「携帯電話」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

2018年度通期の携帯出荷台数は過去2番目の低さ 分離プランや新iPhoneの不調が響く
MM総研は、5月15日に2018年度通期(2018年4月〜2019年3月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果について発表した。前年度比7.7%減の3456.6万台で、2000年度以降の出荷統計では2009年度に次ぐ過去2番目に低い結果に。内訳はスマホが6.0%減の3061.6万台、そのうちSIMフリースマホは4.9%減の299.5万台、フィーチャーフォンが19.1%減の395万台となった。(2019/5/15)

政府、外資規制をITに拡大へ PCや半導体……中国念頭に
政府が安全保障上の理由から、外資規制の対象をIT分野に拡大することが10日、分かった。PC、半導体、携帯電話といったIT、通信関連の20業種を対象に追加する。(2019/5/13)

5G:
インフラ構築費も削減、東電PGらが電柱上の携帯電話基地局の「シェアリング」を実証
東京電力パワーグリッド、KDDIら4社は、次世代移動通信「5G」の導入を見据え、電柱などの電力インフラを使った携帯電話基地局の設置の効率化/共用化の実証実験に着手した。(2019/5/9)

水曜インタビュー劇場(令和初日公演):
紙の地図はどう変わったのか? 銀行のロゴが消えた理由
とうとう平成の時代が終わった。この30年を振り返ると、就職氷河期があったり、携帯電話が普及したり。さまざまな出来事があったが、記者が注目しているのは「紙の地図」である。昭和から平成にかけて、どのような変化があったのか。地図を作製している昭文社の担当者に聞いたところ……。(2019/5/1)

“IoT×AI”で錦ゴイを見守り、凸版印刷が次世代LPWA規格「ZETA」を使って養殖管理サービスを開発
凸版印刷は、次世代低消費電力広域ネットワーク規格「ZETA」と人工知能を活用して、錦鯉の養殖状況を可視化する見守りサービスを開発した。携帯電話通信の電波が届かない山間部にある養鯉場でもZETAの中継器を使って遠隔地から常時管理できる。(2019/4/25)

総務省、5G基地局整備を前倒し 計画数を2割上積み
総務省が5G基地局について、携帯電話事業者らの整備計画が現行より前倒しで進むよう施策を講じる方針であることが23日、分かった。(2019/4/24)

携帯電話の買い替えは消極的、端末費用の自己負担額1位は「1万円程度」 携帯市場の意識調査
携帯市場がいわゆる「分離プラン」に関する携帯電話費用意識アンケートを実施。端末費用の負担が増えることを「知っている」が46%、「知らなかった」が54%となり、買い替えについては「安い端末を探して買う」が40%、「買い控える」が27%と消極的になっている。端末費用の自己負担額1位は「1万円程度」となった。(2019/4/18)

偽SMSで個人情報狙う「スミッシング」が激化 携帯事業者装い新手口も
スマートフォンのSMSを使って個人情報を盗み取ろうとする「スミッシング」と呼ばれるサイバー攻撃が激化している。宅配業者などをかたる従来型に加え、携帯電話事業者を装う新手口も登場。セキュリティー強化をうたった不正アプリをダウンロードさせるなど巧妙化しており、今後も被害が拡大する可能性がある。(2019/4/16)

auが一部5月20日〜22日に受付・サービス業務を臨時休止 システムメンテナンスで
auが5月20日〜5月22日にかけてサービス向上を目的としたシステムメンテナンスを実施。これに伴い、受付・サービス業務を一部を除き臨時休止する。休止中も、au携帯電話の緊急停止・解除、au WALLET プリペイドカードとau PAYの一時停止・解除は受け付ける。(2019/4/10)

ドコモ「月サポ」終了を検討
NTTドコモが、携帯電話端末の購入と回線契約をセットにした割引の新規契約の終了を検討していることが20日、分かった。端末の購入代金と毎月の通信料金を一体化したプランが禁止される方向になったことに対応する。その上で、来月にも通信料金を2〜4割引き下げる新たな通信プランを発表する方針だ。(2019/3/22)

引っ越しシーズン いらないPCや携帯電話を処分するぞ!
新生活に向けて、引っ越しが盛んになるこの季節。部屋を片付けていたら不要なPCや携帯電話がたくさん出てきた、なんてことがあると思います。その場合、どうやって処分すればいいのでしょうか。簡単にまとめてみました。(2019/3/20)

東電、KDDI、ソフトバンク、楽天が5G基地局普及に向けた共同実証を実施 電力インフラを活用
東京電力パワーグリッド、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルネットワークの4社が、5Gの展開を見据えて電力インフラを利用した携帯電話基地局に関する共同実証を実施する。電柱などを利用し、基地局設備の共用も視野に入れた実験を実施する。(2019/3/19)

