EE Times Japan『無線通信技術』

Intelは「IDF 2015」で、5Gのコンセプトを紹介した。Intelは、5Gでは高速通信とクラウドコンピューティングの組み合わせが鍵になるとしている。ネットワーク開発者向けのプログラム「Network Builders Fast Track」も併せて発表した。

スモールセルを構成する基地局とリモートラジオヘッド（RRH）間の通信には、Open Radio Equipment Interface（ORI）という比較的新しい規格が存在する。そのORIが“実際に使える規格”であることを証明したのが富士通だ。National Instruments（NI）のイベント「NIWeek 2015」にて、富士通の取り組みを聞いた。その他、同イベントで行われたNokia Networksのミリ波通信と、Samsung ElectronicsによるFD-MIMOのデモも紹介する。

Telecommunications Industry Association（TIA）は、世界中の通信事業者58社を対象に、5G（第5世代移動通信）について調査を行った。多くの通信事業者が、5Gでは「完全な商用化は2022年以降」「けん引役はIoT」「開発と導入ではアジアがリード」と考えていることが明らかになった。

ホワイトハウス敷地内にドローンが墜落したり、ドローンに銃を取り付けて発砲したりと、米国ではドローンに関連するトラブルが多く取り沙汰されている。専門家たちは、ドローンを制御するためには、いずれは専用の周波数帯が必要になるだろうとしている。

2015年12月にも規格策定が開始される予定の5G（第5世代移動通信）。スケジュール面では相当厳しいという印象は否めないが、業界全体の動きは加速しつつある。

CSRは、SK Telecomが「CSRmesh」を採用し、Bluetooth Smart（Bluetooth Low Energy：BLE）ビーコンとしても機能するスマートLED電球を開発したと発表した。照明とビーコン、メッシュ機能を組み合わせた連携は、「世界初」（CSR）という。

5G（第5世代移動通信）が、ようやく実用化に向けて動き出そうとしている。デモや試験、仕様に関する取り組みが、今後数カ月以内に開始される予定だという。規格策定は、2015年12月に開始される見込みだ。

Wi-Fi Allianceは、自分の近くにあるWi-Fi対応モバイル端末の近接情報を自動的に発見する新機能「Wi-Fi Aware」を発表した。役立つサービスが見つかると、利用するためのアプリケーションがWi-Fi接続を実行し、電車内などの移動中や、電波の届きにくい屋内でも素早くアクセスすることができる。

フランスの新興企業であるPrimo1Dは、RFIDチップを搭載したマイクロエレクトロニクスパッケージを糸に織り込む技術「E-Thread」を手掛けている。E-Threadを応用すれば、洗濯機と通信して、洗濯の強度や時間などを調節する“スマート衣服”が実現するかもしれない。

IoT（モノのインターネット）の実用化については、さまざまな課題が既に挙げられている。今回は、主にネットワークプロバイダ側から見た問題点を7つ、紹介しよう。

富士通研究所は、5G（第5世代移動通信）システム向けに、ミリ波ビーム多重化によるマルチアクセスを実現する技術を開発した。複数ユーザーが同時に大容量の通信を行っても、互いの電波干渉をなくすことで通信速度の低下を最小限に抑えることが可能となる。

Bluetooth市場は、今後も高い成長率が見込まれている。Bluetooth SIGが2015年4月に発表した、「Bluetooth Developer Studio」を使えば、Bluetooth対応機器を短期間に開発できるという。数千ページもの仕様書を確認する作業から、ようやく解放されることになりそうだ。

情報通信研究機構（以下、NICT）は、フィリピン科学技術省情報通信技術局（ICTO）との間で、NICTが開発したTV放送帯ホワイトスペースの有効利用に必要な周波数管理技術をICTOに提供する契約を結んだ。

ルネサス エレクトロニクスは、近距離無線通信「Bluetooth Low Energy（Bluetooth Smart）」対応RFトランシーバ機能とその周辺回路を集積したマイコンを開発した。消費電力が極めて小さく、外付け部品の点数とコストの低減を可能とする。

IDTは、IKEAから発売される家具とホームアクセサリーに同社のワイヤレス給電トランスミッタを内蔵すると発表した。サイドテーブルやランプなどに内蔵され、対応するポータブル機器のワイヤレス充電が可能となる。

NECは、IoT（モノのインターネット）機器の特性や状況に合わせて、ネットワークシステムと機器間の制御信号を削減できる通信技術を開発した。制御信号数を従来の1/10に低減することができ、ネットワークの負荷を抑えた信頼性の高いモバイルネットワークを実現することが可能になる。

毎年のように洪水に見舞われるインドネシア・ジャカルタ。適切な防災・減災には、正確な災害情報をどれだけ集められるかが重要だ。富士通と富士通インドネシアは、ジャカルタ市民がスマートフォンでリアルタイムに災害情報を送信、シェアできるシステムを構築した。

