2015年新春トップインタビュー特集

世界的なディストリビュータであるAvnetは2015年1月1日付で、日本の事業会社「アヴネット株式会社」を発足させた。これまでの2社体制から1社体制とすることで効率化を図りつつ、成長分野へのリソース配置を行う狙い。「新体制の下、業務効率を高めて成長分野での取り組みを加速し、2015年内に国内独立系エレクトロニクス商社の上位を目指し、さらにビジネスを広げる」と語るアヴネット代表取締役社長のトム・マッカートニー氏に聞いた。

産業用PCなど組み込み機器の世界的メーカーであるAdvantechは、今後、急速な成長が見込まれるIoT（モノのインターネット）市場に積極的な投資を行っている。さまざまなベンダーと協力関係を築き、ハード/ソフトだけにとどまらず、IoT全体を包括するソリューションの構築を加速させている。Advantechの日本法人であるアドバンテックで社長を務めるマイク小池氏が、IoT市場への取り組みを中心に今後の事業戦略について語った。

アナログ・デバイセズは、高精度アナログICを中心にシグナルチェーン全体をカバーする製品ポートフォリオを武器に、自動車、産業機器、通信機器、ハイエンド民生機器でビジネスを拡大させている。「2015年はさらにユーザーエクスペリエンスを向上させて、国内で2桁の売り上げ成長を目指す」という日本法人社長の馬渡修氏に聞いた。

STマイクロエレクトロニクスは2015年、「MEMS & センサ」「スマートパワー」「車載用製品」「マイクロコントローラ」「デジタル製品」の注力5分野での一層のビジネス拡大を目指す。本社エグゼクティブ・バイスプレジデントで日本・韓国地区を統括するマルコ・カッシス氏は「われわれは他社にはない独自の技術アプローチによってイノベーションを起こすことに集中している。2015年も、技術革新で注力5分野それぞれに新たな価値を提供したい」と抱負を語る。

NXPセミコンダクターズジャパンは、「2015年12月期の売上高を2012年12月期と比べ2倍とする」シナリオを、1年早めて達成できる可能性が出てきた。これを受けて2017年12月期には、2012年12月期の3.5倍となる売上高を目指す。主力分野の車載向けICに加え、安全で堅牢なコネクション技術を中心に、ソリューション・ビジネスを強化していく。また、世界トップシェアとなったロジックやディスクリートなどのスタンダード製品の販売も引き続き強化する。

「COMSOL Multiphysics」は、スウェーデンのCAEベンダーCOMSOL ABが提供する、高い機能と精度を兼ね備えたマルチフィジックス解析（無制限強連成解析）のCAEツールだ。COMSOL ABのCTOであるEd Fontes氏と、米国法人のCOMSOL, Inc.でApplications Teamマネジャーを務めるWalter Frei氏に、最新バージョン投入の狙いと今後の戦略について聞いた。

テレダイン・レクロイは、高性能オシロスコープで強みを持つ。3年ほど前からミッドレンジやローエンドの製品群も相次ぎ投入し、事業の拡大を狙う。特に、3相モータ制御システムの開発/評価用途に向けた8チャネルの高速、高分解能オシロスコープが注目を集める。テレダイン・レクロイ・ジャパンの代表取締役を務める原直氏は、「市場動向にも機敏に対応していく」と話す。

東京コスモス電機は、環境関連の新製品に引き合いが増えている。主力の可変抵抗器事業／車載用電装品事業で近年、投入した新製品の受注拡大を受け、2015年は生産能力増強にも着手する。社長の高橋氏は「大幅な受注増が見込まれる2016年以降に備えるとともに、時代にあった新製品をさらに開発していく」と2015年の抱負を語る。

トレックス・セミコンダクターは、電源ICを中心としたアナログIC専業メーカーだ。高効率で低消費、低ノイズの電源ICを小型パッケージで実現する技術力を強みとする。産業機器/車載機器、ウェアラブル機器向けなど成長市場に向けた製品戦略を強化しつつ、既存製品分野ではモジュール製品向けなどを展開する。これらの取り組みによって、高収益体質のさらなる強化を図る。

米マキシム・インテグレーテッドの日本法人マキシム・ジャパンは、自動車、産業機器/医療機器、高付加価値民生機器市場を事業の3本柱に据える。特に、自動車は平均年率50％以上、産業機器/医療機器は年率20％以上の急成長を遂げ、わずか5年ほどで事業の柱に育てた。社長の滝口修氏は、「マキシム全社として、日本市場の重要度が高まっている。2015年は、日本市場に向けた製品を投入し、高い成長率での事業拡大を続ける」と語る。

リニアテクノロジーは、自動車や産業機器など技術進化が急速に進む分野で、高性能/多機能化と小型/低消費電力/低放熱化を両立させるなどのソリューション提供を通じて、事業規模をさらに拡大させる方針。「他社ができないことを実現するのがリニアテクノロジー。自動車、産業機器、通信機器などは次世代に向け技術課題が山積している状態は当社にとって追い風で、課題を解決する“解”を提供する」と語る日本法人代表取締役の望月靖志氏に聞いた。