太陽光発電 に関する記事 太陽光発電 に関する質問

「太陽光発電」最新記事一覧

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「太陽光発電」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

自然エネルギー:
インド企業が日本に上陸、太陽光で目指す200MW
インドWaaree Energiesが、日本国内で本格的な太陽光発電所の開発に乗り出す。東京電力管内に44MWのメガソーラーを立ち上げ、2015年内に200MWの開発着手を目指す。(2015/1/29)

蓄電・発電機器:
蓄電池内蔵のパワーコンディショナー、停電に強い
GSユアサは、リチウムイオン蓄電池一体型のパワーコンディショナー「パワーソーラーIII」を発表した。災害時の避難所となる拠点に向く製品。停電時には自動的に自立運転へ移行し、太陽電池で蓄電池を充電できる。(2015/1/28)

エネルギー列島2014年版(40)福岡:
「水素タウン」で先を走る、太陽光やバイオマスから水素も作る
福岡県は固定価格買取制度による太陽光発電の導入量が全国で第1位になった。さらに10年以上前から推進してきた水素エネルギーの取り組みが新たなフェーズに入る。水素で発電する燃料電池と太陽光の組み合わせに加えて、バイオマスから水素を製造する実証プロジェクトも始まる。(2015/1/27)

法制度・規制:
再エネ発電設備の接続保留を解除、北海道・東北・四国・九州の4地域
約4カ月間にわたって続いた再生可能エネルギーの接続保留問題がようやく収束する。解決策として太陽光発電設備の出力を制御する新ルールが1月26日(月)から適用できるようになり、北海道・東北・四国・九州の4電力会社は事業者からの接続申込の受付と検討結果の回答を再開する。(2015/1/23)

法制度・規制:
太陽光発電の出力制御ルールが変わる、東京・中部・関西の3地域は緩やか
資源エネルギー庁は1月26日付けで、再生可能エネルギーの発電設備に対する出力制御ルールを変更する。当初の案では全国一律の新ルールを適用する予定だったが、地域ごとの状況に応じて条件に差をつけた。東京・中部・関西では出力50kW未満の小規模な発電設備は出力制御の対象にならない。(2015/1/23)

電力供給サービス:
ごみで発電した電力を小売に、創業134年目の日立造船が新規参入
電力小売の全面自由化に向けて活発な動きが進むなか、日立造船が主力事業のごみ焼却発電プラントの電力を活用して小売市場に参入する。ごみ焼却発電の電力は再生可能エネルギーとして認められている。さらに木質バイオマスや太陽光発電も拡大して再生可能エネルギーの販売量を増やしていく。(2015/1/22)

法制度・規制:
再エネ接続保留の解除が遅れる、2014年度内の買取価格決定は困難に
固定価格買取制度を変更するために1月中旬に予定していた省令の施行が遅れている。非住宅用の太陽光発電設備の接続を保留している九州など4地域では、2014年度の買取価格の適用を受けることが難しくなってきた。発電事業者は2015年度の低い買取価格で計画を練り直す必要が生じる。(2015/1/22)

注目製品/蓄電・発電機器:
315W出力が可能な産業用72セル太陽電池モジュール
サンテックパワージャパン、2015年4月発売(2015/1/21)

自然エネルギー:
発電コスト最小の太陽光、産油国ドバイに建設
ドバイ電力水道公社は、2015年1月15日、200MWの太陽光発電所の設計・調達・建設先として、サウジアラビアACWAとスペインTSKのコンソーシアムを選んだと発表した。決め手はコスト。発電所の生涯を通じた発電コスト(LCOE)は、5.85米セント/kWhという世界最小水準だ。(2015/1/21)

自然エネルギー:
「山の形」の発電所、太陽光で24MW
ハンファQセルズは2015年1月15日、出力24.47MWの大規模太陽光発電所「ハンファソーラーパワー杵築」(大分県杵築市)が運転を開始したと発表した。初期コストを抑え、面積効率を高めるために山の形をそのまま生かした発電所である。(2015/1/20)