実質0円広告に自主規制を 総務省有識者会議
総務省の有識者会議は14日、携帯電話の「端末実質0円」の店頭広告など、一部の利用者にしか適用されない料金プランを強調した不適切な広告の表示について、通信業界に自主規制の強化を求める中間報告書案をまとめた。(2019/3/15)

ドコモの「パケットパック海外オプション」で50%ポイント還元キャンペーン 3月21日から
NTTドコモは、3月21日から海外パケット定額サービス「パケットパック海外オプション」で50%ポイント還元キャンペーンを行う。エントリー受付期間中にキャンペーンサイトから2回線以上の携帯電話番号をグループ登録し、対象期間中に「パケットパック海外オプション」を利用すれば対象となる。利用対象期間は、第1弾が3月21日〜4月7日、第2弾が4月26日〜5月12日となる。(2019/3/14)

ワンセグ携帯にもNHK受信料の支払い義務 最高裁で確定
ワンセグ付きの携帯電話を所有しているだけで、NHKに受信料を支払う義務が生じる旨の判決が、最高裁で下された。ワンセグ付きの携帯電話を選ぶ際は注意が必要。なお、iPhoneはワンセグを搭載していない。(2019/3/14)

ワンセグ受信料「契約義務ある」 NHKの勝訴が確定 最高裁
テレビを視聴できるワンセグ機能付きの携帯電話を持つとNHKと受信料契約を結ばなければならないかどうかが争われた2件の訴訟の上告審で、最高裁第3小法廷(山崎敏充裁判長)は、契約義務はないと訴えた原告側の上告をいずれも退ける決定をした。契約義務があるとしたNHK勝訴の2審東京高裁判決が確定した。(2019/3/14)

「au自動車ほけん」4月上旬に開始、「au助手席ナビ」にドラレコ機能の提供も
KDDI、au損害保険は、4月上旬に「au自動車ほけん」の提供を開始。au携帯電話の利用者は最大1万1000円の割引を受けられるほか、KDDIが提供する「au助手席ナビ」に追加される保険契約者専用機能や一部有料会員向け機能を無料で利用可能となる。ドライブ開始前に起動して一定の条件を達成すると、ソフトドリンクやアイスクリーム引き換え券などの特典も付与される。(2019/3/12)

災害に備える 「安否情報」の登録・検索方法まとめ
日本は自然災害の多い国です。災害時に携帯電話やスマートフォンは非常に役立ちます。この記事では、災害時の安否情報の検索方法をご紹介します。(2019/3/11)

小中学校へ携帯電話持ち込み、10年で「原則禁止→解禁」の大転換 ネット上は解禁反対派が6割
どうして真逆の対応に?(2019/3/15)

中古携帯電話業者が「買い取り・販売ガイドライン」を策定 その背景は?
中古携帯電話業者と携帯電話修理業者の有志が、中古携帯電話の買い取りや販売に関わるガイドライン(自主基準)を策定した。その背景には何があるのだろうか。(2019/3/8)

携帯電話網でドローン運用支援「docomo sky」 遠隔操作からデータ分析までワンストップで
NTTドコモは3月8日、ドローンを活用したビジネスを行う企業向けに、携帯電話網を活用してドローン運用をサポートするサービス「docomo sky」の提供を始めた。携帯電話網を使ってドローンとプラットフォームを常時接続することで、複数台の自動飛行や遠隔操作などが可能に。(2019/3/8)

基地局設備の共用化促す 5G本格運用へ投資負担軽減 総務省
総務省は5日、観光や災害救助で通信技術を活用するため、人が住んでいない地域での携帯電話の基地局整備について議論する有識者会議を開き、報告書の骨子案を取りまとめた。(2019/3/7)

高額スマホは買いづらく 携帯値下げ法案の影響
政府が5日に国会提出した電気通信事業法改正案。義務づけられた携帯電話端末代金と通信料金の完全分離は、携帯大手が提供する料金プランの複雑さを解消し、消費者が通信料金を比較しやすくすることで業界内の価格競争を促す狙いがある。(2019/3/6)

携帯値下げ法案を国会提出 端末と通信の分離を義務化
政府は5日、携帯電話料金の値下げに向けた電気通信事業法の改正案を国会に提出した。端末の購入代金と毎月の通信料金を完全に切り離した「分離プラン」を義務付けることなどが柱となる。今国会で成立後、年内の施行を目指す。(2019/3/6)

ドローン基地局でがれきの下の被災者を空から捜索 携帯電話の位置を推定――KDDIが実証実験
KDDIは、災害発生時などの救助活動を支援する手法として、「無人航空機型基地局(ドローン基地局)」で携帯電話から発信される信号を捕捉し、その位置を推定する技術を開発。被災者の捜索などへの実用化を目指す。(2019/3/5)

