「投資」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

-こちらもご覧ください-
Business Media 誠:特集:今日から投資してみませんか?
質問!投資・融資→ITmediaのQ&Aサイト「質問!ITmedia」で投資・融資関連の質問をチェック
「大型消費/投資」分野の調査データ一覧 | 調査のチカラ

Google、2019年中に米国内の新オフィスとデータセンター開設に130億ドル投資へ
Googleが、米国内で2019年、オフィスとデータセンターの新設に130億ドル投じると発表した。年内に、全米50州中24州にGoogleのオフィスかデータセンターがある状態になる見込み。(2019/2/14)

Computer Weekly導入ガイド
顧客主導主義となるための投資
デジタルカスタマーエクスペリエンスの強化に向け、いかに小売り業務を転換すべきか。Forresterの「Digital Store Playbook」から抜粋して紹介する。(2019/2/13)

「スマホ中心」がキーワード:
金融事業に本腰のKDDI、スマホ決済のキャリアフリー化・カブコム出資など発表
KDDIがオンライン金融ビジネスを強化する取り組み「スマートマネー構想」を発表。「au WALLETアプリ」の用途を広げ、預金、送金、決済、ローン、投資、保険の契約などにも対応する。実現に向け、決済サービスのキャリアフリー化と、カブドットコム証券への出資などを行う。(2019/2/12)

渋谷豊の投資の教室:
今こそ考える? ゴールド(金)投資の魅力
株式市場が軟調だと、自然とリスクに強そうな投資に目が向く。特に、歴史的に価値を保ってきたゴールド(金)は、実際に手に取って触れられる資産ということもあって、気になっている人が多いだろう。(2019/2/12)

「メルペイ」ローンチは慎重に:
メルカリ、上期は44億円の最終赤字 「黒字化急がず、流通額増やす」
メルカリが2018年7〜12月期の連結決算を発表。米国事業などに積極投資したため、純損益は44億7500万円の赤字だった。会見には小泉文明社長が登壇し、今後の方針などを説明した。(2019/2/7)

企業のストレージ導入に関する調査レポート
企業のストレージ事情 やはり気になるのは「ファイルサーバ」と「バックアップ」
企業は自社のストレージの状態をどう分析しているか。投資や課題認識はどうなのか。TechTargetジャパン会員を対象にした調査の結果から、企業のストレージ環境の実態を探る。(2019/2/6)

渋谷豊の投資の教室:
金利が上がるといろんな資産が下落する。その時何に投資する?
経済の状況が悪いと金利が下がります。しかし、金利が低いということは債券価格は上がりますし、会社もお金を借りやすくなって株価が上昇するかもしれません。逆に、金利が上がってくると、いろいろな資産の価格が下がる方向に働きます。そんなとき、何に投資したらいいのでしょうか?(2019/2/4)

Gartner Insights Pickup(94):
ITリーダーはデータとアナリティクスにどのように投資すべきか――アナリストの見解
データとアナリティクスは、もはや事後的なものではない。デジタルビジネストランスフォーメーションに不可欠であり、ビジネス価値の創出に一段と大きな役割を果たすようになっている。(2019/2/1)

ビール事業の活路探る:
オリオンビール買収の行く末は?
オリオンビールが、野村ホールディングスと米投資ファンドのカーライル・グループによる買収を受け入れた。厳しい環境にあるビール事業をどう発展させるのか。新体制の手腕が試されている。(2019/1/30)

個人投資家列伝(5):
筋トレも投資も、効率性よりも「続けること」が重要 虫とり小僧さん
投資マニア的に、最適なアセットアロケーションを計算したり、少しでも安い信託報酬のファンドを探したりとこだわってきた虫とり小僧さんだが、あることをきっかけに手間をかけずに「続けること」を再重視するようにスタイルが変わったという。(2019/1/29)

投機とは違う形で:
仮想通貨、相次ぐ流出で低調に 中高生には「ゲーム感覚」で浸透
「次世代の通貨」と呼ばれた仮想通貨が揺らいでいる。一時、世界の仮想通貨の時価総額は8300億ドルを超え投機熱が高まったが、相次ぐ仮想通貨交換業者からの巨額流出事件で信用は急落。海外からのサイバー攻撃のリスクも露見し、投資家たちの動きは鈍っている。一方、中高生らの間ではSNS上で仮想通貨がコミュニケーションツールのひとつになりつつあり、投機とは違う形で仮想通貨が浸透している。(2019/1/21)

AWSやMicrosoftの戦略から見えるもの
AIフィーバーはまだ冷めない 次はどの分野でAIが活躍するか?
2019年は人工知能(AI)技術にとって大きな年になりそうだ。仮想アシスタントの普及や、活発なベンチャーキャピタル投資といったトレンドが続き、新たな流れも生まれるからだ。(2019/1/21)

