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» 2018年11月26日 09時30分 公開

電気的絶縁性を向上:全固体電池の電解質評価用プローブで特許を取得

東陽テクニカは、全固体電池の電解質評価ソリューション「高周波インピーダンス測定システム」に用いるプローブ技術で特許を取得した。

[馬本隆綱,EE Times Japan]

環境温度の変化による影響も大幅に軽減

高周波インピーダンス測定システムの外観 出典:東陽テクニカ

 東陽テクニカは2018年11月、全固体電池の電解質評価ソリューション「高周波インピーダンス測定システム」に用いるプローブ技術で特許を取得したと発表した。

 自社開発した高周波インピーダンス測定システムは、全固体電池内における固体電解質のイオン伝導度を評価するシステムで、2017年10月より販売している。インピーダンスアナライザーとクライオスタット機能付きサンプルホルダー、制御用ソフトウェアを組み合わせることで、温度可変とインピーダンス測定を完全自動で行うことができるという。

 ただ、全固体電池を正しく評価するためには、測定する試料を挟み込むためのプローブを、電気的に絶縁する必要がある。しかも絶縁性は温度環境に影響されるため、周囲の温度変化にも十分に対応しなくてはならない。

 こうした課題を解決するため、独自のプローブを開発し、その特許を取得することができた。開発したプローブは、温度を制御しながら最大100MHzの高周波で正確なインピーダンス測定を可能にした。しかも、固体電解質の各反応抵抗を分離することができるため、正確な伝導度の評価が可能になったという。専用の制御用ソフトウェアを用いると、80〜473K(−193〜200℃)の温度範囲を全自動で制御し、各温度のインピーダンス測定から活性化エネルギーを算出することも可能である。

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