「再生可能エネルギー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

エネルギー管理:
離島の再エネ活用を後押しするハイブリッド蓄電池、中国電力が実証運用で成果
中国電力が島根県の隠岐諸島で実施してきたハイブリッド蓄電システムの実証を完了。複数種類の蓄電池を組み合わせて運用することで、再エネの出力変動を吸収し、電力系統の安定化に寄与することを検証できたという。(2019/5/23)

自然エネルギー:
東洋ゴムチップ、自社工場の電力を100%再エネ由来に切り替え
東洋ゴムチップ(前橋市)が自社工場で使用する電力を100%再生可能エネルギー由来に切り替え。エナリス・パワー・マーケティング(EPM)が供給する「RE100メニュー」に切り替えることで達成した。(2019/5/22)

電気自動車:
VWグループが欧州で車載電池の開発、生産を強化、欧州電池連合も発足
Volkswagen(VW)グループは2019年5月13日(現地時間)、電動車向けのバッテリー戦略を発表した。欧州での生産、研究開発においてさまざまな企業と連携する。コバルトを使わないバッテリーの開発も進めている。(2019/5/21)

太陽光:
太陽光を“共同購入”で安く導入できる、神奈川県で新サービスがスタート
神奈川県で住宅太陽光発電システムを複数のユーザーと共同購入することができる新しいサービスがスタート。市場価格より10〜20%安い価格で設備を導入でき、施工から設置後のメンテナンスまでの一環したサポートも受けられるのが特徴だ。(2019/5/20)

自然エネルギー:
北海道初の蓄電池併設型の風力発電所、年間3万世帯分を発電
北海道初となる蓄電池併設型の風力発電所が稼働を開始した。蓄電池を活用して出力変動対策を行いながら、年間3万世帯分に相当する発電量を見込んでいる。(2019/5/17)

太陽光:
ブロックチェーンで再エネ電力を融通、中国電力と日本IBMが共同実証
中国電力が日本アイ・ビー・エム(以下、日本IBM)と共同で、再生可能エネルギーで発電された電力を顧客間で融通するシステムの実証試験を開始した。(2019/5/16)

PR:石油インフラを担うグローバル企業の「財務戦略」 海外子会社設立の“壁”を乗り越えた改革とは?
エネルギーの「上流部門」を手掛ける日本最大の石油・天然ガス開発企業である国際石油開発帝石(INPEX)。グループ財務のさらなる高度化に向け、シンガポールに金融子会社設立を決断した。しかし、既存の仕組みでは対応困難な課題に直面。解決のために白羽の矢を立てたのが、キリバのクラウド型グローバル財務管理ソリューションだった。(2019/5/16)

太陽光:
「卒FIT」の低圧太陽光の電力を買い取り、サニックスが新サービス
サニックスが事業用の低圧太陽光発電所を対象に、FIT制度に基づく買取期間終了後の電力買取サービスを発表。買取期間は最長で10年、買取単価は7円kWh(キロワット時)だ。(2019/5/13)

PCIM Europe 2019:
「EVや産業用途でGaNを見直すべき」 GaN Systems CEO
パワーエレクトロニクスの展示会「PCIM Europe 2019」で、会期3日目の基調講演に登壇したGaN SystemsのCEOを務めるJim Witham氏。同氏は、EV(電気自動車)やハイパワーの産業機器で、GaNパワーデバイスを見直すべきだと強調する。(2019/5/13)

太陽光:
太陽光発電の出力制御、対象を500kW未満にも拡大へ
経済産業省は九州電力管内において出力制御が急増していることなどを受け、対象となる太陽光発電の規模を500kW(キロワット)未満にも拡大する方針を示した。(2019/5/10)

ソーラーシェアリング入門(14):
大学教育とソーラーシェアリング、次世代を担う人材を育てるために
農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電事業)」について解説する本連載。今回はソーラーシェアリングの持続的な発展を実現するために欠かせない、次世代の人材育成について考察します。(2019/5/7)

国内火力で約5割握る巨大「JERA」 再生エネルギーに本腰
東京電力ホールディングスと中部電力が折半出資する「JERA」が、再生可能エネルギー事業に本腰を入れる。(2019/5/8)

ZEB:
1990年度比“CO2半減”の環境目標を2年前倒しで達成、西松建設
西松建設は、「中期経営計画2017」で掲げた、2020年度までにCO2を1990年度と比較して半減する目標を2年早く達成させた。(2019/5/8)