Ericsson（エリクソン）は、拡張性や経済性に優れたクラウドシステム向けプラットフォームや、走行中の車両と道路状況の情報を共有して、交通安全の向上や渋滞緩和を目指すクラウドシステムなどを「Mobile World Congress（MWC）2015」でデモ展示した。

災害発生時などの人命救助の場において、昆虫をラジコンのように遠隔操作して生存者を捜索する、という時代が来るかもしれない。米国とシンガポールの研究チームが、ハナムグリという昆虫の飛翔筋を無線でコントロールし、飛行を自在に操る技術を開発した。

イスラエルの新興企業Wi-Chargeは、「MWC 2015」で、赤外線LEDを使用した家電/モバイル機器向けのワイヤレス給電技術を紹介した。位置合わせの自由度が高い給電技術として、既存のワイヤレス給電技術との共存を狙う。

「Mobile World Congress（MWC）2015」では、5G通信についてパネルディスカッションが行われた。5Gで最も重要なのは、誰もがどこででも通信できる「ユビキタス性の実現」で、500MHz〜1000MHzのサブギガヘルツ帯をどう使うかが鍵になりそうだ。

NTTドコモは2015年3月2日、第5世代移動通信方式（5G）の実用化に向けた技術開発の一環として、15GHz帯の高周波数帯を用いて受信時4.5Gビット/秒以上のデータ通信に屋外で成功したと発表した。

NECが、4096QAM（直交振幅変調）方式の変調技術を開発した。これにより、無線通信においても1Gビット/秒（Gbps）以上の転送レートを実現するモバイルバックホールの構築が可能になるという。

日本テキサス・インスツルメンツ（日本TI）は、電力消費が極めて小さく、複数の無線通信規格に対応できるマイコンプラットフォーム「SimpleLink」を発表した。第1弾として「Bluetooth Smart」や「ZigBee」などの規格に対応する3製品を発売した。IoT（モノのインターネット）機器などの用途に向ける。

東京工業大学は、新しい変調技術を開発し、低電力のRF無線給電型無線機によって、32QAM（直交位相振幅変調）、2.5Mビット/秒（Mbps）での信号伝送に成功したと発表した。無線機は、5.8GHz帯、113μWで動作する。今回の技術により、周波数利用効率に優れるQAM（直交位相振幅変調）を、低消費電力で実現することが可能になったという。

ルネサス エレクトロニクス（以下、ルネサス）は2015年2月25日、Bluetooth Low Energy（Bluetooth SMART）用RFトランシーバとして「世界最小の消費電流」を実現する技術を開発したと発表した。近く、同技術を用いたマイコンを製品化する方針。

日本電業工作は、4.9GHz帯無線LANで4拠点同時に送受信伝送を可能とする長距離無線LANシステム「FalconWAVE 4.9G-MP」を開発した。4対1のマルチポイントツーポイント伝送において、伝送距離20kmで伝送速度10Mビット/秒を実現した。

スイス ローザンヌ連邦工科大学（EPFL）は、てんかんの治療向けに、脳内活動を無線でモニタリングする技術を開発中だ。電極とアンテナ、RFチップを頭蓋内に埋め込み、電磁誘導で電力を供給しながら、電極のデータを無線でモニタリングする。頭蓋内に埋め込んだ電極を記録装置に有線で接続している現在の手術を、大きく変える可能性がある。

用途が着々と増えているWi-Fi通信だが、それに伴って、接続技術に対する要件も増えている。策定が進むIEEE 802.11ahやIEEE 802.11axなどで、こうしたニーズに応えられるかが、Wi-Fi Allianceの課題となっている。

情報通信研究機構（以下、NICT）は2015年1月30日、Home Area Network（宅内無線ネットワーク/以下、HAN）用Wi-SUN認証規格に準拠した無線機を開発したと発表した。

Bluetooth SIG（Special Interest Group）は、Bluetooth Smart技術を活用したメッシュネットワークの実用化に向けて、近くワーキンググループ（WG）を立ち上げ、仕様策定に入る。

短距離無線通信規格であるBluetooth技術が、IoT（モノのインタネット）を実現する技術基盤として進化を遂げる。新たに策定されたコア仕様「Bluetooth4.2」は、プライバシー保護の強化や転送速度の高速化、IPv6への対応などを図った。

HUAWEI（ファーウェイ、華為技術）は、英国通信会社のEEおよびクアルコム・テクノロジーと共同で、「LTEカテゴリ9」の接続試験を行い、下りの通信速度で最大410Mビット/秒を達成した。

ラスベガスで開催中の「2015 International CES」では、数多くのBluetooth対応機器が展示されている。その中のいくつかを紹介しよう。

ロームは、国際無線通信規格「Wi-SUN（Wireless Smart Utility Network）」に準拠した汎用無線通信モジュール「BP35A1」について、インターネット販売を開始した。販売ネット商社3社のウェブサイトより購入することができる。

東芝は2015年1月、iPhone/iPad/iPodに近接無線転送技術「TransferJet」の機能を追加するアダプター「TJM35420LT」を2015年春から発売すると発表した。

