「太陽光発電」最新記事一覧

質問!電力発電→ITmediaのQ&Aサイト「質問!ITmedia」で電力発電関連の質問をチェック
「太陽光発電」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

スマートシティ:
「ネット・ゼロ・エネルギー」の街が誕生、3つの電池で実現
大和ハウス工業が富山県富山市の小学校跡地を活用し、一次エネルギー消費量が差し引きゼロになる「ネット・ゼロ・エネルギー・タウン」の開発に着手する。分譲住宅全戸に太陽光発電システムと蓄電池、家庭用燃料電池を設置し、HEMSも導入する。2017年後半に完成する予定だ。(2016/5/2)

JAXA、X線天文衛星「ひとみ」運用断念 太陽電池パドルが分離か 「原因究明が我々の責務」
宇宙航空研究開発機構(JAXA)が、X線天文衛星「ひとみ」の運用を断念すると発表。(2016/4/28)

太陽光:
ゴルフ場跡地にパネルを配置、栃木県の東部に28.8MWのメガソーラー
栃木県の東部にある那須烏山(なすからすやま)市に、ゴルフ場跡地を活用したメガソーラーが完成した。ケン・コーポレーショングループが開発した出力28.8MWの「KEN 那須烏山太陽光発電所」だ。同社6カ所目となるメガソーラーで、2016年4月1日から稼働を開始している。(2016/4/27)

太陽光:
屋根で発電できるカーポート、駐車中の電気自動車を太陽光で充電
太陽光発電システムの設置・施工を行うプラン(埼玉県児玉郡上里町)のグループ会社であるHTM-Japan(同)は、このほどオリジナル製品である太陽光パネルを搭載したソーラーカーポート「こむぎっちカーポート」を発売した。(2016/4/26)

自然エネルギー:
太陽光発電による世界一周プロジェクト再開、ハワイから米国西海岸へ飛行中
蓄電池の故障などで9カ月間にわたって休止していた「Solar Impulse 2」の世界一周飛行計画が再び動き出した。現地時間の4月21日(木)午後4時15分に米国ハワイ州のオアフ島を離陸して、西海岸のカリフォルニア州まで太陽光発電だけで飛び続ける。飛行時間は62時間を予定している。(2016/4/22)

太陽光:
ドローンで太陽電池を守る、空からホットスポットを検知し即日共有
ソフトバンク・テクノロジー、エナジー・ソリューションズ、サイバートラスト、M-SOLUTIONSの4社は、ドローンとクラウド技術を使って太陽電池の赤外線検査を行うシステムのプロトタイプを開発した。サービス提供は2016年8月を予定している。(2016/4/22)

帝人が中国企業と戦略提携 高効率太陽電池で世界シェア50%狙う
帝人は、太陽電池向け製造技術で中国企業と包括的な提携関係を結び、エネルギー変換効率の高いセルで今後3年以内に、世界市場の50%以上のシェア獲得を目指す。(2016/4/21)

エネルギー管理:
太陽光発電の出力制御量を最小に抑える、東北電力が予測システムの運用開始
東北電力は管内の太陽光発電による総出力を30分ごとに更新できるシステムを開発した。5キロメートル四方の単位で日射量を予測して出力を計算する。電力の需要が小さい日には送配電網に接続している発電設備の出力を制御する必要性が生じるが、予測精度を高めて制御量を少なく抑える。(2016/4/21)

太陽光:
閉園したテーマパークがメガソーラーに、2170世帯分の電力を生む
太陽光発電関連事業を展開するウエストホールディングス(広島市)は、このほど広島県安芸高田市に「ウエストニュージーランド村ソーラーパーク」を建設し、売電を開始した。閉園したテーマパーク「広島ニュージーランド村」の跡地を活用している。(2016/4/21)

太陽光:
空からしか見えない「隠れミッキー」、4万8000枚のソーラーパネルで
米国のエネルギー関連企業であるDuke Energyは、フロリダ州に新たなメガソーラーを建設した。その特徴は空から見ることで分かる。(2016/4/20)

蓄電・発電機器:
室内を走る蓄電池、太陽光から直流充電できて家電も動く
エリーパワーは室内用可搬型蓄電システムの新製品「POWER YIILE 3(パワーイレ・スリー)」を開発した。電池容量2.5kWhのリチウムイオン電池で、先代製品より小型しながらも総合効率を40%改善している。オフィスや自治体でのBCP対策の他、家庭でのピークシフト対策や非常用電源として活用できる。太陽光発電設備からの直流電力もそのまま充電できる。(2016/4/19)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part3 -
水素を化石燃料ではなくて再生可能エネルギーから作る試みが全国に広がってきた。神奈川県の臨海地区では風力発電の電力から水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まった。長崎県のホテルでは太陽光発電と水素を組み合わせて客室に電力と温水を供給する。(2016/4/19)

