「サイバー攻撃」最新記事一覧

AI分析で攻撃の兆候をリアルタイム検知――大阪市、1万7000台のエンドポイントを常時監視する「Cybereason EDR」を導入
大阪市が、クラウド型エンドポイント侵害検知・対処ソリューション「Cybereason EDR」を導入。庁内1万7000台のPCやサーバを常時監視し、クラウド上のAI分析により、マルウェア感染やサイバー攻撃の兆候をリアルタイムに検知する。(2018/4/19)

東京海上日動 ホワイトモーション:
保険会社と車載セキュリティ企業、コネクテッドカー対応で業務提携
東京海上日動火災保険とWHITE MOTION(ホワイトモーション)は、自動車のサイバーセキュリティ分野で業務提携した。(2018/4/19)

FAニュース:
IoT機器をサイバー攻撃から守る軽量改ざん検知技術、4キロバイトで実装可能
NECは、工作機械などのIoT機器をサイバー攻撃から守る、軽量の改ざん検知技術を開発した。改ざん検知を4キロバイトの実行コードで実装できるアーキテクチャと、検査領域を絞った検知技術で、機器の動作を遅延させることなく瞬時に改ざん検知する。(2018/4/18)

ランサムウェアを正しく理解し、効果的に護るための現実解(1):
ダークウェブに潜入してランサムウェアを取り巻く環境を知る
2017年に脅威をもたらした「WannaCry」をはじめ、ランサムウェアは、多くのサイバー攻撃の中で最も懸念すべきものの1つだ。正しく理解して対策するためには、護る側の視点だけではなく、攻撃者の視点も把握しておく必要がある。(2018/4/18)

Microsoftなど34社が「セキュリティ協定」、国家によるサイバー攻撃支援せず
「攻撃の動機に関係なく、世界の全てのユーザーを守る」「政府が仕掛けるサイバー攻撃は支援しない」などの基本原則を打ち出した。(2018/4/18)

「猛烈にイライラする」:
アトランタ市の復旧難航 サイバー攻撃で紙と電話頼みに
米アトランタ市当局幹部は3月31日の土曜日、ずっとオフィスに籠らなければならない事態に陥った。サイバー攻撃でダウンした基幹システムの復旧に取り組むためだ。(2018/4/6)

車載セキュリティ:
コネクテッドカーのセキュリティで業務提携、東京海上日動とホワイトモーション
東京海上日動火災保険とWHITE MOTION(ホワイトモーション)は、自動車のサイバーセキュリティ分野で業務提携した。(2018/4/6)

Security Analyst Summit 2018レポート(2):
平昌オリンピックを襲った「Olympic Destroyer」、真の目的は?
2018年2月に開催された平昌オリンピック、これをサイバー攻撃「Olympic Destroyer」が襲った。攻撃者を巡る報道が飛び交っているものの正体がはっきりしない。Kaspersky Labのリサーチャーは分析結果を紹介し、特定作業が困難を極める時代に突入したと説明する。2年後の東京では攻撃に対し、どのような備えができるのだろうか。(2018/4/6)

半径300メートルのIT:
「知らないうちにルーターの設定書き換えられて不正アプリに感染する」事態を防ぐためにやっておきたい、あの“一手間”
ちょっとした一手間を惜しまなければ、サイバー攻撃の被害者にならなくて済む場合もあります。(2018/4/5)

IoT機器向け改ざん検知技術:
工場内のロボットなどをサイバー攻撃から守る
NECは、工場で稼働するロボットや工作機械をサイバー攻撃から守る「改ざん検知技術」を開発した。(2018/4/4)

ITりてらしぃのすゝめ:
Facebook診断アプリに注意 情報流出の被害、友達にも 対策は
Facebook上で性格診断アプリを使ったユーザーと、その友人を含む5000万人の個人情報を不正に利用したとして、米国のデータ解析企業が話題になっている。サイバー攻撃でない形でもデータを不正に利用されるケースがあることに自覚的であるためには。(2018/4/4)

NEC、IoT機器にも適用可能な改ざん検知技術を開発 4KBの軽量コードでIoT向けプロセッサに実装
NECが、工場などで稼働するロボットや工作機械などのIoT機器を、サイバー攻撃から保護するための軽量な改ざん検知技術を開発。4KBの実行コードでIoT機器向けプロセッサに適用する技術と、約6ミリ秒の高速検知技術により、CPU速度が遅く、メモリ容量が小さいIoT機器にも適用できるという。(2018/4/3)