70年前に人々が描いた“未来の家”のコンセプトは、スマートホームとして実現に近づきつつある。スマートホームでは、自宅に置かれたあらゆる機器を相互に連携させ、一括で管理するために、3つの要件が欠かせない。それに応えるのがBluetooth Smartだ。

アンリツは2014年12月、Qualcomm Technologiesと共同で、LTE-Advancedの3キャリアアグリゲーション機能を利用したデータ通信に成功したと発表した。

ミライト・テクノロジーと米Sensus（センサス）は2014年12月、日本で280MHz帯を使用した広域無線技術の実証試験を2015年1〜3月から実施すると発表した。

Bluetooth SIGは、Bluetoothの最新仕様となる「Bluetooth 4.2」を発表した。プライバシー保護の強化、転送速度の高速化を実現している他、インターネットに直接、接続できるようになる。

情報通信研究機構（NICT）は、小型の無人航空機を用いた無線通信システムを「NICTオープンハウス2014」で紹介した。航空機に小型の中継装置を搭載し、ネットワークが孤立した地域の地上局と、ネットワークが生存している地域の地上局を結ぶ。農業や野生生物の分布調査にも使われている。

モノのインターネット（IoT）の追い風に乗って、Bluetooth搭載製品が大幅に増加している。約1年前に策定が完了したBluetooth 4.1は、低消費電力という特性に加え、多くのスマートフォンに搭載されている実績、メッシュ型トポロジの採用など、IoTの実現に適した規格となっている。

Google傘下のNest Labsが取り組みを推進しているホームオートメーション向けプロトコル「Thread」。Freescale Semiconductor（フリースケール・セミコンダクタ）は、そのThreadに対応する機器を開発できるキットを提供すると発表した。ZigBee、Z-Wave、Bluetooth、Appleの「HomeKit」など、ホームオートメーションを視野に入れた規格が乱立する中、フリースケールのこの動きはThread対応機器が増えるきっかけとなるのだろうか。

富士通研究所は、LTE-Advancedに対応する無線基地局を、最適に配置するための設計技術を開発した。通信速度をより高速化することができ、従来と同等の通信速度を確保するのであれば、基地局数を約3割削減することが可能となる。

サイプレスセミコンダクタは、最新のプログラマブルシステムオンチップ（PSoC）4にBluetooth Low Energy（BLE）対応の無線機能を集積したSoC「PSoC 4 BLE」を発表した。IoT関連機器やホームオートメーション、健康管理機器などの用途に向ける。

フランスの研究グループが、メタサーフェスを使って散乱した無線信号を受信機に集約する実験を行った。これを応用すれば“無線集中ゾーン”“無線ゼロゾーン”などを意図的に作り出し、電磁波による汚染を低減できる可能性もある。

ノキアソリューションズ＆ネットワークスは「eXperience Day 2014」で、5G（第5世代）移動体通信技術などについて展望を語った。5Gは2020年の商用化に向けて研究開発が進められているものの、実際には“中身”は、ほぼないに等しい。それでも5Gの規格策定に必要な要件は「ようやく整ったところ」だとノキアは説明する。

ソフトウェア無線（Software Defined Radio）技術をベースとしたシステム開発が進んでいる。5Gと呼ばれる第5世代移動通信の実用化に向けたRF計測もその1つである。日本ナショナルインスツルメンツ（日本NI）は、マルチチャネル無線通信システムの試作機を短期間で開発することができるソフトウェア無線ソリューションを提供している。

リニアテクノロジーは2014年10月、無線センサーネットワーク技術「dust networks」（ダスト・ネットワークス）の日本国内での普及を目的とした「ダスト・コンソーシアム」を設立した。

CSRが提案する「CSRmesh」技術は、Bluetooth Smartを活用して、メッシュネットワークに接続されたほぼ無数の機器を、スマートフォンなどから制御することが可能となる。CSRは、クラウドシステムと連動したサービスプラットフォームなどの環境整備も進めていく考えだ。

エリクソンとSingTel、Qualcomm Technologiesの3社は、商用のハードウェアとソフトウェアを用いたLTE-Advanced FDD/TDDキャリアアグリゲーションのライブデモに成功した。今回のデモにおいて、ダウンリンクで最大260Mビット/秒の通信速度を達成している。

三菱電機と東北大学は、比較的安価に製造できるSi-CMOS技術を用いて、マイクロ波帯とミリ波帯の受信回路を1チップに集積した、5GHz/60GHz帯デュアルバンド対応の受信RFICを開発した。

第5世代移動通信（5G）の標準化活動が世界各地で加速している。EE Timesは、次世代無線技術を研究するニューヨーク大学科学技術専門校 次世代無線研究センター「NYU Wireless」でディレクタを務めるTheodore Rappaport氏に、5G実現に向けた課題などを聞いた。