蓄電・発電機器:
住宅太陽光の直流電力をそのまま充電、ハイブリッド型の新型蓄電池
東芝ライテックは定置式家庭用蓄電システム「eneGoon(エネグーン)」の新モデルとして、太陽光発電と直流連携できる複合型パワーコンディショナ採用の「ハイブリッド5.0kwh」タイプを2016年7月に発売する。価格は税別265万3000円だ。(2016/4/18)

自然エネルギー:
太陽光発電だけじゃない、風力発電とバイオマス発電が続々と始まる
風力発電とバイオマス発電の取り組みが各地で活発になってきた。固定価格買取制度の認定を受けた発電設備のうち、2015年12月に運転を開始した風力とバイオマスは合わせて10万kWにのぼった。新たに認定を受けた発電設備も両方で26万kWに達して、前月の3倍以上に増えている。(2016/4/18)

電力供給サービス:
電力会社と同一料金でFIT電気を供給、NTTグループが5月に開始
全国8000カ所の太陽光発電設備と連携した電力の小売が始まる。太陽光発電の遠隔監視サービス「エコめがね」を提供するNTTスマイルエナジーが太陽光を主体にした電力の販売に乗り出す。「エコめがね」を新規に導入する家庭を対象に、初年度で1万世帯を獲得して太陽光発電を促進する狙いだ。(2016/4/14)

太陽光:
ポストFIT時代にどう立ち向かうのか、太陽光発電は「賢く運用」する時代に
普及が進む太陽光発電だが、買取価格の低下やメガソーラーの最適立地数の限界が見えてきた点など、将来的なビジネス面での厳しさが予測されている。転機を迎える太陽光発電ビジネスをどう転換するのか。1つのカギとなるのが「太陽光発電設備を賢く運用する」という視点だ。(2016/4/14)

自然エネルギー:
シャワートイレを生産しながら太陽光で発電、工場から1700世帯分の電力を供給
窓やトイレをはじめ建材と設備機器を生産・販売するLIXILが、自社の工場を利用して太陽光発電を拡大している。シャワートイレを生産する愛知県の工場で5カ所目のメガソーラーが運転を開始した。年間の発電量は1700世帯分にのぼり、5カ所を合わせると7200世帯分の電力を供給できる。(2016/4/8)

法制度・規制:
太陽電池廃棄物のリサイクル、ガイドラインが公開へ
環境省は、固定価格買取制度などの後押しもあり設置が増え続ける太陽電池に対し、リサイクルに向けたガイドラインの第1版を策定した。今後増加が見込まれる太陽電池関連廃棄物の処理を円滑に行えるようにする狙いだ。(2016/4/7)

自然エネルギー:
コンクリートを使わない太陽光発電所、3万枚のパネルで2400世帯分の電力
茨城県で10年以上も放置されていた宅地開発計画の跡地を利用してメガソーラーが運転を開始した。大量の太陽光パネルを設置するためにコンクリートで基礎を造る方法ではなく、地中に杭を埋設してアルミ製の架台を組んだ。エリアごとにパネルの種類を変えた構成で発電量や経年劣化を比較する。(2016/4/6)

ガラスの代わりに「透明な木材」 窓やソーラーパネルに活用
窓やソーラーパネルに使える「透明な木材」を、スウェーデン王立工科大学(KTH)が開発した。(2016/4/4)

自然エネルギー:
2017年4月から変わる固定価格買取制度、知っておくべき改正ポイント
再生可能エネルギーの固定価格買取制度を定めた法律が2017年4月1日に改正される予定だ。買取価格の決定に入札方式や複数年度方式を導入して制度を抜本的に変更する。発電設備の認定基準の項目も大幅に増やして、太陽光発電の規制を強化するなど、事業者に与える影響は大きい。(2016/4/4)