Security Analyst Summit 2018レポート(1):
サイバー攻撃の主体特定はますます困難に?
Kaspersky Labは2018年3月8〜9日、「Security Analyst Summit 2018」をメキシコ東端部のカンクン市で開催した。世界各国から集まったサイバーセキュリティを専門とするアナリストは何を発見したのか。調査データに基づくセッションの内容を3回に分けて紹介する。(2018/4/3)

ホワイトペーパー:
Computer Weekly日本語版:なぜ暗号通貨は主流にならないのか
ビットコインなどの「暗号通貨は主流にならない」という。その真意を解説する。また、RDBMSでは不都合な用途が増えてきた。最適なデータ管理システムとは? 他に、東京オリンピックに向けて進められているサイバーセキュリティ対策、F1のデジタル改革などの記事をお届けする。(2018/4/3)

Weekly Memo:
猛威を振るうDDoS攻撃、企業はどう立ち向かえばいいのか
ここにきてDDoS攻撃が猛威を振るっている。このサイバー攻撃に対して、企業はどう立ち向かえばいいのか。米Arbor Networksの調査レポートをもとに考察する。(2018/4/2)

SOCを重視、トレンドマイクロ“次の一手” IoT機器の認証にブロックチェーン活用も
トレンドマイクロは、企業などがサイバー攻撃を監視・分析する組織「セキュリティオペレーションセンター」(SOC)向けのサービスを強化する。(2018/3/31)

「君の物語(ストーリー)で世界(ネット)を救え!」――サイバーセキュリティの小説コンテスト始まる
日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)とKADOKAWAは、「サイバーセキュリティ小説コンテスト」を3月31日から開催する。(2018/3/30)

ユーザーとIT部門のヒューマンエラー
クラウドセキュリティ、最大のリスクは「人のうっかりミス」
最新のクラウドセキュリティツールを導入していても、エンドユーザーとITチームの両者によるヒューマンエラーが原因となり、企業がさまざまな種類のサイバー攻撃を受ける可能性がある。(2018/3/30)

製造業が直面するセキュリティリスク:
PR:疲弊する現場の中で、製造業が「今」取り組むべきサイバーセキュリティとは
日本の製造業は、今、どんなセキュリティリスクに直面しているのか。そして、どのように向き合って対策すべきか。セキュリティの第一人者として知られるサイバーディフェンス研究所の名和利男氏と日立システムズの専門家が語る。(2018/3/30)

IoTセキュリティ:
製造業が作るIoT製品、誰がサイバー攻撃から守るのか
トレンドマイクロは事業戦略説明会を開催し、企業がセキュリティ確保に取り組む専門組織「セキュリティオペレーションセンター」の設置を、社内向けだけでなく社外向けにも設置する必要性があることを訴えた。(2018/3/29)

サイバー攻撃から東京五輪を守れ 警備・情報システム部門一元化 最新顔認証の導入推進
東京五輪の会場警備で、大会組織委員会がサイバー攻撃に備え、五輪史上で初めて警備・情報システム両部門を一体化するほか、出入場管理の顔認証システムなど最先端技術の活用も盛り込んだ警備ガイドラインの概略をまとめた。(2018/3/29)

日本発の空飛ぶクルマ「SkyDrive」、2020年に実現へ――NECがCARTIVATORとスポンサー契約を締結
NECは、空飛ぶクルマの開発を進める「CARTIVATOR」とスポンサー契約を締結。2020年の空飛ぶクルマの実現に向けて、NECは、無人航空機の制御技術や管制技術、電波監視技術、サイバー攻撃対策などの技術協力を予定している。(2018/3/28)

東陽テクニカ TOYOクラウド:
東陽テクニカがサイバーセキュリティ事業を本格展開、PLC監視など製造業向けも
技術商社の東陽テクニカが、サイバーセキュリティサービス事業に本格参入する。クラウドを通じ、複数ベンダーのセキュリティサービスやソリューションを統合して提供するもので、2018年夏にはPLC通信解析など製造業向けのサービスも提供する予定だ。(2018/3/28)

サイバー攻撃リスクは財務リスクとほぼ同額
サイバーセキュリティへの投資がCFOの優先事項に 財務の視点では何をチェックする?
サイバー攻撃やサイバーリスクが増え続けるにつれ、サイバーセキュリティに対する経営幹部の意識が高まっている。最高財務責任者(CFO)でさえ、サイバーセキュリティに意識を向けるよう求められている。(2018/3/26)

約5万ドルの身代金:
米アトランタ市、ランサムウェア攻撃で障害発生
アトランタ市がランサムウェアを使ったサイバー攻撃を受け、各種料金支払い用のアプリなどで障害が発生した。犯人は身代金の支払いを要求しているという。(2018/3/23)