ハンズフリー通話やカーオーディオなど、自動車内においてBluetoothは既に欠かせない技術となっている。Bluetooth Smartが登場したことで、ビーコンやキーレスエントリを応用した、従来の用途にとどまらない幅広いアプリケーションを実現できる可能性が広がっている。

Wi-Fi Allianceは、「Wi-Fi Direct認定プログラム」に追加された拡張機能を発表した。新機能を搭載した機器同士では、ネットワークの接続やデータの送受信を行うための設定が容易になるなど、より使いやすくなる。

モノのインターネット（IoT）の重要な要素であるワイヤレスセンサーネットワーク。IPプロトコルを使用して低消費電力メッシュネットワーク機器をインターネットに接続できるようにする取り組みが進んでいる。

Googleは新たなAndroid OS「L」で、「Bluetooth Smart」および「Bluetoothクラシック」をネイティブでサポートする。Appleの「iOS」に続き、主要なモバイルOSがBluetooth Smartに対応したことで、システム開発が一段と加速する可能性が高まった。

東京コスモス電機は、独自無線モジュール「TWE-Liteシリーズ」のオプション基板として、小型ソーラーパネルをTWE-Liteシリーズの電源として接続できるエナジーハーベスト（環境発電）制御基板「TWE-EH-Solar」を発売した。

NHK放送技術研究所の水中ワイヤレスIP伝送技術は、水中での減衰が少ない青色可視光線を用いていることが特長だ。また、映像データと誤り訂正データの送信レートを制御することで、伝送路が魚などで遮断されても安定して映像を伝送できる。

米大学が、長さ2mmの体内埋め込み型（インプラント）の神経刺激装置に無線給電する方法を開発した。1.6GHzの電波に変調を加えることで、従来の近距離無線通信では届かなかった体内の深部まで、送電波を届けることに成功したという。インプラントと給電デバイスの両方を小型化できる可能性があり、慢性病などに効果を発揮する新しい治療方法が生まれるかもしれない。

「2014 FIFAワールドカップ」の開催まであと1カ月を切った。試合の様子などの情報を提供するのは報道機関だけではない。数百万人もの観客がSNSを使ってリアルタイムに動画や画像、コメントなどを現地から発信するだろう。ブラジルはネットワーク環境の構築を急ピッチで進めているが、問題も多いようだ。

エリクソン・ジャパンは、「5G（第5世代）」と「3GPPリリース13」を中心とした、「2020年に向けた移動通信の進化」について記者説明会を開催した。エリクソンでは、2020年ころに商用化が予定されている5Gを、単なるモバイル技術の進化ではなく、『ネットワーク化社会のためのネットワーク』と位置付けている。

情報通信研究機構（以下、NICT）は、高速インターネット衛星「きずな」（WINDS）を利用して、3.2Gビット/秒の衛星伝送に成功した。16APSK多値変調の信号を周波数多重化することによって、「きずな」の通信性能を約5倍に高めることができた。同時に、4K超高精細映像の非圧縮伝送にも成功した。

NTTドコモは、国内外の通信機器メーカー6社と第5世代携帯電話通信方式（5G）に関する実験で協力することに合意したと発表した。各社と高周波数帯での広帯域利用に向けた研究を進め「世界的な5Gの実用化検討に貢献していく」（ドコモ）という。

Bluetooth技術のカンファレンス「Bluetooth World」が米国で開催された。BluetoothとZigBeeはよく比較されるが、モノのインターネット（IoT）分野ではBluetoothの勢いの方が強いようだ。

ロームは2014年4月4日、国際無線通信規格「Wi-SUN」対応の汎用無線通信モジュール「BP35A1」を製品化した。ロームでは、「Wi-SUN対応の汎用無線モジュールは業界初めて」としている。

大手基地局メーカーのEricssonは、超小型基地局の「Radio Dotシステム」や、ネットワーク仮想化に向けた「vEPC（Virtual Evolved Packet Core）」などを「Mobile World Congress（MWC）2014」でデモ展示した。フィリップスやシエナなどパートナー企業との共同開発した製品や技術も来場者の注目を集めた。

情報通信研究機構は、テレビ放送帯のホワイトスペースでの利用を想定したスマートフォンを開発したと発表した。

Qualcommは、5GHz帯を使用するLTE-Advancedに対応するための技術を開発したと発表した。免許不要の5GHz帯の使用は、Wi-Fiとの競合も予想される。

Bluetooth SIG（Special Interest Group）は2013年12月5日、最新仕様「Bluetooth 4.1」が策定されたと発表した。

ノキアソリューションズ＆ネットワークス（NSN）は、プライベートイベントを東京で開催し、基地局の中にサーバを埋め込んでコンテンツ配信などに利用する仕組み「Liquid Applications」などを紹介した。通信事業者にとって、回線を提供する役割だけを担う“土管化”から脱却を図る機会になるかもしれない。