ハノーバーメッセ2019:
シームレスな“モノづくり基盤”実現へ、設計と生産の結び目にまで踏み込むSAP
ドイツのSAPは、ハノーバーメッセ2019(2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ)において、「マスカスタマイゼーション」を実現するモノづくりの一連のフローをブース内に再現。同社のソリューションがこれらの工程を総合的に支援できるという点を訴えた。また、欧州で旭化成が取り組み、SAPが支援に入る、水素サプライチェーンインフラ構築への取り組みを事例として紹介した。(2019/4/26)

自然エネルギー:
東急不動産が「RE100」に加盟、2050年までに再エネ100%の事業運営を目指す
東急不動産2019年4月、事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギー由来とすることを目指す国際イニシアチブ「RE100」に加盟したと発表した。(2019/4/26)

太陽光:
イオンが「PPAモデル」で太陽光発電を導入、脱炭素化を加速へ
イオンが再生可能エネルギーの活用拡大に向けて自社の商業施設に「PPA(Power Purchase Agreement、電力販売契約)」モデルを利用した太陽光発電の導入を実施。(2019/4/25)

太陽光:
卒FIT電力を自治体に寄付できる、ふるさと納税サイトのトラストバンクらが新サービス
ふるさと納税のポータルサイト運営などを手掛けるトラストバンクと新電力のV-Powerは、共同で住宅太陽光発電の“卒FIT電力”を自治体に寄付できるサービスを発表した。(2019/4/25)

太陽光:
積水化学の卒FIT太陽光の買い取り、単価は最大12円/kWh
積水化学工業が住宅太陽光の卒FITユーザーに向けて提供する余剰電力買取サービスの価格を公表。同社の住宅ユーザーが対象で、買取単価は太陽光発電システムのみを利用している場合は9円/kWh(キロワット時)、蓄電池も導入する場合は12円/kWhに設定した。これらのサービスを通じ、将来は仮想発電所の構築も目指すという。(2019/4/23)

自然エネルギー:
第一生命が再エネ由来電力を調達、日比谷本社のCO2排出をゼロに
第一生命ホールディングスは日比谷本社で利用する電力の全量を、CO2排出係数ゼロの電力に切り替えた。大手企業を中心とした脱炭素化に向けた取り組みが加速している。(2019/4/22)

ソーラーシェアリング入門(13):
日本との国際協力に期待も、韓国のソーラーシェアリング事情
農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電事業)」について解説する本連載。今回は2019年3月に韓国で開催された「日韓営農型太陽光発電政策・技術交流会」に筆者が参加した内容を踏まえ、韓国のソーラーシェアリング事情について解説します。(2019/4/18)

自然エネルギー:
パネルの下で「しきみ」を栽培、四国最大級のソーラーシェアリング
愛媛県松山市に四国エリアで最大級となるソーラーシェアリング発電所が完成。太陽光パネルの下では仏事などに用いられる「樒(しきみ)」を栽培する。(2019/4/19)

電力供給サービス:
東京ガスが電力契約目標を前倒し、再エネ関連事業も成長の柱に
東京ガスが2018年度の事業計画を発表。電力契約件数目標を1年前倒しで達成することを目指す他、低炭素化に取り組む企業向けの支援サービスなど、再エネ関連事業にも注力する方針だ。(2019/4/17)

製造業の「AR」(拡張現実)活用の利点と課題【前編】
GE、Caterpillar、Boeingが活用 大手製造業は「AR」で何をしているのか?
製造業で拡張現実(AR)の活用が始まっている。実際の活用例を見ると、ARは生産性向上をはじめ、さまざまなメリットをもたらすことが分かる。(2019/4/17)

自然エネルギー:
再エネの出力制御量を30万kW減らせる、九州電力が連系線の送電量を拡大
九州電力が4月1日から九州本土と本州をつなぐ関門連系線のシステム開発を完了。2019年4月1日から運用を開始しており、九州エリアから他エリアへ送電可能量を最大30万kW程度拡大した。(2019/4/15)

太陽光:
再エネ活用を進める花王、2工場に自家消費型の太陽光発電を導入
CO2排出量の削減に向けて再生可能エネルギー活用を推進している花王グループ。新たに栃木工場(栃木県市貝町)と豊橋工場(愛知県豊橋市)で、自家消費型太陽光発電設備の運用を開始した。(2019/4/12)

自然エネルギー:
「100%エネルギー永続地帯」、全国で100市町村に到達
千葉大学と環境エネルギー政策研究所が、日本国内における市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などをまとめた最新の報告書を公開。域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している「100%エネルギー永続地帯」は、2018年3月に100市町村に到達したという。(2019/4/10)