不動産マーケット動向:
東京のオフィス市場は2020年に大量供給も、景気減速で需給バランスの“調整局面”に
事業用不動産サービス・投資企業のCBREは2019年1月10日、特別レポート「不動産マーケットアウトルック2019」を発表した。オフィス、物流、店舗(銀座路面店舗)、投資の4カテゴリーで、今後の予測が分析されている。(2019/1/11)

あくまで第三者的視点:
ビットコインに10億ドル以上投資した識者が語る 「分散投資をするには非常に優れている」
ビットコインは分散投資をするには非常に優れた投資対象だ。米CNBCに出演した米投資企業Miller Value Partnersの創設者であるビル・ミラー氏はこう語った。彼の意見はあくまで第三者的視点に基づいたものだという。(2019/1/10)

Apple、ヘルスケアサービス立ち上げへ
ティム・クックCEOはAppleが健康関連で行なっている投資についてテレビ番組で語った。(2019/1/10)

渋谷豊の投資の教室:
300万円か給料6カ月分 投資の前に現金を持ってますか?
資産運用が大事だといっても、すべてのお金を投資に回せるわけではないし、回して良いわけではありません。いったいどのくらいを預金や現金として持っておくべきなのだろうか? 単に生活のための現金という以外に、リスクコントロールのツールとして、またチャンスが来たときのための現金という要素もあった。(2019/1/10)

“調整”が行われる年:
仮想通貨の未来は明るい? 「19年に淘汰は進むが決して悪いことではない」
仮想通貨の未来は明るい?米仮想通貨投資企業Digital Currency Groupのトラビス・シェア副社長の見解は……(2019/1/9)

製造マネジメントニュース:
日本電産が新拠点設立、総額2000億円規模の投資へ
日本電産は2019年1月8日、新拠点の設立構想を発表した。投資総額は土地や建物、設備等を含めて約2000億円で、同社グループ企業を集積するとともに第2本社機能を持たせるためとしている。(2019/1/9)

個人投資家列伝(4):
「株価を見て売買するよりも、バイ&ホールドのほうが絶対リターンはいい」 データと統計を駆使するhiroakitさん
データと確率計算を武器に、期待値に従って資産運用を行う投資家がいる。元エンジニアで投資ブログを運営するhiroakitさんもその1人だ。現在は、膨大なデータの解析を進めつつ、市場に存在するアノマリーを投資に生かす方法を研究している。(2019/1/9)

Apple業績下方修正 iPhone買い替え進まず
Appleのティム・クックCEOは、投資家向けに2019年第1四半期決算売上高予想の下方修正を発表した。(2019/1/3)

簡単に利益が手に入った?:
米株乱高下続きの今年、ボラティリティ投資に“うまみ”
米株式市場はこの10年間ほぼ無風状態が続き、動揺しても一過性だったため、ボラティリティに連動する金融商品に投資して利益を上げるには、タイミングを見定める手腕が欠かせなかった。(2018/12/28)

仮想通貨だけじゃなかった:
18年は投資家にとって不遇の年だった…… ほとんどの資産が運用実績不振、19年はどうなる? 
2018年は投資家にとっては不遇の年だったかもしれない。米CNBCがまとめたところによると、今年はほとんどのアセットクラスがマイナス収益か足し引きゼロの年次実績となったようだ。(2018/12/27)

渋谷豊の投資の教室:
日本で暮らしているのに海外投資が必要な2つの理由
分散投資といったときに、外せないのが海外への投資だ。日本だけでなく海外各国へ分散することが重要だといわれる。しかし、日本に住んで日本でモノを買っているのに、どうして円以外へ投資する必要があるのだろうか?(2018/12/27)

約18億5000万円:
東京地検特捜部、ゴーン容疑者を再逮捕  日産に投資損失負わせた疑い
東京地検特捜部は21日、日産自動車のカルロス・ゴーン前会長を会社法違反(特別背任)容疑で再逮捕した。(2018/12/21)

エンジェル投資家が「ホンダジェット」を買ったワケとは
「テレビコマーシャルを見て『これ欲しい』と思った」――小型ビジネスジェット機「HondaJet」の日本初顧客の1人となった千葉氏はこう話す。一般航空が根付いていない日本で、あえて“初物”に高額を投じた理由は。(2018/12/21)

渋谷豊の投資の教室:
分散投資でも防げない2つのリスクを知っていますか?
なぜ投資をする人としない人で大きな差がつくのか、そして退職金をもらってからいきなり投資を始めるのではなく、若い内から投資経験値をしっかりと貯めていくことが重要だという話を聞いてきました。そして重要なのが、価格のブレ幅を意味する「リスク」です。今回はそのリスクに関するこわい話です。(2018/12/21)