前編に続き、簡単な無線接続を提供するツールを紹介する。「Cortex-M3」を搭載したボードや、SDカード状のWi-Fiモジュールなどが登場する。

富士通と富士通研究所は、ミリ波帯である240GHz帯を使用した大容量無線通信機用の高感度受信ICを開発したと発表した。一般的な携帯電話通信よりも100倍以上の大容量通信を可能にする240GHz帯無線のデータ受信を、スマートフォンなどに搭載される小型アンテナでも可能にするICだという。

モノのインターネット（IoT）の世界では、あらゆる機器を、いかに簡単に無線に接続するかが重要になる。無線ネットワークを容易に構築できるソリューションを提供できれば、小規模の新興企業にとって、大きなビジネスチャンスとなる可能性は高い。

トヨタIT開発センターと情報通信研究機構は、テレビホワイトスペース帯の車車間無線通信とコグニティブ無線ルータを組み合わせて、災害地で必要な情報を車によって伝搬し、インターネットなどの広域ネットワークと接続するシステムを開発し、実証実験に成功したと発表した。このシステムが実用化されれば、大規模な災害時に公衆通信網が途絶えても災害地のさまざまな情報を車を介して伝搬、共有できるようになる。

IoT（モノのインターネット）向け無線通信規格「Wi-SUN」の普及拡大を図る情報通信研究機構は、Wi-SUNの動向に関する会見を開催し、1年半から2年後にはWi-SUN搭載スマートフォンが製品化される見通しなどを示し、Wi-SUNの普及が順調に進んでいることを強調した。

Wi-Fi Allianceは高速無線通信規格「WiGig」の認定ブランドを「WiGig CERTIFIED」とし、そのロゴを発表した。WiGig認定製品は2014年初頭にも登場する見通し。追加アプリケーションの相互運用性認定プログラムも2015年以降に実施していく計画である。

900MHz帯は、ZigBeeやZ-Waveなどが使用している帯域だ。ここにWi-Fiが参入しようとしている。最も広く普及している無線LAN規格として、ホーム/ビルオートメーションなどの用途で競争力を高めたい考えだ。

情報通信研究機構は、テレビ放送帯の空き周波数「ホワイトスペース」で、通信可能な携帯型Android搭載タブレット端末を開発した。NICTでは、「タブレット端末によるテレビ帯ホワイトスペースの利用が可能になれば、周波数資源の有効利用が期待できる」とする。

ホワイトスペースを利用する無線ブロードバンド技術である“スーパーWi-Fi”を、米国の大学が試験的に導入した。賛否両論が巻き起こっているスーパーWi-Fiが普及するきっかけとなるのだろうか。

英国の大学が、人工すい臓とスマートフォン/タブレット端末をBluetoothで接続するシステムの開発に取り組んでいる。血糖値モニターやインスリンポンプと併用し、糖尿病の治療を行うためのもので、低価格な治療システムを実現できると期待されている。

2012年5月に、Samsung Electronicsらとともにワイヤレス給電の業界団体「A4WP」を立ち上げたQualcomm。ワイヤレス給電技術を手掛けるGill Electronicsを買収し、同市場でのシェア拡大を加速させる構えだ。

Wi-Fi Allianceは2013年6月19日、無線LAN規格の最新版「IEEE802.11ac」の認証プログラム「Wi-Fi CERTIFIED ac」をリリースしたと発表した。

台湾の大学が、無線で操作できる体内埋め込み型の医療用機器を開発した。この機器は、痛みを感じる箇所の神経に電気刺激を与えるもので、患者の背骨の付け根に埋め込む。台湾当局から認証が得られれば、臨床実験に入る予定だ。

Googleは、2〜3カ月後にリリース予定のAndroid最新版で「Bluetooth Smart Ready」と「Bluetooth Smart」について、ネイティブサポートする。「Bluetooth」無線技術は、携帯情報端末の主要OSでサポートされることで、その用途はさらに拡大する見通しだ。これとは別にBluetooth SIGでは、新たなネットワーク手段として「ゲートウェイルータ」（仮称）デバイスの仕様検討を進めている。

ノルディックセミコンダクターは、「ワイヤレスジャパン2013」（2013年5月29〜31日、東京ビッグサイト）で同社の無線ICを使ったBluetooth Smart対応機器を容易に開発できるソリューションを発表した。従来は難しかったスマートフォンと連動するBluetooth Smart対応アクセサリーを1個から作ることも可能という。

Samsung Electronicsが第5世代（5G）向けの通信技術を開発したと発表した。ミリ波帯を使用し、基地局当たり数十Gビット/秒（Gbps）のデータ転送速度を実現できると見込んでいる。

アヴァシスは、電子ペーパー端末から、NFCを介してスマートフォンに情報を転送するデモンストレーションを展示した。ホテルや観光案内所で、パンフレット代わりに使えるのではないかと提案している。

ウェアラブルな機器は、民生機器やヘルスケアの分野で続々登場しているが、RFIDリーダー端末の業界では、既に5〜6年前から発売されている。業界関係者は、スマートフォンやタブレット端末と連携して使用したいというニーズが多くなっているので、ウェアラブルRFIDリーダー端末は、機能を最小限に抑えた低価格の機種が普及するのではないかとみている。