もはや「次世代」ではなくなった!:
PR:高効率を求めるなら、迷わず「GaN」を選ぶ時代が到来
GaNパワートランジスタの本格的な普及が始まった。長く実用化を阻んできた品質/信頼性面の課題がクリアされ、2015年から量産がスタートした。従来のシリコンパワートランジスタを大きく上回る高い変換効率を求め、サーバやエアコンの電源、太陽光発電パワーコンディショナーへの搭載が進んでいる。“次世代パワーデバイス”から“実用的な最新パワーデバイス”へと進化したGaNパワーデバイスを紹介していこう。(2016/4/4)

太陽光:
太陽光が支える情報教育インフラ、途上国の無電化地域に高速通信環境
情報通信研究機構(NICT)はカンボジアの電力インフラが整備されていない農山村地域で、高速データ通信環境の構築に成功した。NICTの開発した独自のネットワークシステムを、災害用太陽光発電システムと蓄電池を使ったオフグリッドシステムを活用して自立稼働させている。これにより無電化地域でも従来人の手で運ばざるを得なかった教育コンテンツなどを瞬時に共有できるようになった。(2016/4/1)

1cm角のセルサイズで18%超を達成:
ペロブスカイト太陽電池、世界最高級の変換効率
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と物質・材料研究機構(NIMS)の研究チームは、1cm角のペロブスカイト太陽電池セルで、エネルギー変換効率18%超を達成した。(2016/4/1)

蓄電・発電機器:
太陽電池の新顔「ペロブスカイト」、18.2%の記録が意味するもの
太陽電池の変換効率の記録がまた1つ登場した。物質・材料研究機構(NIMS)は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の支援を受けて、ペロブスカイト構造を採る太陽電池を改良。標準面積セルで18.2%という効率を得た。開発チームを率いる韓礼元氏に研究内容の要点を聞いた。(2016/3/30)

太陽光:
県庁所在地で5番目に日射量が多い名古屋市、発電量を推計するサービス開始
名古屋市は、太陽光発電設備を設置時に目安となる発電量などを推定するWebサイトを公開した。(2016/3/30)

法制度・規制:
不良施工はFIT認定取り消しか、太陽光発電設備の安全規制強化
経済産業省は事故などが増えている太陽光発電設備の規制を強化する方針だ。報告義務の強化や、FIT認定取り消しなども含んだ対策に乗り出していく。(2016/3/29)

自然エネルギー:
再生可能エネルギー100%を目指す福島県、2015年度に26.6%まで上昇
福島県では2040年にエネルギー需要の100%を再生可能エネルギーで供給する長期ビジョンを推進中だ。第1期の3年間が2015年度で終了するが、太陽光発電の急拡大で目標の24%を大きく上回る。次の第2期では風力とバイオマスを伸ばして、2018年度に28%まで高める目標を設定した。(2016/3/29)

自然エネルギー:
鉄道初の試み開始、「太陽光+水素」で安心を得る
エネルギー源としての水素の用途が広がり続けている。2017年春には鉄道初の事業が始まる。再生可能エネルギー由来の水素を駅で利用するという計画だ。太陽光発電システムから電力を得て、余剰分を水素ガスとして蓄える。必要に応じて燃料電池を動かして電力と熱を得る。JR東日本と川崎市が協力し、東芝がシステムを納入する。(2016/3/28)

高効率太陽電池:
シリコンを用いた高効率太陽電池、「限界」を突破するには
安価な部材を使い、製造しやすく、高効率な太陽電池を作りたい。米NRELとスイスCSEMが2016年1月に発表した手法では、シリコン技術をベースに異種の半導体を組み合わせた。2層を上下に並べて機械的に接続し、29.8%という高い変換効率を得た。どのような特徴がある技術なのか、NRELのDavid Young氏に開発ポイントを聞いた。(2016/3/28)

省エネ機器:
日本の省エネ技術でニューヨークのビルをZEB化、消費電力を半分に
NEDOと清水建設はニューヨーク州立工科大学内のビルを利用して、ZEBの実現に向けた実証試験を開始した。BEMSや燃料電池、太陽光発電システムをはじめとする日本の最新技術を導入し、まずは標準的なビルと比較して消費電力量の半減を目指す方針だ。(2016/3/25)

自然エネルギー:
アウトレットモールに太陽光発電できる駐車場、500台分で電力の80%をまかなう
茨城県にある大型のアウトレットモールの駐車場に太陽光パネルを搭載したカーポートを導入した。500台分のカーポートでメガソーラーに匹敵する1MWの電力を供給できる。年間の発電量は一般家庭の320世帯分になり、全量をアウトレットの共用部分で自家消費する。(2016/3/23)