ヴイエムウェア株式会社×インテル株式会社提供ホワイトペーパー
投資対効果で解説、いま「ハイパーコンバージドインフラ」導入が必要な理由
従来の3層型ITインフラでは、クラウド時代の新たなニーズに対応できなくなりつつある。そこで、新たな選択肢として注目され始めたハイパーコンバージドインフラについて、投資対効果を中心として、その導入メリットを解説する。(2018/12/21)

ヴイエムウェア株式会社×インテル株式会社提供ホワイトペーパー
HCIを今選ぶべき10の理由:データセンターへの投資効果を最大化するヒント
データ量の急増に伴い、データセンター要件はますます高度化している。そこで注目されているのがハイパーコンバージドインフラ(HCI)だ。そのメリットや具体的な活用法とともに、今いまHCIを選択すべき「10の理由」を紹介する。(2018/12/21)

「ホンダジェット」初号機納入、コロプラ共同創業者の千葉氏に 堀江貴文氏、グリー共同創業者の山岸氏と共同で所有
「ホンダジェット」日本初号機引き渡し。日本での最初の所有者になったのは、コロプラの共同創業者で投資家の千葉功太郎氏。元ライブドア社長の堀江貴文氏・グリー共同創業者の山岸広太郎氏と3人で共同保有するという。(2018/12/20)

導入にかかる時間がどれだけ短縮できるか
SAP、Infor、Microsoft、Oracleを比較――4大ERPの特徴を導入支援と投資対効果で見る
SAP、Infor、Microsoft、OracleといったベンダーのERPシステムを検討している企業向けに、各ERPベンダーが提供する導入戦略によってERPの投資対効果がどうなるか考察する。(2018/12/20)

タイミングが悪かった?:
ソフトバンク、売出価格割れの船出 収益懸念で
ソフトバンクの東証1部上場は、多難な前途を予感させるスタートとなった。売出価格割れの初値は、通信料金の値下げ圧力や中国製装置の入れ替え費用など、目先の収益圧迫要因への投資家の不安の表れともいえる。(2018/12/19)

TOPIXは年初来安値を更新:
日経平均は大幅反落、米株急落で心理悪化 下げ幅一時400円超
東京株式市場で日経平均は大幅反落した。前日の米国株が急落し投資家心理が悪化した。終始軟調に推移し、下げ幅は一時400円を超えた。(2018/12/18)

社内資格制度や大学の教育プログラムを活用
テクノロジーに10億ドル投資する会計事務所 STEM人材をどう採用し育成するか
Ernst & YoungではSTEM人材の採用や、従業員へのAI講座の提供などを行っている。追求するのは、急速な時代の変化を有効に生かせるデジタルビジネスモデルだ。(2018/12/18)

19年入ってすぐに転機?:
「ビットコインの公正な市場価格は1万4800ドル」 トーマス・リー氏、長期的には15万ドルまで上昇する可能性も指摘
米投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創設者であるトーマス・リー氏は、ビットコインの公正な市場価格は1万3800ドル〜1万4800ドル程度であるとの見方を示した。(2018/12/14)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(5):
環境分野で最重要の格付指標となった「CDP」、効果的に活用するポイントとは?
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。最終回となる今回は、ESG投資家が企業の気候変動対策についての重要指標として参照する「CDP」の活用手法と、気候変動対策に関する企業の「情報発信」の手法について解説する。(2018/12/14)

渋谷豊の投資の教室:
退職金離婚に陥らないための投資経験値
皆さんは資産運用をしていますか? 今や自分で資産運用を行って老後の資金を貯めていくよう、社会も急速に変わってきています。でも、資産運用なんて考えたこともない。そんな人に向けて、どう考えて資産運用に取り組んだらいいかの連載です。第3回は投資経験値の貯め方について。(2018/12/13)

製造マネジメントニュース:
革新機構の取締役9人が辞任へ、今後の投資活動も先行き見通せず
産業革新投資機構(JIC)は2018年12月10日、同社社長 CEO(最高経営責任者)の田中正明氏を始めとした取締役9人が辞任することを発表した。辞任時期は「残務整理がつき次第」(JIC)とし直近の投資活動への影響は避ける方針だが、2019年4月以降の新規投資活動は停止する見込み。中長期的な投資方針への影響は必至とみられる。(2018/12/11)

太陽光:
パネル設置の工夫で発電量20%アップ、宮城県に2.4MWのメガソーラー
日本アジア投資とスマートソーラーが宮城県で建設を進めていたメガソーラーが完成。パネルの設置方向を工夫することで、発電量を20%向上させることに成功したという。(2018/12/11)