KDDIが、新しいグローバルM2Mサービスの提供を開始した。M2M通信技術のリーディング企業であるTelenor Connexionと提携することで、200を超える国と地域で、SIMカードを変更せずにM2M通信が行えるサービスを展開できるようになったという。

スマホ、タブレット端末の普及は、医療/教育/産業機器といった非民生領域でのネットワーク化の追い風になっている。無線LAN関連製品メーカーのサイレックス・テクノロジーも、この追い風に乗り、非民生領域でのビジネス成長に挑もうとしている。

低消費電力のBluetooth 4.0が正式に策定されてから、Bluetoothの用途は確実に広がった。2018年には、Bluetoothに対応した機器が320億個に到達すると予測されている。さらなる普及には、「モノのインターネット（IoT）」がカギになりそうだ。

Wi-Fi Allianceが会見し、最新無線LAN規格「802.11ac」の認定プログラムを6月にリリースすると明かした。マルチギガビットの高速転送を実現する「WiGig」についても2014年初頭に認定プログラムを策定する。

西武ドームでは、プロ野球公式戦が開幕した2013年3月29日から、来場者への無料の無線LANサービス「Lions Wi-Fi」が始まっている。数万人規模の来場者が、無線LANによるインターネット接続を行えるように、合計141台のアクセスポイントを導入している。

無線通信用のトランシーバモジュールなどの設計情報をIPとして提案するInsight SiP。アンテナ部を内蔵した無線通信モジュールを、厚みがわずか1mmのSiPで実現する。

「Cisco Connected Mobile Experience」は、Wi-Fiネットワークを使いエリア内にある携帯端末を自動で認識し、端末の位置情報を基にロケーション解析や来場者の行動パターンを可視化することができるソリューションである。

GainSpanの「GS2000」は、Wi-FiとZigBee IPの機能を1チップに集積したワイヤレス通信用SoCである。Wi-Fiを搭載するスマート家電と、ZigBee IPを搭載するスマートメーターの間のワイヤレス通信をブリッジするICとして利用することも可能だ。

Qualcommは、LTEに対応する携帯電話機向けの新製品群について、新たな構想を明らかにした。世界各国でLTE向けに使われる40種類の周波数帯をサポートするというものである。

Ericssonは、「MWC 2013」において、LTE-Advancedを前面に押し出したデモを披露する。また同社は、OpenFlowを含めて、クラウド/仮想化やSDNをサポートする計画についても発表する予定だ。

スマートエネルギー分野を対象にしたZigBee Smart Energy Profile（SEP） 2.0が最終試験の段階に達している。ZigBee Allianceは、特に中国市場やスマートメーター市場に狙いを定め、ZigBeeの普及加速に取り組む。

Wireless Gigabit Alliance（WiGig）は、60GHz帯を利用する無線通信の規格策定に取り組んできた。Silicon Imageも、60GHz帯の無線通信で独自の規格を手掛けている。Wi-Fi AllianceとWiGigは2013年1月に、合併することを発表したが、これによって60GHz帯の無線通信規格の“勢力図”に変化はあるのだろうか。

富士通研究所は、スマートフォンやタブレット端末をPCの画面にかざすだけで、画面上に表示されているファイルがタブレット端末に転送される技術を開発した。「商用化はこれから」だとする同社だが、ビジネスシーンや私生活など、数多くの用途を想定している。

Marvellは、無線LAN（Wi-Fi）向けのSoC「Marvell Avastar 88W8864」を発表した。IEEE 802.11acの4×4 MIMOに対応した業界初の製品である。同製品はビームフォーミング機能を搭載しているのだが、他社の製品とは異なり、接続先のLSIが同機能を備えていなくても連携できることを特徴とする。

米ライス大学の研究グループは、空間光変調器（SLM）の機能を実現する“アンテナオンチップ（AoC）”を開発したと発表した。赤外線の高速制御が可能なこのデバイスを利用することにより、光情報処理システムの性能を桁違いに高められる可能性があるという。

エリクソン・ジャパンが2012年8月30日に開催した報道機関向け技術説明会に同社CTOの藤岡雅宣氏が登壇し、LTE-Advancedに続く未来の移動体通信方式を考える上で重要な2つのキーワードを紹介した。

台湾のOEM/ODMベンダーSerCommの日本法人であるサーコム・ジャパンが、HEMS/ホームネットワーク市場への取り組みを加速させている。同社が打ち出しているのが、「台湾OEM/ODMベンダーの強みを、日本企業のサービスレベルで提供する」という戦略だ。

ギリシャに本社を構えるeConais（イコネス）は、モノのインターネット（IoT：Internet of Things）やM2M、産業、医療、民生といった用途を対象にした無線LAN（Wi-Fi）モジュールの日本国内での販売活動を本格的に開始した。

