「太陽光発電」最新記事一覧

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「太陽光発電」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

蓄電・発電機器:
電力変換効率98.7%、ファーウェイ製パワコンを国内で本格展開
サンテックパワージャパンが太陽光発電設備向けのパワコンを拡充した。メガソーラーから小規模産業用向けまで、合計3種類の製品を追加している。うち2種類は華為技術(ファーウェイ)社製のもので、サンテックパワージャパンでは同社製パワコンを日本国内で本格的に展開していく計画だ。(2016/2/5)

太陽光:
太陽光発電所を「ヤフオク」に出品、価格1億6100万円も「十分販路として成り立つ」
ウエストホールディングス子会社で太陽光発電の企画・施工を行うウエストエネルギーソリューションは、ヤフーが運営するインターネットオークション「ヤフオク!」に太陽光発電所を出品することを発表した。太陽光発電設備そのものがインターネットオークションにかけられるのは国内初だという。(2016/2/5)

自然エネルギー:
太陽光発電に初めて環境影響評価を適用、長野県で89MWメガソーラー計画
長野県は環境影響評価の条例を改正して、広い土地に建設する太陽光発電所を対象に加えた。最初の事例になったのは諏訪市の高原で計画中のメガソーラーである。188万平方メートルの用地に31万枚の太陽光パネルを設置する一方、森林や湿原を残して自然環境を保全する対策を盛り込んだ。(2016/2/4)

電力供給サービス:
東芝が“地産地消”で電力小売事業へ、東京電力より5%安く
東芝は2016年4月からの小売全面自由化に伴い、神奈川県で「電力の地産地消」を取り入れた電力小売事業を行っていく。グループ会社の東芝プラントシステムが県内で運用する太陽光発電設備から電力を調達し、神奈川県内の需要家に対して現在の東京電力の料金より安い価格で電力を販売するという。(2016/2/3)

PR:メガソーラーに役立つ打ち出の小槌、ニプロンのPVマキシマイザー
大規模な太陽光発電所では異常を検知する仕組みが欠かせない。発電所の停止は金銭的な損失に直結するからだ。ニプロンのPVマキシマイザーは発電所が生み出す電力を増やす変換装置でありながら、これまでの異常検知サービスでは難しかった能力をも備える。さらに太陽光発電所を新設する場合に導入してもコストが「掛からない」。発電所の設計自体を改善できるからだ。(2016/2/3)

エネルギー列島2015年版(41)佐賀:
バイオマス発電+人工光合成で一歩先へ、海洋エネルギーの挑戦も続く
家庭から出る廃棄物を活用するプロジェクトが佐賀市で進んでいる。下水と生ごみから電力を作り、同時に発生するCO2を人工光合成に利用して野菜の栽培や藻類の培養に生かす。沖合では海洋エネルギーの実証実験を進める一方、田んぼでは稲を栽培しながら太陽光発電に取り組む。(2016/2/2)

太陽光:
発電量が最大1.3倍に、パネルが太陽を追いかける「自動追尾システム」
多摩川ホールディングスグループは、メガソーラー「袖ヶ浦発電所」(千葉県袖ヶ浦市)の敷地内に、同グループ初となる自動追尾システムを採用した太陽光発電設備を設置した。従来のパネル固定型の設備と比較して、総発電量が約20〜30%増加する見込みだという。(2016/2/2)

自動車のボディにも太陽電池が作成できる?:
ドーム型の太陽電池/EL素子、ESC法で試作
理化学研究所(理研)は、「nano tech 2016 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」で、有機半導体コロイドインクと静電スプレー成膜(ESC:Electrospray Coating)法を用いて試作した、ドーム型太陽電池用パネルやEL素子を初めてデモ展示した。(2016/2/1)

自然エネルギー:
「米と発電の二毛作」が順調に進む、収穫量に影響なく電力を供給
佐賀県の棚田で2015年の春から営農型の太陽光発電を実施中だ。2枚の棚田の上部に合計58枚の太陽光パネルを設置して、稲を育てながら電力を作る「二毛作」の実証プロジェクトである。1年目の結果は米の収穫量に影響が出ることはなく、発電量も想定どおりに推移している。(2016/2/1)

自然エネルギー:
急がれる太陽光発電と風力発電の安全対策、定期検査制度の導入も
2013年から2015年にかけて、全国各地で太陽光発電と風力発電の事故が相次いだ。政府は安全対策を徹底するため、発電設備に対する定期検査制度の導入や保安規制の強化に乗り出す。特に事故が頻発している風力発電に対しては2017年度から定期検査制度を適用する方針だ。(2016/1/28)