省エネ機器:
太陽電池とHEMS搭載住宅の6割が「ネットゼロ」、年間光熱費で9万円プラスに
積水化学工業は、同社が販売した太陽光発電システムとHEMS搭載住宅、3078世帯を対象に、ゼロエネルギーの達成度の調査を行った。その結果、59%がゼロエネルギーを達成していることが明らかとなった。(2016/3/23)

電気料金の新プラン検証シリーズ(29):
住宅に0円で発電設備を提供、太陽光を活用した全国初の電力小売モデル
電力を購入するユーザーの自宅屋根に「無償」で太陽光発電設備を設置し、そこで発電した電力を活用するユニークな電力小売事業が登場した。日本エコシステムの「じぶん電力」だ。ユーザー側は初期投資ゼロで自宅屋根に太陽光発電設備を導入でき、そこで発電した電力を購入して利用できる。同社では今後2年間で1万棟、5年後に10万棟の導入を目指す計画だ。(2016/3/22)

スマートシティ:
災害時にも活躍する自立型の電子看板、防犯カメラやWi-Fiスポットも
大日本印刷(DNP)は、太陽光発電、風力発電、蓄電池を組み合わせた自然エネルギーシステムを搭載した、省エネルギー型のデジタルサイネージ(電子看板)を4月1日から発売する。災害時の緊急情報の発信や安否確認などができ、防犯カメラの搭載も可能だという。(2016/3/22)

スマートエネルギーWeek 2016:
太陽光発電は建てた後も進化する、増設や蓄電を容易に可能に
ニプロンは「スマートグリッドEXPO 2016」に出展し、太陽光発電設備の追加設置や蓄電池システムなどを組み合わせることで、発電量を最大化することができるシステム「PVMaximizer(PVマキシマイザー)」をアピールした。(2016/3/18)

蓄電・発電機器:
トータルコスト削減に配慮したパワコン、低圧から高圧まで幅広く対応
オムロンは産業用太陽光発電に幅広く対応できる屋外三相パワーコンディショナーを2016年6月から発売する。目標販売台数は3年間で3万台。(2016/3/18)

薄さ1ミリのムーブメント! 世界最薄のエコ・ドライブウオッチを発売、シチズン
シチズン時計は世界最薄の光発電エコ・ドライブウオッチ「Eco-Drive One(エコ・ドライブ ワン)」を今秋、発売する。(2016/3/17)

スマートエネルギーWeek 2016:
日本ブランドが重要な太陽光、トップ企業が狙う
トリナ・ソーラー・ジャパンは第9回 国際太陽電池展において、太陽電池セルを2分割した新型のモジュール「SPLITMAX」を見せた。日射量の少ない条件で発電量が多くなるという。住宅市場向けに「メイド・イン・ジャパン」ブランドの販売戦略を採ることも発表した。(2016/3/17)

自然エネルギー:
「変なホテル」が電力を自給自足、水素と再生可能エネルギーで
ハウステンボスがロボットや省エネシステムなどの先進技術を導入している「変なホテル」の第2期棟が完成し、グランドオープンを迎えた。第2期棟は国産材と日本初の工法を用いた木造棟で、東芝の自立型エネルギー供給システム「H2One」も導入。太陽光発電と水素を活用し、一部の客室のエネルギーは自給自足を実現する。(2016/3/17)

自然エネルギー:
太陽光パネル7680枚を浮かべる、水上式メガソーラーが貯木場の跡地に
愛知県の湾岸地帯にある貯木場の跡地で水上式のメガソーラーが運転中だ。以前は材木を浮かべていた水面にフロート式の架台を設置して太陽光発電を可能にした。発電能力は2MWで、年間に660世帯分の電力を供給できる。フロート式の架台は軽量で腐食に強い高密度ポリエチレンで作った。(2016/3/17)

太陽光:
転機を迎える太陽電池市場、ZEHとソリューション提案に活路
太陽電池市場が転機を迎えている。固定買取価格制度による買取価格の低廉化が進み新規受注が減少傾向にある他、好条件のメガソーラー立地は減少。太陽光パネルそのものの価格競争も激化しており、太陽電池モジュールメーカーの経営環境は厳しさを増している。こうした中でメーカー各社の戦略も多様化してきている。「PV EXPO 2016」での各社の方向性をレポートする。(2016/3/16)