法制度・規制:
太陽光発電のコスト構造に変化の兆し、システム導入費が下がらず
固定価格買取制度が始まってから着実に低下してきた太陽光発電のコストだが、その構造に変化が表れてきた。発電システムの導入費が想定ほど下がらず、2015年度はほぼ横ばいの見通しだ。一方で運転開始後の維持費が下がってきたほか、売電収入に影響する設備利用率が14%に高まっている。(2015/1/20)

電力供給サービス:
北九州に160万kWの天然ガス発電所、2020年から順次運転開始へ
九州の北部を中心に事業を展開する西部ガスが大規模な火力発電所の建設計画を着々と進めている。最新のコンバインドサイクル発電方式を採用して、4基で160万kWの電力を供給する予定だ。隣接地にLNG基地と太陽光発電所が稼働中で、電力とガスを合わせたエネルギーの拠点を拡大する。(2015/1/19)

スマートハウス:
10棟40戸で太陽光を共有、出力129kW
サンヨーホームズは、10棟40戸からなるタウンハウス「スマeタウン足立竹ノ塚〜芽ぐみの杜〜」を開発、2015年1月に販売を開始した。全棟の屋根に太陽電池を設置、売電収入を各住戸に還元する。(2015/1/16)

自然エネルギー:
富士山を見晴らすメガソーラー、世界文化遺産を背景に発電開始
静岡県の観光名所「三保松原」に隣接する臨海工業地域で、中部電力の3番目のメガソーラーが運転を開始した。8MWの発電能力を生かして2300世帯分の電力を供給する計画だ。14万平方メートルの敷地に展開する太陽光発電設備からは雄大な富士山を眺めることができる。(2015/1/16)

法制度・規制:
太陽光発電の買取価格は2015年度も下がる、非住宅用は26円が有力
固定価格買取制度の買取価格の見直しが始まった。焦点になる非住宅用の太陽光発電は1kWhあたり32円から26円へ引き下げる可能性が濃厚だ。住宅用の太陽光も小幅ながら37円から36円へ下がる見込みである。そのほかの風力・中小水力・地熱・バイオマスは現行の買取価格を維持する。(2015/1/16)

自然エネルギー:
屋根に太陽電池を取り付け、両面テープで工期を1カ月短縮
エクソルは、工場や倉庫、スーパーマーケットなどの屋根に太陽電池を素早く設置できるダブル接着工法NAI-X(ナイックス)をセメダインと共同開発し、2015年2月に販売を開始する。屋根に穴を開ける必要がなく、養生期間も不要だ。(2015/1/15)

蓄電・発電機器:
多結晶シリコン太陽電池で世界記録、高出力324W
中国Trina Solarは2014年12月31日、多結晶シリコンセルを60枚用いた太陽電池モジュールにおいて、出力324.5Wを達成した。同種の太陽電池モジュールとしては世界最高記録だと主張する。2014年に達成した同社の4番目の世界記録となる形だ。(2015/1/8)

太陽光発電開発戦略(1):
安価な電源を大量導入、その夢をかなえるのか太陽光
太陽光発電の最終目標は、既存の大規模発電所を一部肩代わりすることだ。そのためには固定価格買取制度(FIT)に頼らなくても自立できるよう、さまざまな欠点を解消する必要がある。まずは発電コストの引き下げだ。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が5年ぶりに策定した新しいロードマップ「太陽光発電開発戦略」の内容を紹介する。(2015/1/7)

エネルギー列島2014年版(37)香川:
塩田やため池を発電所に、うどんバイオマスも進展
日本で最も面積の小さい香川県だが、日照時間には恵まれている。限られた土地で太陽光発電を増やすために、瀬戸内海に面した塩田の跡地や、ため池の水上にも発電設備を展開する。全国に知られる讃岐うどんの廃棄物を利用したバイオマス発電も加えて、再生可能エネルギーの導入機運が高まる。(2015/1/6)

2015年の電力メガトレンド(1):
太陽光発電は安定成長へ、バイオマスと小水力が躍進する1年
固定価格買取制度が4年目を迎えて、日本の再生可能エネルギーは大きな転換期にさしかかった。急速に拡大した太陽光発電が安定成長に向かう一方で、農山村を中心にバイオマスと小水力発電の導入が活発になっていく。環境影響評価に時間のかかる風力と地熱もようやく動き始める。(2015/1/5)