蓄電・発電機器:
薄くて曲がる太陽電池に新素材、電極の層を減らして製造工程を短縮
東京大学の研究チームが有機薄膜による太陽電池の新しい製造方法を開発した。薄くて透明な太陽電池を構成する電極の層を減らして製造工程を簡略化できる。電極の素材に従来のインジウムに代わってニオブを採用した。レアメタルの中でも生産量が多くて価格と供給量が安定している。(2016/1/28)

建物の壁面や窓ガラスにも設置が可能に:
酸化チタンを透明電極に用いた有機薄膜太陽電池
東京大学の特任教授を務める松尾豊氏らの研究グループは、酸化チタンを透明電極に用いた有機薄膜太陽電池を開発した。少量のニオブを混ぜた酸化チタン薄膜とすることで、電子のみを選択的に捕集することに成功した。(2016/1/27)

エネルギー列島2015年版(40)福岡:
水素エネルギーで日本をリード、太陽光発電も全国一の導入量
福岡県では早くから水素エネルギーの開発に取り組んで、先端的なプロジェクトを数多く推進中だ。太陽光・風力・バイオマスを使ってCO2フリーの水素の製造も始まった。沿岸部では大規模なメガソーラーが相次いで運転を開始して、内陸部の浄水場やダムには小水力発電も広がり始める。(2016/1/26)

蓄電・発電機器:
4100万円分の電力コストを削減、工場向けスマート電力供給システム
日新電機は太陽光発電システム、蓄電池、自家発電機をEMSで最適に制御することで、工場のエネルギーコスト削減に貢献するスマート電力供給システムを開発した。2016年1月から販売を開始し、2016年度は20億円の売り上げを見込む。(2016/1/22)

電力供給:
東北電力管内のスマートメーターに不具合、1500世帯で料金を誤徴収
東北電力が設置を進めているスマートメーターの一部機種に、計量機能の不具合が起きていたことが分かった。家庭の電力使用量や、東北電力への太陽光発電設備で発電した電力の売電量などを誤って計測していたという。(2016/1/21)

電力供給サービス:
太陽光発電が増えても電力を安定供給、自動給電システムを中国電力が刷新
中国電力は気候によって出力が変動する太陽光発電や風力発電の拡大に備えて、地域の需給バランスをコントロールする自動給電システムを刷新した。再生可能エネルギーの発電量と需要の予測精度を向上させたほか、需給バランスの調整に必要な電力を事前に確保できる新機能も追加した。(2016/1/21)

自然エネルギー:
太陽光発電の買取価格は25円へ、住宅用も30円前後まで下がる
政府は2016年度の買取価格の検討に入った。焦点になる太陽光の価格はさらに引き下げる方針だ。非住宅用は現行の27円を25円に、住宅用は33〜35円を30円前後まで下げる可能性がある。風力・中小水力・地熱の買取価格は据え置くが、バイオマスは種類によって変更も考えられる。(2016/1/20)

エネルギー列島2015年版(39)高知:
再生可能エネルギーの電力が10万世帯分、木質バイオマスが地域をめぐる
森林率が全国1位の84%に達する高知県で木質バイオマス発電が活発に始まった。2015年に2つの発電所が相次いで運転を開始して、地域で発生する未利用の木材を燃料に電力と熱を供給する。太陽光発電では自治体と地元の民間企業が共同で出資する事業モデルが県内各地に広がってきた。(2016/1/19)

自然エネルギー:
非住宅用の太陽光発電が200万kWも減少、木質バイオマスは順調に拡大
固定価格買取制度の問題点の1つになっている太陽光発電の未稼働案件の処理が進んできた。その影響を受けてメガソーラーを中心とする非住宅用の太陽光発電の認定容量が2015年9月の1カ月間に200万kWも減少した。一方で木質バイオマス発電が着実に増えている。(2016/1/18)

エネルギー管理:
東京から近畿地方の太陽光出力をリアルタイム制御、関西電力が実証を開始
気候条件で発電量が左右されてしまう太陽光発電。将来的に系統への接続を拡大していくのであれば、出力を最適に制御する技術を確立していく必要がある。この技術開発に取り組む関西電力は2016年1月12日から、実証試験を開始した。(2016/1/14)