「ドローン基地局」で被災者のスマホ位置を推定 KDDIが実証実験
KDDIとKDDI総合研究所が、“ドローン基地局”で飛行エリアにある携帯電話の位置を推定する実証実験に成功した。(2019/3/1)

楽天、通信網にクラウド技術 コスト抑制し携帯料金引き下げへ
楽天は、携帯電話事業への参入に向け、通信ネットワークを検証する施設を都内に設立した。クラウド技術を活用しコストを抑える世界最先端の技術を導入する方針で、三木谷浩史会長兼社長は「今までの概念を根底から覆す」と強調した。(2019/2/22)

MVNO値下げ支援 総務省 接続料算定に新方式
MVNOが携帯電話大手3社から通信回線を借りる際に支払う「接続料」について、総務省がMVNO事業者の事業戦略の自由度を高める方向で見直すよう調整している。(2019/2/22)

「安心」「悪影響」小中学校へのスマホ持ち込みに賛否両論
これまで文部科学省の通知によって原則禁止とされてきた小中学校への携帯電話やスマートフォンの持ち込み。しかし、そのルールが変わろうとしている。文科省が持ち込みを認める検討を始めた。背景にあるのは緊急時の連絡手段確保を求める親の声だ。(2019/2/20)

2018年10〜12月の国内携帯出荷数、iPhoneは18.8%減の504.7万台に
IDC Japanは、2月19日に2018年第4四半期(10〜12月)と2018年通年(1月〜12月)の国内携帯電話/スマートフォン出荷台数を発表した。2018年第4四半期の合計出荷台数は、前年同期比10.2%減の999.2万台。2018年通年は前年比でほぼ同水準、0.4%増の3432.6万台となった。(2019/2/19)

国内携帯出荷台数、ソニーモバイルは3位キープも前年から30%減
MM総研は、2月7日に2018年の国内携帯電話端末出荷台数について発表した。総出荷台数は前年比6.3%減の3499.9万台で、出荷統計を取り始めた2009年以降では過去2番目の低水準となる。一方、スマホの出荷台数は3116.7万台と過去最高の2017年に次ぐ結果となった。(2019/2/8)

石川温のスマホ業界新聞:
楽天・三木谷社長「大規模通信障害、基本的にうちではあり得ない」――クラウドベース最先端ネットワークに自信
楽天の三木谷浩史社長が「新春カンファレンス」で携帯電話事業について語った。「クラウドベースの最先端ネットワーク」に自信を見せる三木谷社長だが、どんなに努力してもダウンしてしまうことがあるのがネットワークだ。(2019/2/8)

ドコモ、「AQUOSケータイ SH-02L」を2月8日に発売 約3万円
NTTドコモは、2月8日にシャープ製spモード対応携帯電話「AQUOSケータイ SH-02L」を発売する。「でかレシーバー」などの搭載で聞きやすさを強化し、見やすい色調の画質にする「はっきりビュー」機能も備える。このほかテザリングやPCメール対応、ボイスレコーダーなどビジネスにも役立つ各種機能を利用可能だ。(2019/2/4)

女子大生遺棄 海外アプリの掲示板が接点か
昨年11月から行方不明となっていた菊池捺未(なつみ)さんが茨城県内で遺体で見つかった事件で、死体遺棄容疑で逮捕された無職、広瀬晃一容疑者が、海外の会社が運営する携帯電話の通信アプリで菊池さんと知り合ったとみられることが2日、捜査関係者への取材で分かった。(2019/2/4)

特集・ビジネスを変える5G:
“感覚”の伝達も可能に 5Gで変わるコミュニケーションの手法
モバイル通信が進化するに従って、携帯電話のコミュニケーションは変化してきた。「5G」の世界では、コミュニケーションの手法はどう変わるのか。電話、メール、チャットといった既存の枠を超えるトレンドやサービスは生まれるのか。(2019/2/3)

ソフトバンク&Y!mobileショップ、災害対応蓄電池や「避難所支援キット」などを配備
ソフトバンクとウィルコム沖縄は、携帯電話サービスの災害対策の一環として全国のソフトバンクショップとY!mobileショップへ災害対応蓄電池を配備。また、全国の事業所などへ充電サービスや無料電話サービスなどを提供するための機器をセットにした「避難所支援キット」なども用意する。(2019/2/1)

ドコモ、au、ソフトバンクの2019年学割を比較 大容量、小容量プランで安いのは?
携帯電話キャリア各社から、毎年恒例の「学割」が提供中。今回はドコモ、au、ソフトバンクの大手3社の学割の内容を比較。大容量プランと小容量プランで計算してみた。(2019/1/30)

「iPhone XR」が「iPhone 8」を超える日は来るのか
GfK Japanの携帯電話販売ランキングでは、「iPhone 8(64GB)」が1年以上にわたってトップに君臨している。そのiPhone 8に迫るのが「iPhone XR」だ。XRが8に変わって1位に躍り出る日は来るのだろうか。(2019/1/29)