発電・蓄電機器:
CIS薄膜太陽電池を68kW、発電所キットとして発売
Looopは2014年12月、薄膜太陽電池を採用した太陽光発電所用のキット製品「MY発電所キット 68CIS」の販売を開始した。価格は1450万円。太陽電池モジュールの合計出力は68kW。約1240m2の土地に設置が可能なキット製品である。(2014/12/25)

蓄電・発電機器:
太陽電池と蓄電池をセットで貸し出し、新築住宅で15年契約
ONEエネルギーはタマホームと提携し、2015年1月1日から、NECの蓄電池システムと京セラの太陽光発電システムを組み合わせてリース・レンタル方式で提供する。タマホームの新築戸建住宅を購入した顧客が対象。サービスの月額料金は太陽電池の容量によって異なる。(2014/12/25)

蓄電・発電機器:
60セル品の出力が300Wを超える、多結晶シリコン太陽電池
中国Jinko Solar Holding(ジンコソーラーホールディング)は多結晶シリコン太陽電池モジュールの出力において、新記録を達成したと発表。60セル品の出力が306.9Wに達した。(2014/12/19)

自然エネルギー:
パワコンを削って収益性向上、熊本の大規模太陽光
双日は2014年12月11日、熊本県にメガソーラー「球磨錦町(くまにしきまち)太陽光発電所」が完成したと発表した。約12.77MWの太陽電池モジュールに対して、パワーコンディショナーの容量を約9MWに抑えた。狙いは収益性の向上だ。(2014/12/17)

電気自動車:
水素を電力の缶詰に、10kWの太陽光で動くステーション
ホンダと岩谷産業は2014年12月15日、北九州市において小型の「スマート水素ステーション」を設置したと発表した。最大の特徴は水素を作り出すエネルギー源として太陽光発電システムを利用したことだ。出力10kWのシステムと接続した。(2014/12/17)

エネルギー技術 太陽電池:
“スプレー式太陽電池”、実用化の可能性が高まる
IBM Canadaの研究センターは、あらゆる物の表面に噴霧可能な“スプレー式”太陽電池の開発に取り組んでいる。コロイド状の量子ドットを1成分とするスプレー式太陽電池を実用化できる可能性が出てきた。(2014/12/15)

医療機器 メルマガ 編集後記:
医療分野で利用される新たな発電技術
太陽光発電とか風力発電とかではありません。(2014/12/15)

自然エネルギー:
被災地の太陽光発電を市民ファンドに、14億円強を地元優先で募集開始
宮城県の東松島市で2013年に開始した太陽光発電事業を市民ファンドによる運営方式へ移行することになった。事業者の三井物産が地域の復興支援を目的に事業を譲渡して、ファンド運営会社が地元の企業や市民を中心に出資を募る。総額14億円強を2015年2月末までに集める予定だ。(2014/12/15)

蓄電・発電機器:
太陽電池「改善せずに」効率向上、40%超
オーストラリアのニューサウスウェールズ大学(UNSW)と同RayGen Resources、Australian Renewable Energy agency(ARENA)は、2014年12月、集光型太陽電池において、変換効率が40.4%に達したと発表した。今回の成果は手法に特徴がある。市販の2種類の太陽電池セルを組み合わせ、光フィルターを用いて性能を高めたからだ。(2014/12/12)

自然エネルギー:
太陽光発電で森林を活性化、間伐材をパネルの架台に採用
兵庫県の企業庁が県有地を活用して6カ所目のメガソーラーを稼働させた。発電能力は5MWと大きく、2万枚を超える太陽光パネルの架台に県内産の木材を使った点が特徴だ。地域内で木材の需要を増やすことにより、森林の間伐を促進して防災に役立てる狙いもある。(2014/12/12)

自然エネルギー:
阪神の埋立地を支えた淡路島、30MWの太陽光発電所が再生
寄神建設は2014年12月、子会社を通じて兵庫県淡路市に出力30MWの「淡路貴船太陽光発電所」を立ち上げた。農地や住宅地として使いにくい土地をうまく再生した発電所である。(2014/12/11)

