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自動車部品30品目、2030年は約41兆円規模へ富士キメラ総研が市場調査

富士キメラ総研は、自動車部品30品目の世界市場を調査し、2030年までの市場予測を発表した。市場規模は2020年見込みの27兆6820億円に対し、2030年は40兆9828億円と予測した。

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サーマルマネジメント関連部品に注目

 富士キメラ総研は2021年1月、自動車部品30品目の世界市場を調査し、2030年までの市場予測を発表した。市場規模は2020年見込みの27兆6820億円に対し、2030年は40兆9828億円と予測した。

 今回は、パワートレイン系の14品目、駆動/足回り系の4品目、内装系の7品目、外装系の5品目を調査対象とした。調査期間は2020年6〜9月。

 新型コロナウイルス感染症の影響により、2020年は自動車の生産台数が大幅に減少。自動車部品の世界市場も、2019年に比べ21.3%減の見込みとなった。2020年下半期には自動車工場が再稼働しており、2021年以降は部品需要も回復に向かう見通しである。ただ、2019年の市場規模まで回復するのは、2024年頃になると予測した。


自動車部品30品目の世界市場予測 出典:富士キメラ総研

 こうした中、世界市場は環境規制の強化や自動運転技術の高度化が進展している。このため、自動車部品はさらなる軽量化、高電圧化などへの対応が求められている。

 例えば、外装系市場は、ボディ素材が従来の「鋼板」から、「ホットスタンプ材」や「アルミニウム合金」に置き換わるとみている。タイヤも中国や韓国製の「低価格品」が増える中で、新素材の「高機能タイヤ」なども市場投入が進む。内装系市場は、車室内の快適性向上に向けて、高機能なシートシステムや空調システムの採用が増える見通しである。

 駆動/足回り系市場は、電動化の進展で2022年頃よりインホイールモーターの需要が拡大し、2030年には4485億円の市場規模になると予測した。ホイールに駆動用電気モーターを内蔵することで、車輪ごとに独立した制御が可能となる。

 パワートレイン系市場は、ターボチャージャーがけん引する。今後、電動化が進むと電動ウォーターポンプや排熱回収器といった、「サーマルマネジメント関連」の部品需要が大幅に拡大する。発熱や冷却水を効率よく制御し、エンジン性能や燃費、航続距離やバッテリー寿命などを向上させるのが目的である。

 同社は今後の注目部品として、サーマルマネジメント関連の3製品を挙げた。「エンジン冷却モジュール」と「電動ウォーターポンプ」および、「排熱回収器」である。

 エンジン冷却モジュールは、ラジエーターや電動ファン、コンデンサーが一体となった「熱交換器」が対象で、ラジエーター単体製品は含まない。市場は2020年見込みの6571億円に対し、2030年は8686億円と予測した。

 電動ウォーターポンプは、電子制御によって冷却水を循環させる部品で、エンジン冷却用とインバーター/バッテリー冷却用を調査対象とした。エンジン冷却用市場は2020年見込みの170億円に対し、2030年は1492億円規模となる。インバーター/バッテリー冷却用市場は、同じく254億円から1599億円に拡大すると予測した。

 排熱回収器は、排ガスから熱を回収しエンジン冷却水を温める部品である。排熱回収器を利用するとエンジンの暖機時間を短縮でき、寒冷時の燃費や暖房効率を向上できるという。このため、寒冷地仕様のHV(ハイブリッド車)やPHV(プラグインハイブリッド車)で搭載が進む。市場規模は2020年見込みの74億円に対し、2030年は624億円と予測した。


サーマルマネジメント関連部品の市場予測 出典:富士キメラ総研

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