自然エネルギー:
小さい落差と少ない水量でも発電できる、農業用水路で80世帯分の電力に
岩手県の北部を流れる農業用水路で4月に新しい小水力発電所が運転を開始する予定だ。用水路の途中にある落差を利用して、最大37kWの電力を供給することができる。太陽光発電や地熱発電で実績のある民間の事業者が県から水利権の使用許可を受けて再生可能エネルギーの導入に取り組む。(2016/1/14)

太陽光:
東北の3カ所で合計14MWのメガソーラーが稼働、年間5億円以上の売電額へ
日本アジア投資が、太陽光発電事業のデベロッパーのリニューアブル・ジャパンとの協業により建設を進めていた東北地域のメガソーラー発電所3カ所が完成した。(2016/1/8)

電気自動車:
太陽光から作った水素で燃料電池車が走る、ホンダが小型ステーションを設置
水素ステーションのさらなる普及には設置コストの低減が欠かせない。ホンダは太陽光発電を活用した水素製造が行え、さらに小型で設置しやすいパッケージ型水素ステーションを同社の和光本社ビルに設置した。(2016/1/7)

2016年の電力メガトレンド(2):
地域密着型のバイオマス発電が拡大、太陽光の買取価格は下がり続ける
2016年は再生可能エネルギーの流れが大きく変わり始める。これまで急速に伸びてきた太陽光発電は買取価格の低下や出力制御の対象拡大によって開発計画が減少する見通しだ。地域の資源を活用したバイオマス発電が有利な条件をもとに拡大する一方で、風力・中小水力・地熱発電には課題が残る。(2016/1/6)

蓄電・発電機器:
ハイブリッドソーラーシステムで市内観光を便利に、岡山市が駐車場に工夫
岡山市が実施した貯金事務センター跡地活用事業者公募で選定された三井不動産リアルティ中国は、同跡地に回遊性向上・環境配慮・非常時対応を追求した駐車場「三井のリパーク 岡山市役所前」をこのほど開設した。(2016/1/6)

エネルギー列島2015年版(37)香川:
市民が広げる太陽光発電とバイオマス、産業とエネルギーを地域循環型に
「うどん県。それだけじゃない」を合言葉に魅力づくりを進める香川県では、市民と民間企業が率先して再生可能エネルギーを拡大中だ。全国で面積が最も小さい制約の中で、工場やゴルフ場の跡地、ため池にもメガソーラーを建設する。うどんの廃棄物を利用したバイオマス発電は観光に生かす。(2016/1/5)

太陽光:
北海道に18万枚のシャープ製パネル、1万4000世帯分の電力を生む太陽光発電所
北海道苫小牧市でシャープとオリックスの共同出資企業が手掛ける太陽光発電所「シャープ苫東の森太陽光発電所」の建設が完了し、2016年1月から稼働を開始する。18万枚以上のパネルを設置し、年間発電量は1万4100世帯相当を見込んでいる。(2015/12/25)

太陽光:
西部ガスが太陽光発電を強化、4.3MW増強し総量は33.4MWへ
西部ガスグループが太陽光発電事業を拡大している。太陽光発電所の新設や増設を進め、これにより同社グループの太陽光発電規模の合計は、33.4メガワットとなるという。(2015/12/25)

太陽光:
広がる水上メガソーラー、パネルを浮かべる「フロート」大手の株式取得
日本各地に残る農業用のため池などを活用した水上設置型メガソーラーの建設が進んでいる。東京センチュリーリースは水上太陽光発電事業のさらなる強化に向け、パネル設置用の「フロート」を開発する仏シエル・テール・インターナショナルの普通株式を取得した。(2015/12/21)

自然エネルギー:
伸び悩む再生可能エネルギー、木質バイオマスだけ着実に増加
スタートして4年目に入った固定価格買取制度の認定状況が思わしくない。太陽光発電設備で認定の取り消しが数多く発生する一方、風力・中小水力・地熱の新規案件が伸び悩んでいる。バイオマスだけは木質を燃料に使う発電設備が茨城県や愛知県で認定を受けて拡大が続く。(2015/12/21)

電力供給サービス:
太陽光発電利用率拡大のボトルネック解消へ、東電が出力制御の実証実験開始
東京電力は、多数の太陽光発電設備の発電出力の制御を行う実証試験を開始した。変動が激しく、発電した電力を効果的に電力系統に流せないという太陽光発電の課題解消を目指す。(2015/12/18)