無線LANが普及するにつれ、複数のアクセスポイントが同じ環境に存在していることによる干渉の問題が無視できなくなる。NTT未来ねっと研究所は、この干渉の問題を解決する新技術を開発し、ワイヤレス・テクノロジー・パーク2012で披露した。

KDDI研究所は、ワイヤレス・テクノロジー・パーク2012で、最先端の携帯通信方式であるLTEや、次世代のLTE-Advancedをターゲットにしたアンテナ技術を紹介した。

高周波回路の設計に使うシミュレータは近年、高機能・高性能化している。実際、高周波にそれほど詳しくないエンジニアでも、見よう見まねで回路を入力し、最適化処理を実行すれば、それなりの特性が得られる。「しかしそれは“回路設計”ではない。単なる“シミュレーション作業”だ」。アイラボラトリーの市川裕一氏はこう指摘する。

情報通信研究機構と富士通が開発した「視覚障がい者歩行支援システム」は、屋内や地下であっても位置情報を取得し、目的地までの方向や距離をナビゲーションできる。「Impulse Radio型UWB」と呼ぶ無線技術を使って実現した。

スマートグリッドやスマートハウスといった、新たな社会インフラを対象にした無線通信技術の準備が整い、2012〜2013年に掛けて、いよいよ機器開発の段階に移行しようとしている。キーワードとなるのは、「920MHz帯」、「IEEE 802.15.4g」、「Wi-SUN Alliance」、「ZigBee Smart Energy Profile（SEP） 2.0」、「ECHONET Lite」などだ。

サーコム・ジャパンは、2012年7月25日に本格的に開放される920MHz帯に対応したHEMS用ゲートウェイの受注を7月25日に開始する。2012年4月に規格適合性認証の受付がスタートしたばかりのECHONET Liteプロファイルにも対応した。

スマートフォンなどの普及により増加の一途をたどるモバイルトラフィックに対応するには、スモールセル方式の無線基地局が大きな役割を果たす。ただし、完全な実用化に至るまでにはまだ多くの課題が残されているという。

Ericssonは、触れるだけで車やホテルの部屋の鍵を掛けたり、スマートフォンのデータを移動したりできる、人体を利用した通信技術「HBC（Human Body Communication）」の開発を進めている。

「モノのインターネット（IoT：Internet of Things）」がターゲットとする用途はあらゆる分野に及ぶが、自動車、医療、フィットネスやヘルスケアは、特に注目度が高い領域だろう。中でもフィットネス/ヘルスケアの分野では、通信機能を搭載した面白い製品が続々と登場している。

ネットワークセンサーを活用した「モノのインターネット（IoT：Internet of Things）」の用途は近年、ますます広がりを見せている。IoTは、身近な生活用品から、住宅、ビル、あるいは都市全体といった生活環境まで、さまざまなレベルで人々の生活を一変させる可能性を秘めている技術だ。現時点ではどのような製品やコンセプトが登場しているのか。写真とともに紹介する。

ノートPCやスマートフォンといったさまざまな機器に標準的に搭載されるようになった無線LAN（Wi-Fi）。だが、この技術領域において、日本企業の存在感は非常に低いのが現状だ。そんな中、九州工業大学発のベンチャー企業であるレイドリクスが果敢に挑戦を続けている。

「マクロ」の時代から、より小型の「フェムト」「ピコ」「マイクロ」の時代へ――。スマートフォンやタブレットの普及でトラフィックが爆発的に増加し、通信容量が切迫する携帯電話ネットワーク。そのインフラ市場が移行期に差し掛かっている。基地局メーカーから、ネットワークプロセッサを供給する半導体ベンダーに至るまで、サプライチェーンのさまざまな階層で新たな覇権争いが始まった。

「あれ、リビングの電気つきっぱなし。消そうか？」という「照明＠自宅さん」がつぶやいたコメントがソーシャルサービスのニュースフィードに流れる近未来へ。Ericssonが提案する「Social Web of Things」は、あらゆるモノやサービスを擬人化したユーザーインタフェースだ。膨大な数のモノやサービスを分かりやすく操作したり、管理することを目指して開発された。

KDDI研究所の「リンクアグリゲーション無線技術」は、周波数の利用効率を向上させる研究開発の流れで生まれた新技術。複数の無線方式を束ねて、通信の高速化や安定化を実現する。

佐鳥電機は、2012年4月に策定が完了したばかりのスマートメーター用国際標準規格「IEEE 802.15.4g」に準拠した920MHz無線通信モジュールを開発した。920MHz帯が同年7月25日に本格開放されるのを待って、8月に販売を開始する。

普及が進むM2M通信には、弱点がある。通信規格や通信に対する規制が異なる国外では、接続できない可能性があるという点だ。長年、M2M通信サービスを提供しているTelenor Connexionは、「たった1枚のSIMカードがあれば、この問題を解決できる」と話す。

