メディア

サービスロボット市場が躍進、新興企業も増加：入手しやすくなっている傾向に（2/2 ページ）

» 2017年12月20日 13時30分公開

新興企業もサービスロボット分野に参入

　IFR Service Robot GroupのチェアマンであるMartin Hägele氏は、報道発表資料の中で「サービスロボットへの関心が高まっている理由の1つとして、多様な新興企業が数多く設立されていることが挙げられる。ロボット関連企業全体のうち、29％が新興企業である」と述べた。米国では200社、EUならびにヨーロッパでは170社、アジアでは135社の企業がそれぞれサービスロボットの開発を手掛けているという。

　経営コンサルティングを手掛けるBoston Consulting Group（BCG）は、2017年6月に発表した研究レポートで、ロボット領域に対する民間投資は、2014年から2015年にかけて3倍になったと報告した。BCGによると、価格の低下と性能の向上が、そうした飛躍を後押ししたという。例えば、以前よりも安いコストでさらに優れたエレクトロニクス技術を利用できるようになった他、プログラミングもより容易になった。

　BCGは2014年、軍用、産業用、商用、消費者向けなど、あらゆる種類のロボットの世界市場が、2025年には670億米ドルの規模に成長すると予測していた。BCGは前述した研究レポートの中で、この数値を870億米ドルと大幅に上方修正した。特に、消費者向けロボット分野の同数値は156％も上方修正された。消費者向けロボットの平均販売価格が、他分野のロボットよりも大幅に小さいことを踏まえると、かなりの数の消費者向けロボットが販売される見込みであることが分かる。

　2016年、ロボット技術が消費者向けのアプリケーションへ転換する中、消費者分野に注力する企業が数多く設立された。

【翻訳：青山麻由子、滝本麻貴、編集：EE Times Japan】

原文へのリンク

目指すはロボット技術立国 ―― 移動体IoTと産業用ドローンへの取り組み
移動体のIoT（モノのインターネット）では無線通信を前提とするため、通信遮断対策や帯域確保などさまざまな課題が生じてきた。ここにエッジコンピューティングを導入し、組込みソフトと無線通信の協調による移動体IoTを実現させる。当初はコネクテッドカーからスタートした移動体IoTであるが、昨今は同様の技術がドローンに展開され始めた。ホビー用途のドローンでも、組込みソフトが機体の姿勢制御などを操る。産業利用のドローンには、さらなる安全性と信頼性が求められる。組込みソフトと無線通信の協調が果たす役割は大きい。
コップを倒さず運ぶ、学習するサービスロボット
ルネサスエレクトロニクスは「DevCon Japan 2017」で、組み込み型AI（人工知能）を具現化したデモを多数展示した。そのうちの1つが、家庭用サービスロボットだ。ロボットに搭載したプロセッサにディープニューラルネットワーク（DNN）や強化学習を組み込み、「トレイに載せたコップを倒さずに、でこぼこした道を走行するには、トレイの角度をどう制御すればいいのか」を学習していく様子をデモで展示した。
「産業ロボットはさらに進化」ルンバ生みの親
ロボット工学分野の先駆者で、掃除ロボット「Roomba（ルンバ）」の開発者でもあるRodney Brooks氏が、産業用ロボットの将来について語った。
力触覚通信を35mm角のボードで実現
慶応義塾大学ハプティクス研究センターは「CEATEC JAPAN 2016」（2016年10月4～7日／幕張メッセ）で、ロボットアームの位置情報・力情報を遠隔に伝える「力触覚通信」技術のデモを行った。同研究センターは、この力触覚通信技術を試作品などに手軽に実装できるよう、35mm角の小型ボードを開発、それもCEATECで披露した。
ロボット用センサーユニット、荷台をピタリと制御
パナソニックのオートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社は、2016年7月19日に発表したロボットの姿勢検出、位置推定を行う「モーションセンシングユニット」の技術説明会を開催した。
iPadの上を走るロボットとエアホッケーで対決だ
2016年11月16～18日にパシフィコ横浜で開催されている「Embedded Technology 2016（ET 2016）」「IoT Technology 2016」の太陽誘電ブースでは、パートナーが開発したロボット「TABO（ターボ）」を用いたiPad Pro上で遊ぶエアホッケーゲームを体験できる。