ここがヘンだよ、セキュリティの常識:
マルウェアを持ち込んだ社員は“罪人”なのか?
会社のPCをマルウェアに感染させてしまったりしたら、相当、肩身が狭い思いをしますよね。でも、最近のサイバー攻撃は本当に手が込んでいるんです。(2018/3/23)

STEM教育の問題も関係か
深刻化するセキュリティ人材不足、リスクが高いのに低収入?
サイバー攻撃が後を絶たない一方で、サイバーセキュリティ人材は圧倒的に不足している。この原因と解決方法について考察する。(2018/3/20)

SCSK、AIでエンドポイントを常時監視する「Cybereason EDR」を導入 1万9000台のPCとサーバを保護
SCSKが、クラウド型のエンドポイント侵害検知・対処(EDR)ソリューション「Cybereason EDR」を導入。AIによるエンドポイントの常時監視・分析によりサイバー攻撃の兆候をリアルタイムに検知するEDRで、セキュリティ体制を高度化する。(2018/3/19)

人気連載まとめ読み! @IT eBook(38):
セキュリティクラスタまとめのまとめ 2016〜2017年版
人気過去連載を電子書籍化して無料ダウンロード提供する@IT eBookシリーズ。第38弾は「セキュリティクラスタまとめのまとめ」をお届けする。年々深刻化するサイバー攻撃をはじめ、セキュリティクラスタの間で話題に上った出来事を1カ月ごとに振り返った。(2018/3/19)

PR:Windows 10にサードパーティー製マルウェア対策ソフトは不要? セキュリティの新常識を解説
日々多くのサイバー攻撃にさらされているといわれるマイクロソフトでは、当然ながら非常に高いセキュリティ対策が求められる。しかし、そのマイクロソフト自身、既にサードパーティー製マルウェア対策ソフトを利用していない、と聞いたらあなたは驚くだろうか?(2018/3/19)

かわいいイラストで「情報セキュリティ」学べる 政府のハンドブック、スマホ版公開
内閣サイバーセキュリティセンターが「ネットワークビギナーのための情報セキュリティハンドブック」のスマホアプリを無料公開。(2018/3/16)

米連邦政府、ロシアに制裁──大統領選介入やサイバー攻撃で
米財務省が、ロシアの5団体と個人19人に経済措置を発動すると発表した。米国土安全保障省は同日、2016年3月からロシアが行ってきたという米国に対するサイバー攻撃の詳細を報告した。(2018/3/16)

自動化された攻撃には「自動化された防御」が必要:
サイバー攻撃を受けた端末を自動で切断、悪意ある通信をAIがあぶり出す
Fortinetは2018年2月27〜28日、年次カンファレンス「Accelerate 18」を米国で開催。専用OSの新バージョン「FortiOS 6.0」をリリースし、サイバー攻撃の検知から対処までを自動化する機能を追加した。目には目を、歯には歯を、そして自動化された攻撃には「自動化された防御を」という考え方だ。(2018/3/16)

海外医療技術トレンド(33):
欧州NIS指令が医療規制対応にもたらすインパクト
欧州連合(EU)では、2018年5月から適用開始予定の一般データ保護規則(GDPR)に注目が集まっているが、その一方で、サイバーセキュリティのNIS指令がもたらすインパクトも大きい。特に、医療規制対応では、GDPRに加えてこのNIS指令に注目すべきだろう。(2018/3/16)

新たなリスクと向き合う
職場の音声アシスタントは恩恵か、盗聴器か セキュリティ対策を考える
音声アシスタントが企業ネットワークで普及し始めているが、企業データを保護するために、サイバーセキュリティ対策の取り組みをどのように適用すべきか。(2018/3/16)

Apple、Cisco Systems製品のユーザーが対象
Appleユーザーなら保険料が安くなる? 新「サイバーセキュリティ保険」の中身
保険大手Allianzと保険仲介大手Aonとの提携が生んだ新たなサイバーセキュリティ保険は、Apple製品とCisco Systems製品のユーザー企業に大きなメリットをもたらす可能性がある。(2018/3/14)

10人に7人が「DDos攻撃が何か知らない」と回答:
「日本の従業員はセキュリティへの関心が薄い」――A10が企業のサイバー攻撃への意識調査公開
A10ネットワークスは、日本を含む10カ国のIT管理者と従業員約2000人を対象にした「企業のサイバー攻撃の実態やセキュリティ意識に関する調査結果」を公開した。同社によれば、日本企業の多くが、サイバー攻撃を受けたにもかかわらず、気付いていない可能性があるという。(2018/3/13)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2018年2月版:
君はOsushiを食べたか、仮想通貨は混迷が続く
2018年2月のセキュリティクラスタは「サイバーセキュリティ月間」「Osushi」「仮想通貨」に話題が集まりました。サイバーセキュリティ月間では「SECCON 2017 決勝大会」が注目を集めた一方、セキュリティ上の突っ込み所がたくさんあったWebサービスOsushiがサービス開始当日に停止してしまいました。仮想通貨XEMでは、ホワイトハッカーがタグを付け、盗難分の流れが分かるようになったものの、徐々に資金洗浄されているようです。(2018/3/13)