企業の脱炭素化を支援、仏シュナイダーが日本で「マイクログリッド事業」に参入
仏重電大手のシュナイダーエレクトリックが日本でマイクログリッド向け事業に参入すると発表。ESG投資や「RE100」への対応など、企業の脱炭素化に向けたニーズが高まっていることを受け、同社のマイクログリッド構築ソリューション「EcoStrxure MicroGrid」を2019年4月中旬から展開する。(2019/4/9)

スマートエネルギーWeek2019:
NTT×東京電力が目指す「スマートな電力ビジネス」とは?
東京電力とNTTが2018年に折半出資で設立した新会社TNクロス。電力×ICTによる新たな価値創造を目指す同社の取り組みについて、「スマートエネルギーWeek2019」でTNクロス 代表取締役社長 高見表吾氏が語った。(2019/4/8)

天候に左右されない:
「太陽光発電」は安定供給に不安、電源多様化が必要
昨秋の北海道胆振東部地震に伴う北海道全域停電を契機に、災害時も含めたエネルギーインフラの強靱(きょうじん)化が改めて求められている。(2019/4/8)

製造マネジメントニュース:
パナソニック、日欧2工場のCO2実質排出量ゼロを達成
パナソニックは、再生可能エネルギー発電設備の導入や再生可能エネルギー由来電力の調達などにより、2019年1月に日欧2工場で同社初の二酸化炭素実質排出量ゼロを達成したと発表した。(2019/4/5)

スマートエネルギーWeek2019:
迫る太陽光パネルの廃棄問題、各社が再利用ソリューションを続々と披露
太陽光発電設備のリユース、リサイクルへの関心が高まっている。世界最大級の再生可能エネルギー展示会「スマートエネルギーWeek2019」でも、今年新たに「資源リサイクルEXPO」が開催され、注目を集めた。(2019/4/5)

「再エネ電源」を特定できる非化石証書、2019年度も販売を継続へ
経済産業省は環境価値の由来となった発電所を特定できる「非化石証書」を2019年度も継続して販売する。この非化石証書を組み合わせた電気を小売電気事業者が販売し、需要家が購入すれば「RE100」などの取り組みに活用できる。(2019/4/3)

太陽光:
静岡ガスも“卒FIT太陽光”を買い取り、価格は「7+α円」
静岡ガスが“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電向けの余剰電力買取サービスの提供を発表した。静岡県全域と、山梨および長野県の一部を対象とし、買取単価は「7+α円」。(2019/4/1)

自然エネルギー:
CO2を有用な化学原料に変える技術、従来比450倍の変換速度を実現
東芝が二酸化炭素(CO2)を、プラスチックや医薬品といった化学品や燃料の原料となる一酸化炭素に変換する触媒技術で、従来比約450倍の変換速度を達成したと発表した。待機中のCO2削減につながる技術として、2020年代後半の実用化を目指すという。(2019/3/29)

自然エネルギー:
ブランド牛のふん尿を再エネに、兵庫県に1.4MWのバイオガス発電所
ブランド牛「但馬牛」などで知られる兵庫県養父市に、家畜のふん尿などを活用するバイオメタンガス発電所が完成。地域のバイオマス資源を活用して発電を行い、農業振興への貢献も目指すプロジェクトだ。(2019/3/29)

海外医療技術トレンド(45):
北欧型AI戦略とリビングラボから俯瞰する医療機器開発の方向性
本連載で取り上げた北欧・バルト海諸国のヘルスデータ改革の波は、AI(人工知能)戦略と融合しようとしている。(2019/3/29)

スマートホーム:
“卒FIT太陽光”の自家消費ニーズに対応、「エネがえる」にオール電化機器の診断機能
国際航業は太陽光発電や蓄電池導入時の経済効果を診断できるクラウドサービス「エネがえる」に、オール電化機器の経済効果診断機能を追加する。住宅太陽光発電の「卒FIT」に伴う自家消費ニーズの拡大とともに注目されている、ヒートポンプ給湯器などのオール電化機器の導入効果を診断しやすくする狙いだ。(2019/3/28)

太陽光:
再エネ水素でフォークリフトを運用、大陽日酸が川崎市で
大陽日酸が川崎市の事業所内に再生可能エネルギーの電力を利用する「オンサイト型CO2フリー水素充填(じゅうてん)システム」を導入。太陽光発電の電力で製造した水素で、燃料電池フォークリフトを運用する計画だ。(2019/3/27)