蓄電・発電機器:
ガスから作る太陽電池、効率23%でコスト半減
製造時に原料が無駄になり、消費電力も大きい。現在主流の結晶シリコン太陽電池の「弱点」だ。長州産業は米Crystal Solarと共同でこの問題を解き、製品に直結する成果を得た。現在最高水準にある製品と同等の変換効率23%を実現し、コストを半減できるという。シリコンウエハーを「ガス」から直接作り上げることで実現した。(2015/12/17)

法制度・規制:
再生可能エネルギーを最大限に増やす、固定価格買取制度の改革案
太陽光発電を中心に急速に拡大を続けてきた再生可能エネルギーの市場環境が大きく変わる。従来の固定価格による買取制度を改正して、太陽光や風力には変動価格の新方式を導入する見込みだ。発電設備の認定時期も見直すほか、買取義務を小売電気事業者から送配電事業者へ変更する。(2015/12/17)

蓄電・発電機器:
灰色・半透明の太陽電池、ビル壁面で効率5%超
ビルのゼロエネルギー化(ZEB)。遠い未来の話ではない。欧州では2018年末にまず官公庁の関連ビルで、広義のZEB(NZEB)を実現しなければならない。ビル自体がエネルギーを生み出す手法が役立つ。ビルの外観デザインに合う建材一体型の太陽電池、灰色で半透明な有機薄膜太陽電池をメルクが市場投入した。(2015/12/15)

蓄電・発電機器:
薄膜の太陽電池で新記録、22.3%のCIS
シリコンを使わない太陽電池に勢いがある。銅とインジウム、セレンを用いた化合物半導体「CIS」を薄膜に加工した、低コストで生産性の高い太陽電池だ。ソーラーフロンティアは、2015年12月、CIS薄膜太陽電池の変換効率が22.3%に達し、世界記録を更新したと発表した。製品に直結する技術だという。(2015/12/10)

太陽光:
太陽電池を作ると同時に自ら使う、年間5700MWhを節電するパネル工場
京セラは太陽電池セルを生産する「滋賀野洲工場」において、工場屋根スペースへの太陽光発電システムの設置や、製造設備の省エネ化、未利用エネルギーの活用といった省エネ活動に取り組んでいる。これにより年間5659MWhの使用電力量と約4388トンのCO2を削減しているという。(2015/12/10)

市販製品への早期応用に期待:
CIS薄膜系太陽電池、過去最高の変換効率を達成
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、ソーラーフロンティアとの共同研究により、CIS薄膜系太陽電池のセルで変換効率22.3%を達成したと発表した。(2015/12/9)

太陽光:
パネル掃除や断線検査をロボットで、太陽光設備の運用保守を低コストに
太陽光発電設備のメンテナンス手法の1つとして、ロボットの活用に注目が集まっている。人手によるメンテナンスコストを削減できるなどのメリットがあるからだ。先日開催された「2015 国際ロボット展」では、複数の太陽光パネルのメンテナンスロボットが披露された。(2015/12/8)

太陽光:
低コストに太陽光設備を“見える化”、センサー不要のクラウドサービス
設置数が増えた太陽光発電設備の運用保守関連サービスが続々と登場している。GMOクラウドは出力50キロワット未満の低圧設備向けに、シンプルで低価格なSaaS型の発電設備の“見える化”サービス「エナジーモニター エア」の提供を開始した。(2015/12/8)

エネルギー列島2015年版(34)広島:
瀬戸内海の島で太陽光発電、工場や家庭の廃棄物はバイオマスに
広島県で太陽光発電が急速に広がってきた。県内最大のメガソーラーが瀬戸内海の離島で運転を開始したのに続き、テーマパークやゴルフ場の跡地でも建設計画が始まっている。太陽光発電に加えて、木材や生ごみを利用したバイオマス発電、さらにはダムの直下で小水力発電も動き出す。(2015/12/8)

自然エネルギー:
小・中学校の4分の1が太陽光設備を導入、再生可能エネルギー導入校は6年で4.6倍に
文部科学省の調査で全国の公立小・中学校の約4分の1が太陽光発電設備を設置していることが分かった。再生可能エネルギー関連設備を設置する公立小・中学校は、6年間で約4.6倍以上に増えている。(2015/12/7)

