「オールフラッシュアレイの導入の増加」(26.1%)などが上位を占めた。「NVMe(Non-Volatile Memory Express)やNVMe over Fabricsの利用の増加」といったフラッシュメモリの接続環境(22.6%)なども挙がったという。

 今回のユーザー調査から、自社ITインフラの運用管理に、AI/MLを利用する意向が高いことも分かった。回答を得た454社のうち、既に「利用している」と答えた企業は8.2%だったが、「1〜2年以内に利用を計画している」企業は44.8%、「時期は未定だが利用を計画している」のは21.3%となった。これらの合計は74.3%に達した。

AI/MLを自社ITインフラ管理に利用する理由 出典:IDC Japan

 自社ITインフラ管理にAI/MLを利用する理由として、「保守サポートコストの抑制」(49.3%)、「ビジネス要求への迅速な対応」(43.0%)、「人員コストの抑制」(40.7%)などを挙げた。

 今回発表した調査データは、IDCが発行する調査レポート「2018年イノベーションアクセラレーターが国内ストレージ支出に与える影響」で、詳細に紹介している。

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