Appleスペシャルイベント、(本筋じゃない)ハイライト
Appleの「It’s show time」イベントから、注目を集めたシーンを幾つか紹介する。70年代ハリウッド映画のオープニングクレジットのようなイベントスタート動画は既にYouTubeで公開されている。(2019/3/26)

自然エネルギー:
東急電鉄の「世田谷線」、運行電力を100%再生可能エネルギーに
東急急行電鉄が「世田谷線」の運行に必要な電力を100%再生可能エネルギー由来に切り替えた。環境経営への注目が高まる中、再生可能エネルギーを活用して沿線価値の向上につなげる狙いだ。(2019/3/26)

スマートエネルギーWeek2019:
太陽光の“卒FIT”53万件をめぐる争奪戦! 電力買い取りと家庭用蓄電システムに商機
卒FIT案件の出現が目前に迫り、新たなビジネスモデルを模索する動きが加速している。10年間の買い取り期間が満了する住宅用太陽光発電設備は、今年だけでも約53万件。そこに生まれるニーズを、どう取り込んでいくのか。「スマートエネルギーWeek2019」に、各社のアプローチをみた。(2019/3/22)

エネルギー管理:
ブロックチェーンで電力を個人間で売買、大阪ガスが集合住宅で実証
大阪ガスは同社が保有する実験集合住宅「NEXT21」で、2019年3月から個人間取引の居住者実証試験を行うと発表した。個人間の電力取引におけるブロックチェーン技術の有効性の確認が目的だ。(2019/3/20)

電力供給サービス:
東京電力とイーレックスが再エネ販売で新会社、“大手と新電力”の提携が加速する背景とは
電力自由化による市場環境の激化で、大手電力と新電力の提携が加速している。東京電力と“老舗新電力”のイーレックスが特別高圧・高圧向け小売事業を行う新会社を設立すると発表。「RE100」加盟企業などに向けて、再生可能エネルギー由来100%の電力プランも展開する。(2019/3/19)

自然エネルギー:
パナソニックが「CO2ゼロ工場」を達成、日本とベルギーの2拠点で
パナソニックが日本と欧州の2工場で操業時にCO2を排出しない「CO2ゼロ工場」を実現。太陽光発電による自家消費や、CO2排出係数ゼロの電力プランの契約、各種クレジットの活用などを組み合わせた。(2019/3/18)

自然エネルギー:
再エネで「CO2フリー水素」を低コスト化、「世界初」の技術検証に成功
JXTGエネルギー、千代田化工建設、東京大学、クイーンズランド工科大学らの研究チームが、再生可能エネルギーの電力を利用してCO2フリーの水素を作る新しい製造技術の検証に成功。従来技術と比較して設備コストを50%削減できる見込みだという。(2019/3/18)

大和ハウスが目指す、IoTやAIを活用した居住者の健康促進を図る「スマートウェルネスシティー」
大和ハウス工業が、神奈川県藤沢市で街びらきを執り行った「セキュレアシティ藤沢 翼の丘」では、入居者の健康や住みやすい居住性を考慮し、IoTやAIを採り入れ、スマートウェルネスシティーの実現を目指している。(2019/3/18)

ソーラーシェアリング入門(12):
ソーラーシェアリング関係者は必見! 農水省の最新資料とデータを読み解く
農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電事業)」について解説する本連載。今回は農林水産省が公開した最新の資料・データを読み解きながら、近年のソーラーシェアリングの動向と今後の見通しについて解説します。(2019/3/13)

自然エネルギー:
国産の木質バイオマスを調達する新会社、大阪ガスらが設立
大阪ガスが西信森林資源、日本製紙木材と共同で、国産木質バイオマスの調達および販売を行う事業会社「グリーンパワーフュエル(GPF)」(大阪市)を設立。国産燃料を利用したバイオマス発電事業を加速させる方針だ。(2019/3/14)

蓄電・発電機器:
太陽光の“卒FIT”向け蓄電池、ニチコンが容量16.6kWhの新モデル
ニチコンが住宅太陽光発電の「卒FITユーザー」向けの蓄電池を発表。業界最大水準という16.6kWhの大容量が特徴のモデルだ。(2019/3/12)

製造IT導入事例:
海洋再エネ大手が「3DEXPERIENCEプラットフォーム」を採用
Dassault Systemesは、海洋再生可能エネルギー事業を手掛けるNaval Energiesが、同社の「3DEXPERIENCEプラットフォーム」を採用したと発表した。半潜水型浮体構造やOTECソリューションのアンカーシステムなどの開発に活用する。(2019/3/11)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。

RSSフィード

公式SNS

All material on this site Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
This site contains articles under license from AspenCore LLC.