JDI再建の命運握る「FULL ACTIVE」をアピール：狭ベゼル液晶

中国スマホメーカー中心に強い引き合い

　2017年10月1日発足のモバイルカンパニー社長に就任予定の常務執行役員 永岡一孝氏は「FULL ACTIVEへの引き合いは強い。多くの中国メーカーとの商談を進めており、今後、いくつかのメーカーからFULL ACTIVEを搭載したスマホが登場する」と順調さをアピールした。

　また、永岡氏は、FULL ACTIVEの用途はスマホ以外にも車載やノートPC、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）型のVR（仮想現実）端末などにも広がると強調。特に車載用途では「ルームミラーなど保安部品にディスプレイを用いる場合、死角を減らさなければならず、狭額縁のFULL ACTIVEが不可欠になる」と述べ、「FULL ACTIVEは、長く続く基盤技術になる」と普及拡大に自信を示した。

スマホ以外での「FULL ACTIVE」応用イメージ 出典：ジャパンディスプレイ

車載などでの成長に向けカンパニー制導入

　車載やVR端末などスマホ以外の領域での事業強化を狙いJDIは2017年10月1日付で、用途市場別、顧客属性別のカンパニー制へ移行する。事業部門を、モバイルカンパニー、車載インダストリアルカンパニー、ディスプレイソリューションズカンパニーの3カンパニーに再編。「組織をコンパクトにして迅速な経営を行う。権限も委譲し、各カンパニーが収益責任を明確に背負い事業を進めていく」（東入來氏）との狙いだ。

　なお、中期計画で2019年度の開発完遂を掲げるOLEDについては、社長直下の組織で事業開発を進める。東入來氏は「OLEDは蒸着方式、印刷方式の両方の開発を進める。そして、OLEDリーディングカンパニーを目指す」と改めて述べた。

左＝中期経営計画の概要 ／ 右＝2017年度の完遂を目指す構造改革の概要 （クリックで拡大） 出典：ジャパンディスプレイ

構造改革の進展状況を説明する東入來信博氏

　損益分岐点売上高を6500億円に引き下げるなどの目標を掲げ、2017年度中の完遂を目指す構造改革の実施状況に関しても、順調さを強調。構造改革の柱である過剰生産能力の適正化では、能美工場第5.5世代ラインを予定通り2017年12月に生産停止できるとの見通しを明らかにした。その上で、同ラインの生産停止後の活用法について言及。「印刷方式のOLED製造ラインを整備する方向で、JDIグループとして2017年9月から検討プロジェクトチームを立ち上げた。まだ決まったわけではないが、順調に進めば来年（＝2018年）の今ごろには、設備の搬入作業がピークを迎えているだろう」（東入來氏）と見解を述べた。なお、分散していたOLED試作ラインの茂原工場への統合は「既にほとんどの作業を終えた」（東入來氏）とした。