ウォレットの管理が鍵
ビットコインのセキュリティを確保するには?
ビットコインの価値の着実な上昇に伴い、暗号通貨の取引所やウォレットへのサイバー攻撃も増加してきている。ビットコインのセキュリティを確保する方法を解説する。(2018/3/12)

@ITセキュリティセミナー2018.2:
マルチクラウド時代の“隙”を狙うサイバー攻撃にどう対応すべきか――日本オラクル
@ITは、2018年2月7日、東京で「@ITセキュリティセミナー」を開催した。本稿では、日本オラクルの講演「あなたはどうデータを守る? クラウド・AI・自動化を使った、みえない脅威との戦い方」の内容をお伝えする。(2018/3/8)

IoT時代の安全組織論(7):
IoT時代の安心・安全を確保するための組織改革――大企業編(1)
製造業がIoTを活用していく上で課題となっているのが、サイバーセキュリティをはじめとする安心・安全の確保だ。本連載では、安心・安全を確立するための基礎となる「IoT時代の安全組織論」について解説する。第7回は、大企業の組織変革について、具体例とともに、変革の際のポイントを紹介する。(2018/3/7)

変わるWindows、変わる情シス:
第25回 セキュリティ対策の必要性を経営層に分かってもらうには?
単純な仕組みではサイバー攻撃が防げなくなりつつある今、可視化のスピードアップや多層防御という考え方が重要になりつつあります。そのためには、攻撃者視点で脅威の全体像を捉える「サイバーキルチェーン」という考え方が有効です。(2018/3/7)

政府がアニメ「BEATLESS」とコラボ サイバーセキュリティ啓発で 東山奈央さんが「アナログハック」を語る
政府のサイバーセキュリティ月間(2月1日〜3月18日)にあわせて、内閣サイバーセキュリティセンターがイベントを開催。サイバーセキュリティに関心を持ってもらえなかった人たちにもアニメコラボで訴求を狙う。(2018/3/5)

これからの業界標準!?:
日本HP、サイバー攻撃対策にこだわったモバイルPCとワークステーションを発売
日本HPが法人向けにセキュリティ機能を強化したモバイルPC2モデルとモバイルワークステーション1モデルを発表、4月より順次発売する。(2018/3/2)

シマンテック:
シマンテックが製造業に贈る「5つのアドバイス」
サイバー攻撃の猛威はとどまることなくStuxnetやWannaCryの例を見ても分かるよう、対象には製造業も含まれてしまっている。そこでシマンテックは製造業に「5つのアドバイス」を贈る。(2018/3/2)

平昌五輪サイバー攻撃の「真犯人」は? 攻撃者、情報錯綜狙う手口
攻撃者は、研究者による分析を混乱させることを狙った証拠を故意に残し、研究者が間違った犯人を名指しするよう仕向けていたという。(2018/2/28)

@ITセキュリティセミナー2018.2:
セキュリティにおいて“前提条件”になった「ログ管理」そのポイントとは――インフォサイエンス
@ITは、2018年2月7日、東京で「@ITセキュリティセミナー」を開催した。本稿では、インフォサイエンスの講演「ログから始める!サイバーセキュリティとクラウド運用」の内容をお伝えする。(2018/2/28)

ホテルおよび旅行業界が格好の標的に:
オンラインログイン試行回数の4割がサイバー攻撃目的――Akamaiレポート
Akamaiの四半期レポートによると、2017年11月にはオンラインログイン試行回数の約4割が悪意あるものだった。(2018/2/28)

「CEO詐欺」も世界的に増加:
サイバー攻撃の標的は仮想通貨へ、トレンドマイクロがセキュリティ動向報告書2017年版を公開
トレンドマイクロが公開した世界のセキュリティ動向を分析した報告書によると、2017年のサイバー犯罪者の狙いが仮想通貨に拡大。その他、WannaCryの被害が依然として世界的に増加し、ビジネスメール詐欺が拡大する恐れがあることを報告している。(2018/2/28)

PR:セキュリティ投資がビジネス発展の鍵 経営者が今、取り組むべきことは
「社長、我が社がサイバー攻撃を受けています」――。その時、あなたの会社はすぐに対策できますか?(2018/3/5)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。

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