NXPセミコンダクターズは、米国で約2000人の一般消費者を対象に、IoTに対する意識調査を行った。それによると、回答者の81%が、IoTではプライバシーに対する懸念があると答えたという。一方で「IoTが生活を便利にする」と考えている人は69%に上った。メリットは理解していても、プライバシーが守られるのかどうか、懸念を拭い去れない消費者が多いことが明らかになった。
NXPセミコンダクターズは2015年1月16日、世論調査会社ハリス(Harris Poll)が実施したモノのインターネット(IoT)に関するアンケート調査結果を発表した。同調査は、コネクテッド・カーやスマートホーム、ウェアラブル機器など、IoT対応機器向けに製品を提供するNXPが、ハリスに委託して行ったもの。2014年12月2~4日に米国で、18歳以上の一般消費者2042人を対象にオンラインで実施された。
その結果、回答者の81%が、「IoT対応機器に投資(購入)するかどうかを決める際、プライバシーへの懸念が影響する」と回答したという。
一方で、こうした懸念があるにもかかわらず、69%の回答者が、「IoTは今後、生活をより便利にしてくれる」「既に便利にしてくれている」と考えていることも明らかになったという。
IoT技術のメリットについては、回答者の45%が「時間の節約が最も重要」と答えている。次いで、「金銭的な節約」(44%)、「物事の達成」(37%)、「ストレスの低減」(32%)、「エンターテインメント」(27%)、「社会的コミュニケーションの向上」(24%)、「教育の向上」(23%)となった。
IoT対応機器が生活をより便利にしてくれる/してくれている、と答えた回答者が、その具体例として挙げたのは、以下の通りだ。
ただし、上記のようなメリットはあっても、多くの回答者がプライバシーへの懸念を示している。回答者の69%は、コネクテッド・カーを使用する際に、以下の項目についてプライバシーが守られるかどうかが心配だと考えている。
また、回答者の82%が、スマートホーム/スマートワークスペースについても以下の項目についてプライバシーが侵害されないかを懸念している。
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