総務省と公取委、中古スマホ普及へ流通実態調査 携帯3社に行政処分も
総務省と公正取引委員会が、携帯電話大手3社が下取りした中古スマートフォンの流通実態調査に着手したことが22日、分かった。(2019/1/23)

Googleの「BBR」よりも高性能:
携帯電話ネットワークの混雑を軽減する「ExLL」プロトコルを開発、蔚山科学技術大
韓国の蔚山科学技術大学校の研究チームが、携帯電話ネットワークの混雑を軽減する超低遅延輻輳制御プロトコル「ExLL」を開発した。Googleの「BBR」よりも高性能だという。(2019/1/22)

元FREETELの増田薫氏、小型ケータイ「Simple2」発売を予告? Twitterで
「FREETEL」ブランドで知られる増田薫氏が、Twitterで『小型携帯電話「Simple2」を世に出したい。先に海外で出しちゃうかも。』などと発言した。Twitterには「Simple2」とされる実機らしき画像も投稿されている。(2019/1/16)

Mobile Monthly Top10:
2018年のモバイル業界を振り返る(12月編):ソフトバンク・Y!mobileが大規模通信障害/PayPay祭り
2018年の各月に読まれた記事トップ10を集計。ランキングの1位は、ソフトバンク・Y!mobile携帯電話で発生した大規模通信障害に関する記事でした。(2019/1/3)

Mobile Monthly Top10:
2018年のモバイル業界を振り返る(11月編):携帯電話の「割引」はこれからどうなるのか?
2018年の各月に読まれた記事トップ10を集計。11月は、NTTドコモの「iPhone XR」が新規・MNP契約で「端末購入サポート」入りしたことに関連した記事が読まれました。(2018/12/30)

MM総研の国内MVNO市場調査 独自サービス型SIM契約数が1202.7万回線に
MM総研が2018年9月末時点におけるMVNO市場の実績値を発表した。独自サービス型SIMの回線契約数は1202.7万回線と前年比28.7%増を記録し、携帯電話契約数に占める比率は7.0%に増加。事業者シェアは楽天が15.6%(187.2万回線)と2018年3月末に続き1位となった。(2018/12/27)

高橋誠社長に聞いた:
KDDI携帯、来春値下げ ドコモに対抗、数百億円還元
KDDIの高橋誠社長は25日までに産経新聞の取材に応じ、NTTドコモが来春に検討している携帯電話料金の値下げについて、「他社に値下げされたら絶対に対抗する。それが民間企業の考え方だ」と述べ、来春以降、追随値下げする考えを明らかにした。ドコモは端末販売代金と通信料金を切り離した「分離プラン」の導入などで値下げし、約4千億円を還元する考え。一方、KDDIは分離プランを導入済みで現在の料金水準はドコモよりも低く、追加値下げによる還元額は「数百億円程度」の見通しだ。(2018/12/27)

分離プランで端末販売減少か 携帯各社首脳から懸念の声
総務省が携帯電話各社への義務づけを決めた端末料金と通信料金を切り分ける「分離プラン」で、端末販売の減少を懸念する声が携帯各社首脳から上がっている。(2018/12/26)

KDDI携帯、来春値下げ ドコモに対抗、数百億円還元
KDDIの高橋誠社長は産経新聞の取材に応じ、NTTドコモが来春に検討している携帯電話料金の値下げについて、「他社に値下げされたら絶対に対抗する。それが民間企業の考え方だ」と述べ、来春以降、追随値下げする考えを明らかにした。(2018/12/26)

石川温のスマホ業界新聞:
海外旅行時のピンチを救う「ドコモワールドカウンター」――4割値下げで先行き不安なサポート体制の行方
NTTドコモがハワイに開設している「ドコモワールドカウンター」。日本からやってきたドコモユーザーのサポートを引き受けている拠点だが、「携帯電話料金を4割下げる」となると、ここがどうなるのか不安になってくる。(2018/12/21)

ソフトバンクが通信障害について謝罪 再発防止に向けた対策も明らかに
12月6日に「ソフトバンク」「Y!mobile」の4G LTE携帯電話で発生した通信障害。ソフトバンクの上場記者会見では、宮内謙社長と宮川潤一副社長が障害について謝罪。宮川副社長が障害発生の詳細な経緯と再発防止策について説明した。(2018/12/19)

約17兆円規模の投資:
ファーウェイ、来年から印で携帯電話の製造・販売 「1000店舗整備計画」
スマートフォンの出荷台数で世界2位の中国情報通信機器会社、華為技術(ファーウェイ)は、来年からインドで携帯電話の製造・販売を開始する。(2018/12/14)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。

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