主戦場がサーバに移ったDRAM大競争時代 〜メモリ不況と隣り合わせの危うい舵取り：湯之上隆のナノフォーカス（29）（3/4 ページ）

DRAMの主戦場がモバイル用からサーバ用へ

　図6に、TrendForceのMemory & Storage DivisionのMark Liu氏が、2020年6月に開催したWebセミナーで発表したDRAMの用途別生産量（2Gb換算の出荷個数）を示す。なお、2019年までは実績値で、2020年以降はTrendForceの予測値である。この図から、次のことが分かる。

図6：DRAMの用途別生産量（単位は2Gb換算で100万個） 出典：Mark Liu , “The Opportunities and Challenges for Server Supply Chain After Pandemic”, TrendForce主催の2020年6月のWebセミナーの資料を基に筆者作成（クリックで拡大）

　2014年までは、PC用に最も多くのDRAMが生産された。ところが、2015年からは、主役の座がPC用からモバイル用に移行した。TrendForceの予測では、2021年までは、モバイル用に最も多くのDRAMが生産される。そして、2022年以降は、DRAMの主戦場が、モバイル用からサーバ用へ移行すると、TrendoForceは予測している。

　要するに、DRAMをけん引する電子機器が、PCからモバイルを経てサーバへと移行することになるわけだ。そして、DRAMメーカー3社は、主戦場となるサーバ用DRAMで覇権を握るために、ウエハーインプットを増やしており、それが2019年第3四半期以降のDRAM出荷個数の高止まりの直接要因となっていると推測した。

DRAM大競争時代の幕開け

　ここまでをまとめよう。2019年第3四半期以降、DRAM出荷個数が高止まりしている。この第一の要因は、中国のDRAMメーカーを警戒したMicronが最悪の場合でも生き残ることができるように、「1世代1年」に宗旨替えし、売上高シェアでSK hynixを抜いて第2位になるためにウエハーインプットを増やしていることにあった。

　また第二の要因は（こちらが本質的であるが）、DRAMの主戦場がモバイル用からサーバ用に移行しようとしており、Samsung、SK hynix、Micronがサーバ用DRAMで覇権を握るために、3社全てがウエハーインプットを増大させていることにある。

　以上の分析から、DRAMメーカー3社が”暗黙の談合“によって生産調整を行ってきた平和な時代は終えんを迎え、サーバ用DRAMの覇権を巡って、大競争時代がやってきたと言えよう。

　果たして、サーバ用DRAMの覇権を握るのはどこか？　などと他人事のように物見遊山を決め込むこともできない。というのは、3社全てが増産に舵を切れば、過剰供給となり、価格暴落を引き起こすことは火を見るよりも明らかだからだ。

メモリ不況を引き起こすDRAM増産

　筆者の懸念は現実となった。2020年に入って価格が高騰し、4月から6月まで143.1米ドルに高止まりしていたサーバ用DRAM（32GB、DDR4）の大口取引（Contract）価格が、7月になって134米ドルに下落した（図7）。それだけでなく、Contract価格の指標として使われる8G DRAM（DDR4）も128G NAND（MLC）も、7月に下落している（図8）。

図7：サーバ向け32GB DDR4 DRAM Contract価格の推移 出典：DRAMeXchangeの2020年7月31日発表のデータ（クリックで拡大）

図8：8G DRAMおよび128G NAND（MLC）のContract価格 出典：DRAMeXchangeのデータを基に筆者作成（クリックで拡大）

　嫌な予感がしたので、四半期毎のMPU（プロセッサ）、DRAM、NANDの出荷個数の推移を調べてみた（図9）。この図のMPUの出荷個数の挙動に着目して頂きたい。

図9：四半期毎のMPU、DRAM、NANDの出荷個数（〜2020年Q2） 出典：WSTSのデータを基に筆者作成（クリックで拡大）

　Intelが10nmの立ち上げに失敗した頃の2016年第3四半期に最大1.36億個出荷されていたMPUは、2019年第1四半期に4800万個少ない8800万個まで落ち込んだ。この要因として筆者は、「AMDがTSMCに7nm以降を生産委託して高性能MPUをリリースしているのに対して、14nmを延命せざるを得ないIntelが、高性能化のためにコア数を増やして行き、その結果、チップサイズが大きくなり、1枚のウエハーから取得できるチップ数は減少したことに起因している」と分析した（関連記事：「インテル、困ってる？ 〜プロセッサの供給不足は、いつ解消されるのか？」）。

　その後、MPUの出荷個数は、2019年第4四半期に1.06億個まで回復している。ピーク時まであと3000万個と思っていたら、再び2020年第2四半期に9900万個に減少しているではないか。MPUが足りない状態でDRAMを増産したら、過剰供給となり、価格が暴落するのは当たり前である。一体、どこの誰が原因で、MPU不足を招いているのか？