富士通研究所は、無線センサーネットワークを使ってより多くのデータを集められる手法を開発した。最大データ収集量が2.6倍に増えるという。データパケットの衝突を抑制することで実現しており、各センサーが送信出力、すなわち通信範囲を自律的に変えることで達成できた。

「DECT Forum」は、無線通信関連の展示会/セミナー「ワイヤレスジャパン」に初めてブースを構えた。2012年6月末までに完成見込みの低消費電力版DECTを、ホームオートメーション分野に売り込む。

第4世代無線通信規格である「LTE-Advanced」に続く第5世代（5G）無線通信の技術開発が、始まろうとしている。ドイツのドレスデン工科大学は、世界に先駆けて5Gシステムの研究開発に着手することになりそうだ。

情報通信研究機（NICT）は2012年5月、地上デジタルテレビ放送周波数帯（470〜710MHz）をいわば「間借り」して、データ通信を実施するホワイトスペース通信の実証に成功した。ひっ迫する周波数帯の有効活用を促し、モバイルデータトラフィックの急増に対する切り札とも言える新技術だ。

日立製作所と日立産機システムが試作した無線通信モジュールは、920MHz帯に対応し、出力電力が250mWと大きいことが特徴である。対象用途は、産業システムのデータ収集をはじめ、スマートグリッドやスマートシティの長距離の無線データ伝送と幅広い。

　「周波数のひっ迫」や「発展途上国のインターネット人口の拡大」、「防衛・宇宙分野の堅調な伸び」といった市場背景が、ミリ波の無線通信市場をけん引している。

人体通信網（BAN）に向けた新しい規格「IEEE 802.15.6」が正式に発行された。これにより、「Bluetooth Low Energy」や「IEEE 802.15.4」の置き換えが進むと予想されている。

元AppleのiPhone設計エンジニアが創業した新興企業がメモリカード型Wi-Fiノードを開発し、モノのインターネット市場に打って出た。幹部にはGoogleやFacebookに在籍したWebインタフェースデザイナーも名を連ね、Twitterへの投資で知られるベンチャーキャピタルが資金を供給する。

スマートメーター用無線の国際標準規格「IEEE 802.15.4g」が正式に発効した。同規格の普及を目指した業界団体「Wi-SUN Alliance」も活動を始めている。

スマートフォンやタブレットPCの普及を発端に、「キャパシティー（通信容量）の不足」や「制御信号（シグナリング）による負荷増大」といった携帯通信インフラの課題が表面化してきた。現在の携帯通信インフラの課題や対応策の概要をHuawei Japanに聞いた。

無線通信モジュール/SiPを手掛けるInsight SiPは、特定の顧客を対象に、LTEに対応するデモ用フロントエンドモジュールの紹介を始めた。2012年末〜2013年初頭には最終製品への搭載を想定した小型品のサンプル提供を開始する予定である。

「第1回 ワイヤレスM2M展」の特別講演では、東京大学 先端科学技術研究センターの教授で、新世代M2Mコンソーシアムの会長を務める森川博之氏が登壇。M2Mの市場に期待する理由や現在の状況、導入を進める上での課題など、さまざまな視点で熱いメッセージを語った。

バッファローは、IEEE 802.11acに対応した無線LANルータを業界で初めて発売した。IEEE 802.11ac対応製品が登場したことで、有線だけではなくワイヤレスでも、ギガビットネットワークを構築することが可能になる。

デジタルコードレス電話機用の無線通信規格「DECT」の業界団体「DECT Forum」が次に狙うのが宅内のセンサーネットワークの領域だ。トーメンエレクトロニクスは、現在策定中のDECT ULEの多様な用途を紹介していた。

富士通研究所は、次世代の幾つかの無線通信方式で採用される「マルチユーザーMIMO（MU-MIMO）」に向けた信号処理技術を開発した。自分宛ての受信信号だけを使って、他のユーザー信号の変調方式を高精度に推定・分離する技術だ。これを使うことで、データ伝送速度が最大1.5倍に改善されることをシミュレーションで確認した。

アプリックスは、「機器の稼働状態に関連するような信号が通るラインをサンプリングし、その結果をクラウドのサーバに送る。そして信号の意味はクラウド側で判断する」というデータ収集の新たな方法を提案している。

NECが作り上げた独自構造のアンテナは、安定した通信特性や業界最小クラスの寸法を実現したことが特徴である。ビルや宅内のエネルギー管理システム用の無線通信モジュールなどに幅広く使える。このような特徴をいかに実現したのか？ その答えは、「メタマテリアルを応用」という言葉に隠されている。

NECのグリーンプラットフォーム研究所は、災害発生時の無線通信システムに適したコグニティブ無線向け新技術を開発した。空いている周波数帯域を探し出して活用したり、さまざまな無線通信方式に柔軟に対応して相互に接続するといった堅牢（けんろう）性のあるシステムの実現を目指したものだ。

スマートメーターなどを対象にした無線通信規格の業界団体である「Wi-SUN Alliance」は、2012年4月27日に東京都内でオープンハウス（説明会）を開催する。