太陽光:
北海道十勝平野東端の遊休地でシャープが2.3MWのメガソーラーを稼働
シャープと芙蓉総合リースが共同出資するクリスタル・クリア・エナジーは2015年11月30日、北海道十勝郡浦幌町で「シャープ浦幌太陽光発電所」の商業運転を開始した。(2015/12/7)

エネルギー変換効率も実用レベルまでもう1歩:
塗布型OPV、光エネルギー損失を0.5eVに低減
理化学研究所の尾坂格上級研究員らの共同研究チームは、新開発の半導体ポリマー「PNOz4T」を用いて、有機薄膜太陽電池(OPV:Organic Photovoltaics)の光エネルギー損失を、無機太陽電池並みに低減することに成功した。(2015/12/4)

蓄電・発電機器:
プラスチックの太陽電池、効率改善に役立つ不思議な挙動
有機薄膜太陽電池は、シリコン太陽電池とは異なる利点がある。軽量化しやすく、製造時のエネルギーが少ない。弱点は変換効率だ。理化学研究所と京都大学の研究チームは、変換効率向上の邪魔になっていた「光エネルギー損失」を大幅に引き下げる分子を開発した。(2015/12/4)

太陽光:
保育園の屋上運動場に営農型発電システム、熱中症から園児を守る
農地に高さのある架台を設置し、太陽光発電と農業を同時に行うソーラーシェアリング。このシステムを保育園の屋上運動場に活用する事例が登場した。園内で使用する電力を太陽光で賄うとともに、パネルが日陰を作ることで園児を熱中症から守る役割も担う。(2015/12/3)

太陽光:
進む太陽光離れ、パネル出荷量は23%減少と失速が顕著に
太陽光発電協会は日本国内における2015年度第2四半期(2015年7〜9月)の太陽電池出荷量の調査を行い、その結果を発表した。FITによる買取価格の引き下げなどにより、国内の太陽電池の需要減少が影響したことで、出荷量の減少傾向は加速している。(2015/12/2)

エネルギー列島2015年版(33)岡山:
バイオマス産業都市の先駆けに、中国山地で発電と観光を両立
岡山県の真庭市で木質バイオマス発電所が運転を開始して、市が掲げる産業都市構想は大きく前進した。林業と製材業が共同でバイオマス産業の創出に取り組みながら、観光にも生かして地域の活性化を図る。一方で年間の日射量が全国平均を上回る瀬戸内海の沿岸部では太陽光発電が拡大中だ。(2015/12/1)

太陽光:
有機系太陽電池の自発光デバイスを実証、埼玉県所沢市で誘導灯として
有機系太陽電池技術研究組合はNEDOプロジェクトの一環として、埼玉県所沢市と協定を締結し、有機系太陽電池を用いた自立型発光デバイスの実証実験を開始した。(2015/11/26)

太陽光:
使い勝手の良さが光る「ミドルソーラー」、パッケージ化でより導入しやすく
設備容量が小さく、設置しやすい「ミドルソーラー」に注目が集まっている。NTTファシリティーズではこのミドルソーラー向けに、架台、ソーラーパネル、PCS(パワーコンディショナー)、受電設備など主要物品を組み合わせたパッケージ商品の販売を開始する。(2015/11/26)

太陽光:
中古パネルだけで太陽光発電、“自社実践”でリユース市場の信頼向上へ
太陽光発電による電力の買い取り価格は引き下げが続いている。売電収益を確保するには発電設備の設置コスト低減が必要になるが、そこで注目されるのが中古(リユース)パネルだ。ネクストエナジー・リソースは中古パネルの信頼向上に向け、自社の発電設備に利用して実証を行う。(2015/11/26)



余っているリソースを、主にはお金を介してソーシャルな形でシェアできるように仲介するサービス。インターネット上では以前からそうした要素を持ったサービスは存在していたように思うが、概念として名付けられることで一挙に注目が高まっている。

不正会計問題の発覚と対処、リストラ発表とその影響も含めた赤字の拡大というように、日本を代表する家電大手の一角がもろくも崩れようとしている。日本企業の苦戦が続き、それに伴う再編の進行は予想されていたが、この展開は想定外であり、どのような形で落着するものか、予断を許さない。

ビットコインの基幹技術としても知られる、P2Pネットワークを活用した台帳技術。これもまた昨今注目の的となっているFinTechのひとつとして、金融、IT・セキュリティ界隈では今やビットコインと同じくらいの頻度で取りざたされている。

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