蓄電・発電機器:
太陽光で見守り、独立して動作するセキュリティシステム
デンソーは2014年12月、太陽光発電によって電力をまかなうセキュリティシステム「エネる D」を開発、2015年2月から販売を開始すると発表した。レーザーエリアセンサーとカメラを備えており、農園や公園、建設現場などにも適するという。(2014/12/10)

蓄電・発電機器:
無線接続の太陽光計測システム、ストリング単位の異常検知に向く
パナソニック システムネットワークは2014年12月、「太陽光発電所向け無線型ストリング計測システム」を発売する。異常検知に重点を置いた製品であり、発電ロスを防ぐことを目的とする。ストリングごとのデータを無線で収集するため、導入しやすいという。(2014/12/10)

自然エネルギー:
植物を超えたか「人工光合成」、太陽電池技術も使う
東芝は2014年12月、人工光合成の世界記録を更新したと発表した。太陽光のエネルギーのうち、1.5%を化学エネルギーに転換できたという。これまでの世界記録を1桁上回る成果だ。火力発電所の排出する二酸化炭素を分離回収する技術と、今回の成果を組み合わせることが目標だという。(2014/12/10)

スマートシティ:
太陽光発電の先進国ドイツに「自己消費モデル」、日本の蓄電・蓄熱技術を生かす
再生可能エネルギーの比率が20%を超えたドイツでは、太陽光発電のコストが電力会社の電気料金よりも低くなった。もはや売電するメリットは薄れて、新たに地産地消による「自己消費モデル」の確立が求められている。日本の蓄電・蓄熱技術を生かした実証事業が2015年に始まる。(2014/12/10)

自然エネルギー:
道路脇にコンセントを設置、太陽光の補助施設
大阪府は道路施設を対象とした太陽光発電事業者を募集。高速道路のインターチェンジ脇にあるループ状の道路に囲まれた土地だ。大規模太陽光発電所には向かないものの、緊急時電源供給施設を兼ねた珍しい設備が立ち上がる。(2014/12/5)

自然エネルギー:
72MWの太陽光計画にあと1歩、大牟田で6MWが完成
三井不動産は2014年12月、福岡県で「三井不動産大牟田太陽光発電所」が完成、運転を開始したと発表した。三井金属工業の遊休地を利用して6MWの出力を実現した。2012年から取り組む5カ所の太陽光発電所の開発が一段落した形だ。(2014/12/4)

法制度・規制:
電力会社の接続保留は時期尚早だった、発電設備の認定容量が8月に急減
固定価格買取制度の認定を受ける発電設備が急激に減って、2014年8月は過去最低の水準に落ち込んだ。特に非住宅用の太陽光発電は全国で2万kWしか増えていない。発電設備の増加に伴って9月から電力会社が接続保留に乗り出したが、それよりも前に事業者の導入意欲は縮小していた。(2014/12/4)

蓄電・発電機器:
独仏協力で世界記録、効率46%の太陽電池
フランスSoitecと同CEA-Leti、ドイツFraunhofer ISEは共同で、集光型太陽光発電に役立つ太陽電池セルの変換効率が46.0%に達したと発表した。Soitecは集光型太陽電池モジュール製品を既に量産しており、今回の技術を順次製品に展開する計画だ。(2014/12/3)

スマートシティ:
再エネを2024年に20%へ、太陽光やコージェネを増やす東京都
東京都が再生可能エネルギーの拡大に向けて今後10年間の工程表を策定した。需要と供給の両面で推進策を実行することにより、2012年に6%だった再生可能エネルギーの電力利用比率を2024年に20%まで高める。特に太陽光発電を4倍に、業務用のコージェネレーションを2倍に増やす。(2014/12/4)

電力供給サービス:
東電よりも1円高く電力買取、総量40MWを狙う
ソフトバンクグループに属するSBパワーは、2014年12月1日から関東圏で、太陽光発電の電力を固定価格買取制度よりも1円高く買い取るサービスを開始した。低圧の余剰買取と全量買取が対象になる。買い取った電力は法人に販売する。(2014/12/2)