「目的達成が困難なため」:
産革投資機構、田中社長ら取締役9人が総退陣 官民ファンド頓挫
官民ファンドの産業革新投資機構(JIC)の田中正明社長は10日開いた記者会見で、民間出身の取締役9人が辞任すると正式発表した。革新投資機構に残るのは、官僚出身の取締役2人だけとなり、事実上、経営陣の総退陣となる。官の資金を活用して新産業創出を目指した「官によるファンドビジネス」は抜本的な見直しが必要な事態に追い込まれた。(2018/12/10)

好きなテーマを選ぶだけでプロ厳選の10社に分散投資!:
LINEとFOLIOの提携で生まれた「LINEスマート投資」
10月18日より、LINEのアプリ内に「LINEスマート投資」が追加された。LINE上から利用できるモバイル投資サービスで、約70あるテーマの中から、自分が興味のあるテーマに投資できる。(東証マネ部!より転載)(2018/12/10)

パイオニアが投資ファンドに身売り、上場廃止へ
パイオニアが投資ファンドのプライベート・エクイティ・アジア(BPEA)の支援を受け、子会社になると発表した。パイオニアは上場廃止となる見通し。(2018/12/7)

意図は分からず:
Facebook、仕事内容の詳細示さずエンジニアを募集 「仮想通貨業界を独占するのは時間の問題」
Facebookが仮想通貨業界を独占するのは時間の問題――。英投資コンサルティング企業Morgan Creek Digital Assetsの創業者アンソニー・ ポンプリアーノ氏がこう予測した。(2018/12/7)

解決の糸口見えず:
革新機構、高額報酬「最大で1億円超え」巡って経産省と対立 機構側は"グローバル水準"求める
高額報酬をめぐる経済産業省と産業革新投資機構の混乱は、経産省が機構の予算減額を検討するまでに発展した。機構は民間の資金を活用する官民ファンドとして9月に発足したばかりだが、早くも先行きに暗雲が漂う。そもそも高額報酬は経産省が最初に提示した「事務的な失態」(世耕弘成経産相)だけに、機構側の反発も根強い。政府は事態の収拾に向けて着地点を探るが、解決の糸口は見えてこない。(2018/12/7)

Gartner Insights Pickup(87):
アプリケーション開発を再び“クール”にするには
企業のアプリケーション開発は一変しようとしている。社内のアプリケーション開発チームに高いパフォーマンスを発揮させるためには、新しいスキル、プラクティス、技術に投資しなければならない。(2018/12/7)

データセンターでどう導入するのか
ストレージ環境を一変させるNVMe、その投資タイミングはいつ?
NVMe(Non-Volatile Memory Express)はSCSIに代わるストレージプロトコルとして、ストレージの応答性向上、遅延解消などが期待できる。ただしデータセンターでNVMeを導入するには綿密な計画が必要だ。(2018/12/6)

楽天、基地局整備300億円圧縮見通し 分離プランは「追い風」
楽天の広瀬CFOは3日、産経新聞のインタビューに応じ、来年10月に参入する携帯電話事業に関し、基地局の整備費用について「5千億円以下でできる見通しが立った」と述べた。当初の計画より投資負担を約300億円圧縮する。(2018/12/4)

狙いは仮想通貨の投資家
macOSを標的とした新手のマルウェア「OSX.Dummy」、Slackで狙われる?
macOSとチャットプラットフォームを通じて仮想通貨の投資家を狙う新手のマルウェアが見つかった。この「OSX.Dummy」の仕組みと、ユーザーが攻撃を検出するための対策を紹介する。(2018/12/2)

個人投資家列伝(2):
インデックス投資の元祖ブロガーは、どうやって株価暴落に耐えたのか 水瀬ケンイチさん
インデックス投資という言葉が全く一般的でなかった15年前からインデックス投資を継続している元祖ブロガーに、インデックス投資で迷う点、陥りやすいワナの回避法を聞いた。(2018/12/1)

SEC「セレブを信じるな」:
メイウェザー、ICOを違法に宣伝したとして起訴 企業から計30万ドル受け取っていた
米証券取引委員会は11月29日、違法にICOを宣伝したとして、米プロボクシング選手のフロイド・メイウェザー氏とDJキャレド氏を起訴したと発表。企業から宣伝費を受け取っている事実を投資家に伝えていなかった。(2018/11/30)

ベルギー高級チョコ:
「ゴディバ」好調な日本事業売却のワケとは 三菱商事など買収に名乗り
トルコの大手食品会社ユルドゥズ・ホールディングが、傘下のベルギーの高級チョコレート会社ゴディバの日本事業などの売却手続きに入ったことが分かった。このほど1次入札を実施し、三菱商事グループや投資ファンドなど10社近くが名乗りを上げたもようだ。売却額は1千億円超となる可能性もある。国内のチョコレート市場は成長が続いているだけに、優良ブランドの争奪戦は熱を帯びそうだ。(上原すみ子)(2018/11/29)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。

RSSフィード

公式SNS

All material on this site Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
This site contains articles under license from AspenCore LLC.