太陽光:
総事業費106億円、9150世帯分の電力を生むメガソーラーを奈良県に
日本アジア投資は奈良県吉野で太陽光発電事業のデベロッパーであるリニューアブル・ジャパンとの協業で、最大出力30.0MWを見込むメガソーラー「吉野町太陽光発電所」の建設を開始した。同社最大の案件となるメガソーラーで、年間9150世帯分相当の発電量を見込んでいる。(2016/3/16)

電気料金の新プラン検証シリーズ(28):
再生可能エネルギー57%の電力を家庭に、ソフトバンクの「FITでんき」
既に2016年4月からの電力小売全面自由化に向けた電気料金プランを発表しているソフトバンク。新たに再生可能エネルギーの固定買取価格制度を活用する「FITでんきプラン」を発表した。子会社のSBエナジーが所有する太陽光発電設備などから電力調達を行い、再生可能エネルギー比率約6割の電力を提供していく計画だ。(2016/3/16)

スマートエネルギーWeek 2016:
太陽光発電を改善、最高効率から工期半減まで
太陽光発電システムを住宅に導入する際、課題が幾つかある。狭い屋根をいかに有効利用するか、設置費用をどのように抑えるか。第9回 国際太陽電池展ではパナソニックがこれらの課題に応えた。(2016/3/16)

エネルギー列島2015年版(47)沖縄:
小さな離島で再生可能エネルギー7割へ、台風を避けながら風力発電と太陽光を
火力発電の依存度が高い沖縄県で、小規模な離島の電力源を再生可能エネルギーに転換するプロジェクトが進んでいる。台風を避けられる可倒式の風力発電所を中核に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて島内の需給バランスを安定させる試みだ。沖縄本島にも大規模なメガソーラーが増えてきた。(2016/3/15)

太陽光:
低圧の太陽光発電の出力制御、ルール変更を待たずに先手を打つ
FITが始まって急速に広まった太陽光発電設備。現在、東京・関西・中部電力管内では出力50kW未満の低圧設備に出力制御の義務は課されていないが、将来こうした規制が強化される可能性もある。定期的なメンテナンスなどについても同様だ。新電元工業は「第6回 スマートグリッドEXPO」で、こうした出力制御や遠隔監視などのメンテナンスニーズに対応する新製品を展示した。(2016/3/14)

ルネサス エレクトロニクス G8Hシリーズ:
電力変換ロスを大幅削減する第8世代IGBT、太陽光発電やUPSシステム向けに
ルネサス エレクトロニクスは、太陽光発電のパワーコンディショナやUPSシステムのインバータ用途向けパワー半導体として、電力変換損失を極小化し、システムの電力効率を向上する第8世代IGBT「G8Hシリーズ」を発表した。(2016/3/14)

海岸エリアの屋外に太陽光発電を:
PR:「重塩害に強い」のには理由がある――オムロンのパワーコンディショナ
新たな設置場所開拓へのニーズが高まる太陽光発電システム。遮蔽物が少なく休眠地が多い「海岸エリア」が設置場所として注目されているが、海水や潮風でさびてしまう「重塩害」の課題があった。このような海岸沿いの地域で屋外設置が可能なパワーコンディショナをオムロンがラインアップしている。(2016/3/11)

75Aの単品パッケージ化を実現:
ルネサス、電力変換システム向け第8世代IGBT発表
ルネサス エレクトロニクスは、第8世代IGBT「G8Hシリーズ」のサンプル出荷を開始した。プロセス構造に独自のトレンチゲート構造を採用し、性能指数を最大30%改善。太陽光発電のパワーコンディショナーやUPS(無停電電源)システムのインバーターに適しているという。(2016/3/10)



余っているリソースを、主にはお金を介してソーシャルな形でシェアできるように仲介するサービス。インターネット上では以前からそうした要素を持ったサービスは存在していたように思うが、概念として名付けられることで一挙に注目が高まっている。

不正会計問題の発覚と対処、リストラ発表とその影響も含めた赤字の拡大というように、日本を代表する家電大手の一角がもろくも崩れようとしている。日本企業の苦戦が続き、それに伴う再編の進行は予想されていたが、この展開は想定外であり、どのような形で落着するものか、予断を許さない。

ビットコインの基幹技術としても知られる、P2Pネットワークを活用した台帳技術。これもまた昨今注目の的となっているFinTechのひとつとして、金融、IT・セキュリティ界隈では今やビットコインと同じくらいの頻度で取りざたされている。

RSSフィード

All material on this site Copyright © 2005 - 2016 ITmedia Inc. All rights reserved.
This site contains articles under license from UBM Electronics, a division of United Business Media LLC.