PR:50kW未満の低圧契約で発電量を最大化、LooopのMY発電所キット76/81
Looopは低圧接続用の太陽光発電所を作り上げるために必要な部材を1つにまとめたキット「MY発電所キット76」と同81をこの秋発売した。系統への出力と比べて、より多い太陽電池モジュールを搭載することが特徴だ。発電量や売電額にどの程度の効果があるのか、解説する。(2014/12/1)

蓄電・発電機器:
太陽光を柔軟に切り替える装置、商用電源を補助利用
ネクストエナジー・アンド・リソースは2014年12月、太陽光発電システムと商用電源を自動的に切り替える小型の装置「NR-PC1000」を発売する。価格は2万9700円。いわゆるオフグリッド用のシステムを拡張する形だ。(2014/11/27)

自然エネルギー:
石油設備をメガソーラーへ転換、全国14カ所に拡大するJXグループ
全国各地に大規模な設備や広大な土地を所有する石油会社が発電設備の増強を急いでいる。最大手のJXグループは太陽光と火力を中心に発電所を拡大中で、新たに4カ所でメガソーラーの建設を決めた。すでに運転・建設中のメガソーラーを加えて合計14カ所に35MWの太陽光発電を展開する。(2014/11/27)

自然エネルギー:
太陽電池の国内出荷量が2位に回復、住宅向けは停滞
太陽光発電協会(JPEA)は2014年11月、国内の太陽電池モジュールの総出荷量などを発表した。2014年7月〜9月はこれまでの最大量に次ぐ値にまで回復した。ところが用途別の数字からは全体とは違う傾向が見える。住宅向けの出荷量が停滞していることだ。用途別の比率で過去最低の22%を記録した。(2014/11/26)

蓄電・発電機器:
保証期間20年の太陽電池、効率18.2%
シャープは2014年12月9日、単結晶シリコン太陽電池モジュール「BLACKSOLAR NQ-210AD」など4製品を発売する。NQ-210ADの価格は12万円(税別)。従来製品と比較して出力が3.5%高くなった他、新たにモジュール本体と出力を20年間無償で保証することが特徴。(2014/11/26)

自然エネルギー:
農地に太陽光発電とイチジク栽培、追尾型システムで発電量は1.5倍
福島県いわき市の農地に追尾型の太陽光発電システムを設置して、イチジクの栽培と合わせて売電収入を得る試みが9月から始まっている。75基で約400kWの発電能力になり、200世帯分の電力を供給できる。隣接地に設置した固定型の太陽光パネルと比べて年間の発電量は1.5倍になる。(2014/11/26)

自然エネルギー:
架台を工夫した太陽光、京都の綾部に5MW
LIXILは2014年11月、工場跡地を利用したメガソーラー「LIXIL綾部太陽光発電所」(綾部市とよさか町」(出力4.87MW)に着工した。アルミニウムを用いた架台を採用し、施工コストと運用コストを抑える。(2014/11/21)

自然エネルギー:
2050年までのエネルギー技術開発、水素・宇宙太陽光・原子力など36分野で
政府はエネルギー関連の技術開発に関するロードマップを36分野にわたって策定した。エネルギーの生産・流通・消費の3段階をカバーする重要な技術を対象に、2050年までの課題や開発目標をまとめた。水素の重要性を強調したほか、宇宙太陽光発電と原子力発電のロードマップも加えた。(2014/11/21)

注目製品/エネルギー管理:
太陽光発電所向けの一体型無線カメラ
日本電業工作、2014年11月発売(2014/11/20)



オープンソースのコンテナー(アプリケーション実行環境)管理ソフトウェア。Linuxをベースに、ハイパーバイザー型よりも軽量な仮想化を実現する。クラウド、DevOpsなど今風のITシステムの管理に親和性が高く、注目が高まっている。

日本通信をパートナーとして、VAIO株式会社がスマートフォン製品を投入する。詳細は2015年1月に発表予定。

KDDIが12月25日に先行発売を開始した、Firefox OS搭載スマホ。製造はLG。Firefox OSの元々のコンセプトでもある踏み込んだカスタマイズ性、外装の3Dモデルデータの提供、部品が見える半透明ボディなど、「ギークのためのスマホ」としてアピールしている。

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